恒常的収益性を重視した強固な経営基盤と安定成長
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
川崎地質がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「第６次中期経営計画（第75期～第77期）初年度である第75期の業績は下表のとおりで、第75期は計画を達成し、前期に対しても増収・増益となりました。また第６次中期経営計画の目標である売上100億円、営業利益4億円、営業利益率4％を上回りました。」
第6次中期経営計画初年度に売上100億円、営業利益4億円、営業利益率4％の目標を上回り、安定的な利益確保に向けた業績進展を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「そして第５次中期経営計画の目標である売上86億円、営業利益3.85億円、営業利益率4.50％を上回りました。」
第5次中期経営計画の売上高86億円、営業利益3.85億円、営業利益率4.50％の目標を上回ったと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「第５次中期経営計画中間年度の第73期の業績は下表のとおりで、第72期に対し減収・減益となりました。」
安定した利益と強固な経営基盤を目指す方針に対し、第73期は第72期比で減収・減益となった。連結ベースの営業利益は計画2.62億円に対して実績1.15億円、達成率44.2％であった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自己資本当期純利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第72期事業年度は前事業年度比1.2％の低下となりました。これは固定資産の減損による特別損失計上が主な要因となっております。」
自己資本当期純利益率は第71期9.8％から第72期8.6％へ1.2ポイント低下した。固定資産の減損による特別損失が主因と記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「第5次中期経営計画（第72～74期）では、将来に亘って安定した利益を確保できるよう、既存技術力の高度化、事業領域の拡大、サスティナビリティ経営を推進し、必要な業務対応面や組織体制の改善に取組みます。」
恒常的収益性・安定成長の目標が、第5次中期経営計画では既存技術力の高度化、事業領域拡大、サステナビリティ経営、組織体制改善を伴う計画として再整理されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「自己資本経常利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第70期事業年度は前事業年度から増加となりました。これは工程管理の徹底から原価率が減少したことや、一部営業外収益の増加が主な要因となっております。当社といたしましては、今後も継続した作業効率の向上を図り、適切な原価コントロールを行うとともに、バランスの取れた従業員の待遇改善を進め、自己資本経常利益率の向上に努めてまいります。」
自己資本経常利益率は第69期5.77％から第70期7.78％へ上昇した。会社は工程管理、原価コントロール、作業効率向上、待遇改善を通じてさらなる向上を目指すとしている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「自己資本経常利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第66期事業年度から上昇基調で推移しておりましたが、当事業年度において下落となりました。これは外注費の高騰等による原価率の上昇と、従業員の待遇改善に伴う販売費及び一般管理費の増加が主な要因となっております。」
自己資本経常利益率は第68期8.15％から第69期5.77％へ下落した。会社は要因として外注費高騰等による原価率上昇と、待遇改善に伴う販管費増加を挙げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「重点施策として保有技術を横断的に捉えた基幹業務の更なる拡大と、新技術投入による他社との差別化、当社サービスの原点である現場主義に徹した活動等、顧客の信頼を得ることで企業力強化を促進し、恒常的収益性を重視した強固な経営基盤を築き、安定成長に繋がるよう全社員協力一致のもと対応してまいります。」
顧客の信頼、恒常的収益性、強固な経営基盤、安定成長を目指す方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客の信頼を得ることで企業力強化を促進し、恒常的収益性を重視した強固な経営基盤を築き、安定成長に繋がるよう全社員協力一致のもと対応してまいります。」
顧客の信頼を通じて恒常的収益性、強固な経営基盤、安定成長につなげる目標を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客の信頼を得ることで企業力強化を促進し、恒常的収益性を重視した強固な経営基盤を築き、安定成長に繋がるよう全社員協力一致のもと対応してまいります。」
顧客の信頼を通じて企業力を強化し、恒常的収益性、強固な経営基盤、安定成長につなげる目標を記録する。