川崎地質（4673）・目標前進
自己資本経常利益率の向上
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社
川崎地質がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「自己資本利益率 (％) － － 3.7 8.1 12.7」
連結自己資本利益率は第73期3.7％、第74期8.1％から第75期12.7％へ上昇し、自己資本利益率の向上という指標上の進展を示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「第５次中期経営計画中間年度の第73期の業績は下表のとおりで、第72期に対し減収・減益となりました。」
自己資本利益率の実績は提出会社ベースで第72期8.6％から第73期3.1％へ低下し、連結初年度の自己資本利益率は3.7％となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自己資本当期純利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第72期事業年度は前事業年度比1.2％の低下となりました。これは固定資産の減損による特別損失計上が主な要因となっております。」
自己資本当期純利益率は第71期9.8％から第72期8.6％へ低下し、目標指標の実績が悪化した。会社は固定資産の減損を主因としている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「70期までは自己資本経常利益率としておりましたが、71期より自己資本当期純利益率を採用しております。これは72期よりスタートする第５次中期経営計画の目標指数と同一にしたためであります。」
中長期の経営指標を自己資本経常利益率から自己資本当期純利益率（ROE）へ変更し、第5次中期経営計画の目標指標と統一した。第71期の自己資本当期純利益率は9.8％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「自己資本経常利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第70期事業年度は前事業年度から増加となりました。」
自己資本経常利益率は第66期6.26％、第67期7.59％、第68期8.15％、第69期5.77％から、第70期7.78％へ上昇した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「自己資本経常利益率の当事業年度および過年度の比較は下表のとおりとなり、第66期事業年度から上昇基調で推移しておりましたが、当事業年度において下落となりました。」
自己資本経常利益率は第66期6.26％、第67期7.59％、第68期8.15％から、第69期は5.77％へ下落した。会社は今後、作業効率向上、原価コントロール、待遇改善を通じて向上に努めるとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「目標とする中長期の経営指標といたしましては、安定した経営を持続していく上で、自己資本経常利益率を重要な経営指標の一つと考え、その向上に努めてまいります。」
自己資本経常利益率を中長期の重要な経営指標と位置づけ、その向上に努める目標を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「目標とする中長期の経営指標といたしましては、安定した経営を持続していく上で、自己資本経常利益率を重要な経営指標の一つと考え、その向上に努めてまいります。」
自己資本経常利益率を中長期の重要な経営指標と位置づけ、その向上に努める目標を初めて記録する。