地質リスク対応技術・提案力・コスト競争力・高品質成果による経営基盤強化
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「第75期は第74期に比べて、コンサル業務の受注額が全体受注額に占める割合を、23％程度から28％程度に増やすことができました。引き続き、コンサル業務の対応力強化に取り組みます。」
コンサル業務の受注額比率を23％程度から28％程度へ高めた実績を記載し、対応力強化を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループはコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当中間連結会計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術、提案力、予防保全、インフラメンテナンス等を組み合わせた経営基盤強化の方向性を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「第71期以降、対象業務の全体に占める割合は売上高で18～20％、粗利益で22～24％を維持しています。コンサル業務の原価率は業務全体に比べて平均的に5～7％低く、同じ売上でも利益貢献度は高くなります。引き続き、コンサル業務の対応力強化に取り組みます。 海洋調査部門を一つの組織に統合し、物理探査からボーリングまでワンストップでサービスを提供する体制を整備しました。この結果、同部門の売り上げは第71期9.0億円、第72期13.0億円、第73期26.4億円となりました。」
得意分野の売上高・粗利益構成比、コンサル業務の原価率差を示すとともに、海洋調査部門の統合・ワンストップ化後の売上高が第71期9.0億円から第73期26.4億円へ増加したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループはコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力しています。あわせて、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組みました。」
地質リスク対応技術、提案力、予防保全、国土強靭化、防災、インフラメンテナンス等を組み合わせた経営基盤強化の方向性を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術、提案力、予防保全、インフラメンテナンス等を組み合わせた経営基盤強化の方向性を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「海洋調査部門を一つの組織に統合し、物理探査からボーリングまでワンストップでサービスを提供する体制を整備しました。この結果、第72期の同部門売り上げは13.0億円（第71期9.0億円、第70期10.3億円）となりました。海上鋼製櫓の増設、ＣＰＴ調査船所有企業との営業提携等も実施し、引き続き受注拡大に努めてまいります。」
海洋調査部門の統合、ワンストップ体制整備、海上鋼製櫓の増設、CPT調査船所有企業との営業提携を実施し、同部門売上高は第71期9.0億円から第72期13.0億円へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第３四半期累計期間の経営成績は次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、防災、インフラメンテナンス、再生可能エネルギー、海洋資源開発等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、防災、インフラメンテナンス、再生可能エネルギー、海洋資源開発等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「第71期においても、コア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当事業年度の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力、予防保全、インフラメンテナンス、復興・防災、再生可能エネルギー等を組み合わせた経営基盤強化策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など、予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第３四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、防災、インフラメンテナンス、再生可能エネルギー、海洋資源開発等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「重点施策として、将来の更なる発展に向けて、コア技術を活かした点検、診断、維持補修対策工法検討などのインフラメンテナンス業務に注力します。また、当社の強みである現場調査・診断力を活かした事業リスクの的確な評価により、地質リスク検討業務への対応力を拡大します。また国や自治体等のニーズを踏まえたＡＩ・ＩＣＴ活用等の技術開発の推進により、コスト削減と品質向上を図り、顧客満足度向上に努めます。」
従来の予防保全・インフラメンテナンス・地質リスク対応に加え、現場調査・診断力による地質リスク検討業務の拡大と、AI・ICTによるコスト削減・品質向上を重点施策として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下においても、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、防災、インフラメンテナンス、再生可能エネルギー、海洋資源開発等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下においても、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第２四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、防災、インフラメンテナンス、再生可能エネルギー等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、インフラメンテナンス、防災、再生可能エネルギー等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと、将来の更なる発展へ向けて、コア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討などインフラメンテナンス業務に注力するとともに、長年現場で培った地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、顧客との信頼と高品質成果の確保に注力し、収益性を重視したプロセスの見直しと原価・経費管理の徹底、ならびに更なる差別化のため、引き続き新分野の市場開拓とＡＩ・ＩＣＴ活用などの研究開発を推進し、労働環境の改善に取り組みつつ、経営基盤強化と業績向上に努めてまいります。」
予防保全・インフラメンテナンス、地質リスク対応、提案力、原価管理、新分野開拓、AI・ICT研究開発、労働環境改善を組み合わせた経営基盤強化策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等、関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第２四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、インフラメンテナンス、防災、再生可能エネルギー等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災および豪雨災害等の復興と国土強靭化推進業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、自然災害・防災関連等の業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発、東京オリンピック・パラリンピック関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
地質リスク対応技術と提案力を基盤に、予防保全、復興・国土強靭化、インフラメンテナンス、防災、再生可能エネルギー等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「コア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、コスト競争力、顧客との信頼と高品質成果の確保に注力し、収益性を重視したプロセスの見直しと原価・経費管理の徹底、ならびに更なる差別化のため、引き続き新分野の市場開拓とＡＩ・ＩＣＴ活用などの研究開発を推進し、労働環境の改善に取り組みつつ、経営基盤強化と業績向上に努めてまいります。」
従来の予防保全、提案力、コスト・原価管理、新分野開拓に加え、AI・ICT活用を研究開発の具体的領域として明示している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等災害関連の復興と国土強靭化推進業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、西日本豪雨災害をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発、東京オリンピック・パラリンピック関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第３四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
コア技術、地質リスク対応技術、提案力を基盤とする事業領域に、西日本豪雨災害をはじめとする自然災害・防災関連業務が加わった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等災害関連の復興と国土強靭化推進業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、自然災害・防災関連等の業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発、東京オリンピック・パラリンピック関連業務に全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第２四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
コア技術、地質リスク対応技術、提案力を基盤に、予防保全、インフラメンテナンス、復興・防災、再生可能エネルギー等へ取り組む方向性を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「こうした状況の中、当社はコア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、震災等災害関連の復興と国土強靭化推進業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、自然災害・防災関連等の業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発、東京オリンピック・パラリンピック関連業務を全社員協力一致のもと取り組んだ結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、次のとおりとなりました。」
従来の地質リスク対応、提案力、予防保全、研究開発等の方向性を、道路・下水道維持管理、インフラメンテナンス、再生可能エネルギーを含む事業領域への取り組みとして示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「こうした状況のもと、コア技術を活かした点検、診断、維持対策工法検討など予防保全業務に注力するとともに、地質リスクに対応した保有・先端技術を活かした提案力をもって、コスト競争力、顧客との信頼と高品質成果の確保に注力し、収益性を重視したプロセスの見直しと原価・経費管理の徹底、ならびに更なる差別化のため新分野の市場開拓とＩＣＴ活用などの研究開発を推進し、労働環境の改善に取り組みつつ、経営基盤強化と業績向上に努めてまいります。」
従来の技術力・提案力・コスト管理・研究開発に加え、予防保全、点検・診断、維持対策工法、新分野の市場開拓、ICT活用を具体的な施策として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社は地質リスクに充分対応した技術力と保有・先端技術を活かした提案力をもって、コスト競争力、顧客との信頼と高品質成果の確保に注力し、収益性を重視したプロセスの見直しと原価・経費管理の徹底、ならびに適宜な設備投資と更なる差別化のため研究開発を推進し、労働環境の改善に取り組みつつ、経営基盤強化と業績向上に努めてまいります。」
地質リスクへの技術対応、提案力、コスト・原価管理、設備投資、研究開発、労働環境改善を組み合わせた実行施策を初めて記録する。