社員・講師の安定的な採用・育成困難リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」は2026-07-14。直近の記載は2026-10-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。109社中25社が悪化側に。
- 2026-10-29後退株主総会
「なお、売上、利益予想につきましては、2026年10月14日公表の適時開示「中期経営計画(2025年8月期-2027年8月期)における経営指標(計画)の再修正に関するお知らせ」に記載の通り、2027年8月期の経営指標(計画)を修正いたしました。」
2027年8月期の経営指標が再修正されたことを参照し、当期の業績予想として売上高27,000百万円、営業利益1,700百万円、経常利益1,760百万円、親会社株主に帰属する当期純利益950百万円を示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「今後は、更に人的資本投資に注力して、従業員の「スキルと能力開発」、「リーダー育成とサクセッション」、「DXとCXの推進」、「ダイバーシティ&インクルージョン」、「Well-being」の充実を図りエンゲージメントを高めてまいります。また、ワークライフバランスを支える各種制度を整備し、多様な働き方に対応できる仕組みを構築して人材の定着を推進してまいります。」
人材確保・育成困難リスクに対し、人的資本投資、能力開発、後継者育成、ダイバーシティ、ウェルビーイング、多様な働き方による定着策を明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後、少子高齢化に伴い労働人口が減少するなかで、競合他社との人材の獲得競争が激しくなることも想定され、計画通りの人材確保が困難となる場合や、優秀な人材が社外に流出してしまう可能性があります。」
社員・講師の採用・育成困難リスクが、労働人口減少に伴う獲得競争と優秀人材の流出可能性を含む形に具体化された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員・講師の安定的な採用・育成が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
社員・講師の採用・育成困難による教育サービス品質低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、こうした取り組みにもかかわらず、社員・講師の安定的な採用・育成が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
社員・講師の採用・育成困難による教育サービス品質低下リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材こそが最も重要な経営資源であり、教育サービスを担う社員及び講師の確保と育成を重要な課題であるととらえております。…しかしながら、こうした取り組みにもかかわらず、社員・講師の安定的な採用・育成が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研修や挑戦機会による人材育成を進める一方、社員・講師の採用・育成が困難になった場合のサービス品質低下をリスクとしている。