日本語学校の定員拡大と運営体制強化
FY2016-Q3に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026。
明光ネットワークジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本語学校事業における当連結会計年度の売上高は1,541百万円(前年同期比3.7%増)、セグメント利益(営業利益)は172百万円(前年同期比2.1%増)となり、校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、早稲田EDU日本語学校 王子校1校)、在籍生徒数は1,868名(早稲田EDU日本語学校843名、早稲田EDU日本語学校 王子校1,025名)となりました。」
日本語学校2校体制を維持し、通期の在籍生徒数1,868名、売上高1,541百万円、営業利益172百万円となった。両校連携による生産性向上も継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当中間連結会計期間の売上高は763百万円(前年同期比5.2%増)、セグメント利益(営業利益)は192百万円(前年同期比16.9%増)となり、校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,909名(早稲田EDU日本語学校874名、JCLI日本語学校1,035名)となりました。」
日本語学校2校体制のもと、在籍生徒数は1,909名、売上高763百万円、セグメント利益192百万円となり、前年同期比で規模・収益が拡大した。両校連携による生産性向上も進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当中間連結会計期間の売上高は725百万円(前年同期比8.8%増)、セグメント利益(営業利益)は164百万円(前年同期比47.9%増)となり、校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,829名(早稲田EDU日本語学校822名、JCLI日本語学校1,007名)となりました。」
日本語学校2校体制のもと、在籍生徒数1,829名、売上高725百万円、セグメント利益164百万円となり、前年同期比で規模・収益が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,688名(早稲田EDU日本語学校787名、JCLI日本語学校901名)となり、売上高は1,352百万円(前年同期比20.6%増)、セグメント利益(営業利益)は79百万円(前年同期比の296.5%増)となりました。」
日本語学校は2校体制を維持し、在籍生徒数1,457名から1,688名、売上高1,352百万円、営業利益79百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,667名(早稲田EDU日本語学校873名、JCLI日本語学校794名)となり、売上高は667百万円(前年同期比23.5%増)、セグメント利益(営業利益)は111百万円(前年同期比108.9%増)となりました。」
日本語学校2校体制のもと、前年同期比で在籍生徒数1,357名から1,667名、売上高667百万円、営業利益111百万円へ拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,709名(早稲田EDU日本語学校926名、JCLI日本語学校783名)となり、売上高は342百万円(前年同期比25.8%増)、セグメント利益(営業利益)は25百万円(同209.6%増)となりました。」
日本語学校2校体制を維持し、在籍生徒数1,709名、売上高342百万円、セグメント利益25百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,457名(早稲田EDU日本語学校880名、JCLI日本語学校577名)となり、売上高は1,120百万円(前年同期比37.5%増)、セグメント利益(営業利益)は20百万円(前年同期のセグメント損失(営業損失)は187百万円)となり、政府の水際対策緩和(2022年春)以降の生徒数回復が通期で寄与した結果、黒字化を果たしました。」
日本語学校2校体制を維持し、在籍生徒数1,457名、売上高1,120百万円、営業利益20百万円となり、前年の営業損失から通期黒字化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,357名(早稲田EDU日本語学校844名、JCLI日本語学校513名)となり、売上高は539百万円(前年同期比63.2%増)、セグメント利益(営業利益)は53百万円(前年同期セグメント損失(営業損失)は105百万円)となりました。」
日本語学校2校体制を維持し、在籍生徒数1,357名、売上高539百万円、営業利益53百万円となった。前年同期の営業損失105百万円から利益へ転じた実績も記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育」「美術基礎教育」「EJU(日本留学試験)対策」「進路支援」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,350名(早稲田EDU日本語学校842名、JCLI日本語学校508名)となり、売上高は271百万円(前年同期比47.0%増)、セグメント利益(営業利益)は8百万円(前年同期のセグメント損失(営業損失)は60百万円)となりました。」
日本語学校2校体制のもと、進学・美術基礎・EJU・進路支援を訴求し、在籍生徒数1,350名、売上高271百万円、営業利益8百万円まで回復した。 - FY2022対処有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田EDU(早稲田EDU日本語学校)及び国際人材開発株式会社(JCLI日本語学校)による日本語学校事業につきましては、コロナ禍以降、入国制限による生徒数の減少を余儀なくされておりましたが、政府の水際対策緩和を受けて今春より入国が可能となり、生徒数は急速に回復を見せました。」
水際対策の緩和により入国が可能となり、在籍生徒数は1,233名まで回復した。一方、通期では営業損失187百万円が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「オミクロン株蔓延による入国制限見直しの影響を受けた結果、生徒数は厳しい水準となりました。なお、コロナ禍対応として、教室での感染防止策を徹底した対面授業とオンライン(海外からの受講を含む)を選択可能にしたハイブリッド型授業や、状況に応じて、完全オンライン授業を実施いたしました。これらの結果、日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は682名(早稲田EDU日本語学校312名、JCLI日本語学校370名)となり、売上高は330百万円(前年同期比30.5%減)、セグメント損失(営業損失)は105百万円(前年同期はセグメント損失(営業損失)は71百万円)となりました。」
入国制限の見直しにより在籍生徒数が682名、売上高が330百万円、営業損失が105百万円となり、日本語学校事業の規模・収益がさらに悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は864名(早稲田EDU日本語学校448名、JCLI日本語学校416名)となり、売上高は185百万円(前年同期比3.6%減)、セグメント損失(営業損失)は60百万円(前年同期はセグメント損失(営業損失)は22百万円)となりました。」
日本語学校は2校体制を維持したが、在籍生徒数は864名、売上高は185百万円となり、営業損失は前年同期の22百万円から60百万円へ拡大した。対面授業とオンラインを選択できるハイブリッド型授業も実施した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は878名(早稲田EDU日本語学校432名、JCLI日本語学校446名)となり、売上高は840百万円(前年同期比27.3%減)、セグメント損失(営業損失)は176百万円(前年同期はセグメント利益(営業利益)54百万円)となりました。」
日本語学校2校体制は維持されたが、在籍生徒数は878名、売上高は840百万円、営業損失は176百万円となり、前年の営業利益から損失へ悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言の再発出に伴う入国制限の影響は大きく、生徒数は前年同期比で大幅な減少を余儀なくされました。なお、コロナ禍対応として、教室での感染防止策を徹底した対面授業とオンラインを選択可能にしたハイブリッド型授業を実施いたしました。これらの結果、日本語学校事業における当第3四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は672名(早稲田EDU日本語学校235名、JCLI日本語学校437名)となり、売上高は665百万円(前年同期比31.4%減)、セグメント損失(営業損失)は125百万円(前年同四半期はセグメント利益(営業利益)119百万円)となりました。」
入国制限の影響により在籍生徒数が672名、売上高が665百万円、営業損失が125百万円となり、受入規模と収益がさらに悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「入国制限の緩和は限定的なものに留まっており、生徒数は前年同期比で大幅な減少を余儀なくされました。なお、感染予防対策として、教室とオンラインを併用したハイブリッド型クラス編成により授業を実施したほか、入学前の待機学生を対象としたオンライン授業によるフォローを実施いたしました。これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は883名(早稲田EDU日本語学校369名、JCLI日本語学校514名)となり、売上高は191百万円(前年同期比49.6%減)、セグメント損失(営業損失)は22百万円(前年同期はセグメント利益(営業利益)43百万円)となりました。」
入国制限の緩和が限定的にとどまり、在籍生徒数883名、売上高191百万円、営業損失22百万円となった。一方、ハイブリッド授業と待機学生へのオンラインフォローを実施した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による入国制限に伴い、2020年4月入学予定及び7月入学予定の留学生が入国できない状況となったため、生徒数の大幅な減少を余儀なくされました。これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は954名(早稲田EDU日本語学校386名、JCLI日本語学校568名)となり、売上高は1,156百万円(前年同期比15.1%減)、セグメント利益(営業利益)は54百万円(同34.1%減)となりました。」
日本語学校2校体制は維持されたが、入国制限により通期在籍生徒数が954名、売上高が1,156百万円、セグメント利益が54百万円まで減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田EDU(早稲田EDU日本語学校)及び国際人材開発株式会社(JCLI日本語学校)による日本語学校事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による入国制限に伴い、2020年4月入学予定の留学生が入国できない状況となったため、生徒数の減少を余儀なくされました。なお、臨時休校期間中は、オンライン授業による生徒へのフォローを実施いたしました。これらの結果、日本語学校事業における当第3四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,021名(早稲田EDU日本語学校402名、JCLI日本語学校619名)となりました。」
日本語学校の受入体制は2校で継続しているが、入国制限により在籍生徒数が1,021名まで減少し、オンライン授業によるフォローへ対応が移った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,996名(早稲田EDU日本語学校744名、JCLI日本語学校1,252名)となり、売上高は739百万円(前年同期比9.6%増)、セグメント利益(営業利益)は116百万円(同10.1%増)となりました。」
日本語学校2校体制を維持し、在籍生徒数1,996名、売上高739百万円、セグメント利益116百万円の実績を示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は2,011名(早稲田EDU日本語学校760名、JCLI日本語学校1,251名)となり、売上高は381百万円(前年同期比11.0%増)、セグメント利益(営業利益)は43百万円(同53.4%増)となりました。」
日本語学校2校体制を維持しつつ、在籍生徒数2,011名、売上高381百万円、セグメント利益43百万円の第1四半期実績を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、ブランド確立による差別化と競争力の強化に取り組み、日本語教育だけに留まらず、進学に関する指導を徹底してまいりました。また、JCLI日本語学校の校舎移転により規模を拡大し、受入体制の更なる強化を図りました。これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は、2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は、1,782名(早稲田EDU日本語学校697名、JCLI日本語学校1,085名)となり、売上高は1,361百万円、営業利益は82百万円となりました。」
JCLI日本語学校の校舎移転による規模拡大と受入体制強化を記載し、2校・在籍1,782名の通期実績を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第3四半期連結累計期間の校舎数は、2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は、1,494名(早稲田EDU日本語学校568名、JCLI日本語学校926名)となり、売上高は1,017百万円、営業利益は81百万円となりました。」
日本語学校2校体制と在籍生徒数1,494名、売上高1,017百万円、営業利益81百万円の当四半期実績を記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田EDU(早稲田EDU日本語学校)及び国際人材開発株式会社(JCLI日本語学校)による日本語学校事業につきましては、中国、ベトナム、スリランカ等、20カ国以上の国々から留学生を受け入れております。日本語の指導だけではなく、日本文化の理解を深める指導及び進学説明会を実施し、大学院や大学、専門学校等への進路指導を充実させてまいりました。これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は2校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校1校)、在籍生徒数は1,889名(早稲田EDU日本語学校664名、JCLI日本語学校1,225名)となり、売上高は343百万円、営業利益は28百万円となりました。」
日本語指導に加えて日本文化理解・進学説明会・進路指導を充実させ、当第1四半期の在籍生徒数を1,889名と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、国際人材開発株式会社が運営するJCLI日本語学校におきましても、今後の生徒数増加に向けて、本社校舎(東京都新宿区北新宿)を東京都北区豊島へ本年10月に移転し、校舎規模は約1.4倍となります。これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,817名(早稲田EDU日本語学校686名(定員710名)、JCLI日本語学校1,131名(定員1,380名))となり、売上高は1,317百万円、営業利益は52百万円となりました。」
JCLI日本語学校の校舎移転・約1.4倍への拡張を計画し、2校4校舎・在籍1,817名の運営実績を記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第3四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,421名(早稲田EDU日本語学校515名(定員710名)、JCLI日本語学校906名(定員1,380名))となり、売上高は981百万円、営業利益は63百万円となりました。」
日本語学校2校・4校舎体制を維持し、早稲田EDU定員710名、JCLI定員1,380名の受入体制を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,839名(早稲田EDU日本語学校656名(定員710名)、JCLI日本語学校1,183名(定員1,380名))となり、売上高は652百万円、営業利益は87百万円となりました。」
日本語学校2校・4校舎体制を継続し、在籍生徒数1,839名、定員は早稲田EDU710名・JCLI1,380名と記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「株式会社早稲田EDUにつきましては、今後の生徒数増加に向けて、本社校舎(東京都新宿区高田馬場)を東京都新宿区市谷へ本年1月に移転し、校舎規模は約1.5倍となりました。これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,831名(早稲田EDU日本語学校660名(定員710名)、JCLI日本語学校1,171名(定員1,380名))となりました。」
早稲田EDUの本社校舎を移転し、校舎規模を約1.5倍に拡大した。2校4校舎体制で在籍生徒数1,831名、早稲田EDU660名、JCLI1,171名となり、受入規模の拡大を記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田EDU(早稲田EDU日本語学校)及び国際人材開発株式会社(JCLI日本語学校)による日本語学校事業につきましては、中国、ベトナム、スリランカ等、世界20カ国以上の国々からの留学生を受け入れております。また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教師養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。これらの結果、日本語学校事業における当第3四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,456名(早稲田EDU日本語学校519名(定員600名)、JCLI日本語学校937名(定員1,380名))となりました。」
日本語教師養成講座の開設と組織体制強化を継続し、4校・在籍生徒1,456名の体制を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教員養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。これらの結果、日本語学校事業における当第2四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,654名(早稲田EDU日本語学校562名(定員600名)、JCLI日本語学校1,092名(定員1,380名))となりました。」
日本語教員養成講座の開設と組織体制強化を行い、2校合計の在籍生徒数を1,654名と記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教員養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。これらの結果、日本語学校事業における当第1四半期連結累計期間の校舎数は、4校(早稲田EDU日本語学校1校、JCLI日本語学校3校)、在籍生徒数は、1,628名(早稲田EDU日本語学校584名(定員600名)、JCLI日本語学校1,044名(定員1,380名))となりました。」
日本語教員養成講座の開設と組織体制強化を行い、2校合計の在籍生徒数が1,628名、早稲田EDU584名、JCLI1,044名となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「生徒数の定員増加に向けて、組織体制の強化を図るべく専任講師の増員等を進めてまいりました。グローバル化に伴い留学生も順調に増加し、在籍生徒数は461名(定員520名)となりました。」「JCLI日本語学校」を東京都新宿区にて3校舎運営しており、在籍生徒数は919名(定員1,380名)となりました。」
早稲田EDU日本語学校では在籍461名・定員520名、JCLIでは在籍919名・定員1,380名となり、前回の学校単体の体制強化から2校体制での受入規模拡大へ進んだ。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「生徒数の定員増加に向けて、組織体制の強化を図るべく専任講師の増員等を進めてまいりました。グローバル化の進展に伴い本校の留学生も順調に増加し、在籍生徒数は365名(定員600名)となりました。」
定員600名に対し在籍365名で、専任講師増員などにより受入体制の強化を進めている。