安全・安心と環境配慮を重視した研究開発・商品検査
FY2016に初出。27回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年2月に当社の測定技術が国際規格に準拠した信頼性の高い品質レベルで実施されていることについて、第三者機関である独立行政法人製品評価技術基盤機構(ＮＩＴＥ)より認定を取得しました。」
研究開発・品質検査体制について、測定技術がＮＩＴＥの認定を取得した。廃棄マットの素材別分離・ケミカルリサイクル、再生プラスチック活用等の研究も進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年3月31日現在、開発研究所は生活者や事業者に密着し、環境衛生分野における新しい事実や法則性を見つけ、明らかにする実験的研究を担う「基礎研究室」、基礎研究で得た知識や新たな素材・技術を元に実用化に向けた研究を行う「応用研究室」、モップ・マットを中心とした新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究・開発する「ダストコントロール研究室」と、化成品・フィルターを中心とした衛生関連商品素材の製造・加工方法を研究・開発する「ハイジーンコントロール研究室」の4部門構成であり、部長を含め45名の体制となっております。」
研究開発体制は4部門・45名となり、抗菌・制菌・消臭、リサイクル素材、ペット用モップ、紙パック容器等の研究成果を示した。研究開発費は636百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、310百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費310百万円を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、349百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費349百万円を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、179百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費179百万円を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年3月31日現在、開発研究所は生活者や事業者に密着し、環境衛生分野における新しい事実や法則性を見つけ、明らかにする実験的研究を担う「基礎研究室」、基礎研究で得た知識や新たな素材・技術を元に実用化に向けた研究を行う「応用研究室」、モップ・マットを中心とした新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究・開発する「ダストコントロール研究室」と、化成品・フィルターを中心とした衛生関連商品素材の製造・加工方法を研究・開発する「ハイジーンコントロール研究室」の4部門構成であり、部長を含め46名の体制となっております。」
研究開発体制は4部門・46名となり、撚糸内製化、制菌加工のＳＥＫマーク取得、全マット商品の抗菌性能付与完了等の成果が示された。研究開発費は727百万円。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、168百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費168百万円を開示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、142百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費142百万円を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年3月31日現在、開発研究所は生活者や事業者に密着し、環境衛生分野における新しい事実や法則性を見つけ、明らかにする実験的研究を担う「基礎研究室」、基礎研究で得た知識や新たな素材・技術を元に実用化に向けた研究を行う「応用研究室」、モップ・マットを中心とした新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究・開発する「ダストコントロール研究室」と、化成品・フィルターを中心とした衛生関連商品素材の製造・加工方法を研究・開発する「ハイジーンコントロール研究室」の4部門構成であり、部長を含め43名の体制となっております。」
研究開発体制が4部門・43名となり、抗ウイルス・抗菌防臭のSEKマーク取得、主要洗剤類の抗ウイルス化など、衛生領域の具体的成果が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、431百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費431百万円を開示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、283百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費283百万円を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、126百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期の研究開発費126百万円を開示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年3月31日現在、開発研究所は生活者や事業者に密着し、環境衛生分野における新しい事実や法則性を見つけ、明らかにする実験的研究を担う「基礎研究室」、基礎研究で得た知識や新たな素材・技術を元に実用化に向けた研究を行う「応用研究室」、モップ・マットを中心とした新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究・開発する「ダストコントロール研究室」と、化成品・フィルターを中心とした衛生関連商品素材の製造・加工方法を研究・開発する「ハイジーンコントロール研究室」の4部門構成であり、部長を含め37名、実験助手2名を併せて総勢39名の体制となっております。」
研究開発体制を3部門から4部門・総勢39名へ拡張し、応用研究室を新設した。抗ウイルス・抗菌防臭のSEKマーク取得や環境対応素材研究などの成果も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億18百万円であります。なお、2019年4月1日より組織変更に伴い、研究開発部門の編成を一部変更しておりますが、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門の編成変更後も活動状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費418百万円を開示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億83百万円であります。なお、2019年4月1日より組織変更に伴い、研究開発部門の編成を一部変更しておりますが、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門の編成変更後も活動状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費283百万円を開示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億38百万円であります。なお、2019年4月1日より組織変更に伴い、研究開発部門の編成を一部変更しておりますが、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門の編成を一部変更したが、活動状況に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費138百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年3月31日現在、開発研究所は生活者や事業者に密着し、環境衛生分野における新しい事実や法則性を見つけ、明らかにする実験的研究を担う「基礎研究室」、モップを中心とした新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究・開発する「ダストコントロール研究室」と、マット・フィルターを中心とした新たなレンタル商品素材の製造・加工方法、各種洗浄剤を研究・開発する「ハイジーンコントロール研究室」の3部門構成であり、部長を含め35名、実験助手2名を併せて総勢37名の体制となっております。」
研究開発体制を3部門・総勢37名、商品検査センターを2室・総勢14名とし、研究対象をダストコントロール・衛生管理等へ具体化した。研究開発費は682百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億83百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費483百万円を開示した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億59百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期の研究開発費159百万円を開示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年３月31日現在、開発研究所は新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究、開発する「素材技術研究室」と、レンタル品の付加価値を高める薬剤の研究及び産学連携にてお掃除とアレルギーに関する実証実験を行う「環境衛生研究室」、従来の枠にとらわれない新たなレンタルシーズの研究を行う「新規加工技術研究室」の３部門構成であり、部長を含め25名、実験助手２名を併せて総勢27名の体制となっております。」
研究開発体制は24名から27名へ、商品検査体制は16名から15名へ変化した。新素材モップ、リサイクル綿、アレル物質低減、光触媒・LEDなどの研究と、商品・表示・衛生検査を実施した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年３月31日現在、開発研究所は新たなレンタル商品素材や製造・加工方法を研究、開発する「素材技術研究室」と、レンタル品の付加価値を高める薬剤の研究及び産学連携にてお掃除とアレルギーに関する実証実験を行う「環境衛生研究室」、従来の枠にとらわれない新たなレンタルシーズの研究を行う「新規加工技術研究室」の３部門構成であり、部長を含め22名、実験助手２名を併せて総勢24名の体制となっております。」
開発研究所を３研究室・24名体制に再編し、素材、環境衛生、新規加工技術の研究を進めた。商品検査センターも16名体制で運用し、モップ素材開発、アレル物質低減研究、検査技術拡充などの成果を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発および商品検査体制について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発および商品検査体制について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発および商品検査体制について、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月31日現在、開発研究所は商品を研究、開発する「商品研究開発部」と、将来を担う商品の基礎技術の研究を行う「基礎研究部」の２部門構成であり、商品研究開発部は部長を含め30名、基礎研究部は部長を含め13名となっており、本部長１名、嘱託１名、実験助手２名を併せて総勢47名の体制となっております。」
安全性、信頼性、使用価値、環境影響を検査する研究開発・商品検査体制を、47名の開発研究所などで運用している。