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アール・エス・シー(4664)・目標再定義

東京オリンピック・パラリンピック関連需要の獲得

FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。

9記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再掲FY2021-Q1 – FY2021-Q32016: 120162017: 120172018: 020182019: 020192020: 320202021: 220212022: 22022
同じテーマの他社
大型スポーツイベントに伴う短期人材需要の取り込み4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「利益面では昨年度実施された東京オリンピック・パラリンピック運営関連業務の反動が影響いたしました。」

    大会運営関連業務の継続・回復を示していた段階から、当四半期は前年に実施した同業務の反動が人材サービス事業の利益に影響する位置付けへ変化している。
  2. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「また、東京オリンピック・パラリンピック運営に関連した業務が大会終了後も継続したことから収益において予想を上回ることができました。」

    従来は無観客開催等により関連需要の前提が弱まっていたが、大会終了後も関連業務が継続し、収益が予想を上回ったと記載している。
  3. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大により、東京オリンピック・パラリンピックの無観客開催ならびに各種イベント等の開催延期・中止等が大きく影響いたしました。」

    東京オリンピック・パラリンピック関連需要について、無観客開催やイベント延期・中止により、需要獲得の前提がさらに弱まった。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響により、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」

    東京オリンピック・パラリンピックを含むイベント延期・中止により、関連需要の前提が弱まった状態を引き続き記載している。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、東京オリンピック・パラリンピックを始め、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」

    東京オリンピック・パラリンピック等の延期・中止により、関連需要の前提が弱まった状態を引き続き記載している。
  6. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響により、東京オリンピックを始め、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」

    東京オリンピック等の延期・中止によって、関連需要の前提が弱まった状態を引き続き記載している。
  7. FY2020後退有価証券報告書

    「東京オリンピック・パラリンピックを始め、予定していた各種イベントも延期・中止となっております。」

    東京オリンピック・パラリンピック等を契機とする需要獲得の前提が、イベントの延期・中止により弱まったと記載している。
  8. FY2017再掲有価証券報告書

    「さらに、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」の開催に伴い、人材の確保、品質向上に向けた教育の強化、積極的な提案営業を実施し、常駐警備業や建物管理業の新規獲得を推進してまいります。」

    2020年大会を時間軸とし、人材確保、教育強化、提案営業を通じた常駐警備・建物管理業の新規獲得を継続して目指している。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」の開催に伴い、積極的な提案営業を実施し、主力である常駐警備や建物管理業の新規獲得を進めてまいります。」

    2020年を時間軸とし、提案営業によって常駐警備・建物管理業の新規獲得を進める計画。
一緒に動いた変遷

「人材サービス事業の増収増益」は、この変遷が動いた9回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1人材サービス事業の増収増益4回
  3. 2増収下の利益減少2回
  4. 3建物総合管理サービス事業の減収減益2回
  5. 4商品プロモーション運営業務の受注時期変更による目標未達2回
  6. 5定期預金の払戻しによる投資活動キャッシュ・フローの増加2回
  7. 6介護サービス事業の増収・セグメント赤字2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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