収益認識会計基準の適用と進行基準による収益認識
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1進行基準収益の中間期更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 10,589,038千円」
収益認識会計基準適用後の当中間会計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が10,589,038千円と開示されている。 - FY2025-H1進行基準収益の四半期更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 9,123,938千円」
収益認識会計基準適用後の当中間会計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が9,123,938千円と開示されている。 - FY2024-Q3進行基準収益の四半期更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 14,031,968千円」
収益認識会計基準適用後の当第3四半期累計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が14,031,968千円と開示されている。 - FY2024-Q2進行基準収益の四半期更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 9,176,839千円」
収益認識会計基準適用後の当第2四半期累計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が9,176,839千円と開示されている。 - FY2024-Q1進行基準収益の四半期更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 4,466,855千円」
収益認識会計基準適用後の当第1四半期累計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が4,466,855千円と開示されている。 - FY2023進行基準収益の年度更新有価証券報告書
「当事業年度に当該インプット法に基づき認識した収益の金額1,563,478千円のうち、当事業年度末現在において完全に履行を充足していない案件は68,565千円であります。」
収益認識会計基準の適用後、当年度に進行基準で認識した収益と、年度末時点で未完了の案件金額が開示されている。 - FY2023-Q3進行基準収益の更新有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財又はサービス 12,368,534千円」
収益認識会計基準適用後の第3四半期累計期間について、一定期間にわたり移転される財又はサービスの収益が12,368,534千円と開示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度に当該インプット法に基づき認識した収益の金額1,563,478千円のうち、当事業年度末現在において完全に履行を充足していない案件は68,565千円であります。」
収益認識会計基準の適用について、年度の進行基準による収益認識額と未完了案件の金額が具体的に開示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期累計期間の売上高は273,116千円増加し、売上原価は180,489千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ92,627千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用による第3四半期累計期間の影響額が更新され、売上高273,116千円、営業利益等92,627千円の増加と具体化されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、当第２四半期累計期間の売上高は219,808千円増加し、売上原価は154,599千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ65,208千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用について、当第2四半期累計期間における売上高・売上原価・利益への影響額が具体的に示されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しており、当第１四半期累計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等を期首から適用し、システム開発について、原則として履行義務の進捗度に基づき一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更した。適用により当四半期累計期間の売上高は154,483千円、営業利益・経常利益・税引前四半期純利益は各24,546千円増加している。