artience（4634）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2022-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
artienceがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当企業グループは資産において管理会計上の区分を基準にグルーピングし、遊休資産及び賃貸資産においては個別物件単位でグルーピングを行っております。」
国内ポリマー・塗加工関連事業の生産効率見直しによる尼崎工場の一部遊休化を受け、減損損失55百万円を計上した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失7,267百万円を計上しました。」
EV市場拡大の減速による米国ケンタッキー州・ハンガリーの電池材料設備、中国広東省の粘着剤設備、富士市のコージェネレーション設備について、合計72億67百万円の減損損失を計上した。 - 2026-03-02顕在化株主総会
「減損損失 7,267百万円」
2025年度に固定資産の減損損失を72億67百万円計上し、ケンタッキー州、ハンガリー、中国広東省および静岡県富士市の資産について具体的な減損内容を記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「京都府京都市伏見区に保有する駐車場については、賃貸用として用途変更したことに伴い帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（401百万円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクについて、駐車場の用途変更に伴う4億01百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間のセグメント情報において、固定資産に係る重要な減損損失は該当なしと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「なお、減損損失の内容は、以下のとおりであります。」
固定資産の減損リスクについて、中国天津市の顔料工場資産に係る減損損失が前回の3億05百万円から3億56百万円へ増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、減損損失の内容は、以下のとおりであります。」
固定資産の減損リスクについて、中国天津市の顔料工場資産に係る3億05百万円の減損損失として実際に発生したことを記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国天津市に所有する資産については、中国の環境規制が厳格化し、中国天津市での顔料の持続的生産が困難と判断した結果、中国天津市の顔料工場の生産機能を他の製造所へ移管するため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（290百万円）を事業構造改善費用として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが、中国天津市の顔料工場資産における2億90百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響をはじめ、経済条件の変化等により投資額の回収が見込めなくなった場合には、減損損失を計上し、当企業グループの経営成績及び財政状態等へ影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損に関するリスクを、前事業年度の有価証券報告書に追加した。新型コロナウイルス感染症や経済条件の変化により、投資額を回収できず減損損失を計上する可能性を記載している。