SCC2017による企業価値最大化
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-10再掲決算説明資料
「“Growth”の推進のために」
決算説明会の本日のメッセージで、既存事業群の高収益化、戦略的重点事業群の創出、資本効率向上によるROE8%以上の達成を継続して掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組む一方」
「高収益既存事業群への変革」「戦略的重点事業群の創出」「経営基盤の変革」という年度方針を継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当企業グループは2029年12月期にROE10.0%以上を目標として掲げ、その過程として2026年12月期にROE8.0%以上を目標とします。2026年12月期の売上高は3,600億円、営業利益は230億円を計数目標としております。」
ROE目標は従来どおり2026年12月期8.0%以上、2029年12月期10.0%以上を維持する一方、2026年12月期の売上高目標を3,600億円、営業利益目標を230億円とし、前回の4,000億円・250億円から引き下げた。 - 2026-03-02後退株主総会
「2025年度は高収益既存事業群で収益力の強化が着実に進展した一方、戦略的重点事業群では外部環境の影響により立ち上がりに時間を要しました。こうした進捗を踏まえ、2026年２月に本中期経営計画期間の最終年度である2026年度の目標の見直しを公表しました。」
中期経営計画の最終年度目標について、2026年2月に見直しを公表したと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組んでまいりました。」
「高収益既存事業群への変革」「戦略的重点事業群の創出」「経営基盤の変革」という年度方針を継続している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当企業グループは2029年12月期にROE10.0%以上を目標として掲げ、その過程として2026年12月期にROE7.0％以上を目標としておりましたが、8.0％以上に修正しております。なお、2026年12月期の売上高は4,000億円、営業利益は250億円を計数目標としております。」
2026年12月期のROE目標を7.0％以上から8.0％以上へ引き上げ、売上高4,000億円・営業利益250億円の計数目標を示した。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「当社は2024年１月を起点とし３年間を期間とする中期経営計画「artience2027」を策定し、グループとして2029年12月期にROEを10.0％以上とする目標を掲げ、その過程として2026年12月期にROE7.0％以上を目標とし」
従来のSIC27・SIC-Ⅱから、2024年1月を起点とする中期経営計画「artience2027」へ計画名称と目標体系が更新された。2026年12月期ROE7.0％以上、2029年12月期ROE10.0％以上の目標を示している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組んでまいりました。」
従来のSIC-Ⅱにおける年度方針の表現から、高収益既存事業群、戦略的重点事業群、経営基盤の3領域の変革・創出を軸とする年度方針へ整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「事業の収益力の強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの年度方針を継続して掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの年度方針を継続して掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱの3つの年度方針を継続して掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの年度方針を継続して掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなかで当企業グループは、これらに対応するとともに、年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの年度方針を継続して掲げ、その実現に取り組んでいる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなかで当企業グループは、これらに対応するとともに、年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの年度方針を継続して掲げ、その実現に取り組んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「年度方針である「事業の収益力強化」、「重点開発領域の創出と拡大」、「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」の実現に取り組んでまいりました。」
SIC-Ⅱにおける3つの基本方針を年度方針として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「第二ステップである中期経営計画「SIC-Ⅱ」（2021年度～2023年度）においては、新型コロナウイルスの影響により変わりつつある新たな社会ニーズに対して、真に必要とされる価値を提供し続けていく企業となるべく、「新たな時代に貢献する生活文化創造企業」を目指す姿として掲げ、３つの基本方針「事業の収益力強化」「重点開発領域の創出と拡大」「持続的成長に向けた経営資源の価値向上」のもと、その実現に取り組んでまいります。」
SIC-Ⅰの最終年度から、2021～2023年度を対象とするSIC-Ⅱへ移行し、新たな目指す姿と3つの基本方針を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次なるターゲットである2027年に向けて提供していく価値を「For a Vibrant World」と定め、「100年レンジでの持続的成長が可能な企業体質に変革し、すべての生活者・生命・地球環境がいきいきと共生する世界に貢献する企業グループ」を目指しています。」
SIC27、2027年のターゲット、For a Vibrant World、5つの基軸による企業体質変革を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進しております。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain 2027（SIC27）」とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27、2027年を見据えた5つの基軸、持続的成長に向けた企業体質の変革を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2017年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進しております。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain 2027（SIC27）」とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27、2027年を見据えた5つの基軸、持続的成長に向けた企業体質の変革を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進しております。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain 2027」（SIC27）とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27、2027年を見据えた5つの基軸、持続的成長に向けた企業体質の変革を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「2017年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進しております。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain 2027」（SIC27）とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27、2027年を見据えた5つの基軸、持続的成長に向けた企業体質の変革を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain2027」（SIC27）とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27、2027年を見据えた5つの基軸、持続的成長に向けた企業体質の変革を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進してまいります。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain2027」（SIC27）とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指してまいります。」
SIC27の長期構想、5つの基軸、事業領域を社会課題・生命・地球環境に関わる領域へ拡張する方針を継続して記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「この長期構想の第一ステップとなる中期経営計画「SIC-Ⅰ」（2018年度～2020年度）においては、長期構想SIC27の持続的成長の礎を創り上げる期間と位置づけ、マーケットの潜在ニーズを踏まえた提案型ビジネスにより、既存事業の変革を進めたうえ、新しい地域やマーケットへの展開、さらにはコア技術を活かした新しいビジネスの創出により、事業領域の拡大と売上の増大を図っていきます。」
SIC27の第一ステップとして、2018年度から2020年度までの中期経営計画「SIC-Ⅰ」を具体化し、既存事業の変革、新地域・新市場への展開、コア技術を活用した新事業創出を進める計画を示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年度からは、次の10年のありたい姿を新たな長期構想として掲げ、その実現に向けた活動を推進していきます。長期構想では企業活動のコンセプトを「Scientific Innovation Chain 2027」（SIC27）とし、「技術・製品」、「ビジネスモデル」、「ネットワーク」、「モノづくり」、「経営基盤」の５つの基軸で、革新的に発想し、科学的に実行していき、その連鎖によって持続的に成長できる企業体質に変革することを目指していきます。」
SCC2017・SCC-Ⅲから、次の10年を対象とするSIC27へ長期構想を切り替えた。SCC-Ⅲでは次の収益の柱の確立には至らなかった一方、海外地域の拡張とネットワーク強化は進んだと記載している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当社は企業価値の最大化を実現するため、平成29年（2017年）３月期に向けて目指す姿「SCC2017」（Specialty Chemical maker Challenge）を策定しております。」
SCC2017およびSCC-Ⅲの位置づけ、先端技術とグループネットワークの革新を通じた企業グループ像を継続して記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社は企業価値の最大化を実現するため、平成29年（2017年）３月期に向けて目指す姿「SCC2017」（Specialty Chemical maker Challenge）を策定しております。」
SCC2017およびSCC-Ⅲの位置づけ、先端技術とグループネットワークの革新を通じた企業グループ像を継続して記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社は企業価値の最大化を実現するため、平成29年（2017年）３月期に向けて目指す姿「SCC2017」（Specialty Chemical maker Challenge）を策定しております。」
SCC-Ⅰ、SCC-Ⅱを経て、SCC-Ⅲでは「Science Company Change」と再定義し、先端技術とグループネットワークの革新を掲げている。