製品価格改定による原料価格上昇等への対応
FY2018-Q2に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「世界的に安定供給への要請が高まっており、従来よりも早いペースで原料コスト上昇に対する価格対応が進捗」
原料コスト上昇への価格対応が、従来より早いペースで進む段階に進展した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、各セグメントにおいて原料価格高騰に対する速やかな価格対応の実施とコスト管理の徹底に努めました。」
原料価格高騰に対する価格対応とコスト管理を各セグメントで継続し、増益要因として説明した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「グループ全体をあげて必要となる原料の確保、原料コストの上昇に対するタイムリーな価格対応、追加のコスト削減策の実施などに取り組み、事業への影響を最小化する」
原料確保、タイムリーな価格対応、追加コスト削減を組み合わせた対応策が、中東情勢による原料リスクへの対策として具体化した。 - FY2025価格対応の効果が地域・セグメントで分化有価証券報告書
「日本ではパッケージ用インキと出版用インキにおいて価格対応を進めましたが、コスト増加分を吸収できず、減益となりました。米州・欧州では、安定した供給やサービスを通じて販売価格の維持に努めた結果、現地通貨ベースでは増益となったものの、新興国通貨安による為替換算影響を受けたことから、減益となりました。」
価格対応は継続したが、日本ではコスト増を吸収できず、米州・欧州では現地通貨ベースの増益が為替換算で減益となるなど、効果が地域別に分かれた。 - FY2025-H1価格対応の効果がセグメントで分化有価証券報告書
「カラー＆ディスプレイにおいて、収益性改善のための価格改定の実施と以前から進めてきた欧米顔料事業の構造改革によるコスト削減効果の発現により、赤字であった海外事業が黒字に転換したことが、増益の主要因となりました。」
価格改定はカラー＆ディスプレイの収益性改善と海外事業の黒字転換に寄与した。一方、パッケージング＆グラフィックでは価格対応を進めても日本でコスト増を吸収できず、地域・セグメント別に効果が分かれた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、海外では、アジアにおけるパッケージ用と出版用インキの出荷増に加え、米州や欧州において原料価格が下落局面にあるなか、安定した供給やサービスを通じて販売価格の維持に努めた結果、全ての地域で大幅な増益となりました。」
価格対応・販売価格維持の取り組みが継続し、海外では出荷増および原料価格下落局面と相まって全地域の大幅増益に寄与した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「海外では、中国を中心としたアジアにおけるパッケージ用並びに出版用インキの出荷増に加え、米州や欧州において原料価格が下落局面にあるなか、販売価格の維持に努めた結果、全ての地域で大幅な増益となりました。」
価格対応を継続するなか、海外では販売価格の維持と出荷増により全地域で大幅な増益となった。 - FY2023海外価格対応による増益と国内転嫁不足の併存有価証券報告書
「国内では高付加価値製品であるジェットインキの出荷数量が減少するなか、パッケージ用インキと出版用インキのコスト増加分に対する価格対応を進めました。また、海外では、アジアにおける中国でのパッケージ用並びに出版用インキの出荷増に加え、米州や欧州でパッケージ用インキと出版用インキの価格維持に努めた結果、全ての地域で増益となりました。」
価格対応は継続したが、国内ではジェットインキ数量減と転嫁対応が課題となる一方、海外では価格維持や中国での出荷増により全地域で増益となった。 - FY2023-Q2地域別の価格対応効果の分化有価証券報告書
「国内では、高付加価値製品であるジェットインキの売上減少に加え、パッケージ用インキと出版用インキのコスト増加分に対する価格対応が追い付かず減益となりました。一方で、海外においては、特に米州や欧州でパッケージ用インキと出版用インキの価格対応に努めた結果、全体として増益となりました。」
価格対応を継続するなか、国内ではコスト増加分への転嫁が追い付かず減益となった一方、米州・欧州では価格対応により増益となり、地域別の効果が分かれた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「各セグメントにおいて、原料コストの増加分を中心に価格対応に努めましたが、電気・電子やモビリティに関連した高付加価値製品や顔料製品の出荷数量が減少した影響により、大幅な減益となりました。」
原料コスト増加分への価格対応を各セグメントで継続したが、高付加価値製品・顔料製品の数量減少により、価格対応だけでは営業利益の減益を防げなかった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「多くの製品で価格対応に取り組み、原料コストを中心に価格転嫁が進みましたが、デジタルやモビリティ関連を中心に高付加価値製品の出荷数量が減少した影響により、カラー＆ディスプレイとファンクショナルプロダクツセグメントの利益が落ち込みました。」
価格対応・価格転嫁は継続して進んだが、数量減による利益下押しを解消するには至っていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き全てのセグメントにおいて、エネルギー、物流及び原料コストの増加に対する価格対応を進めた」
全セグメントで価格対応を継続しているが、コスト増加分の転嫁が追い付かず、営業利益の改善には至っていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「サーチャージ制の導入など引き続き積極的な価格対応を進めました。」
原料・エネルギー等のコスト増に対し、サーチャージ制を含む価格対応を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「サーチャージ制の導入など積極的な価格対応を進めました。」
原料・エネルギー等のコスト増への対応として、従来の価格改定に加え、サーチャージ制の導入という具体的な価格転嫁手段が示された。ただし一部では転嫁が追い付かなかった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「様々な製品において、継続的に価格対応に取り組むことでコスト増加影響の低減に努めました。」
原料・物流コスト上昇に対する製品価格対応が、年間を通じた継続施策として記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期（7-9月）には、原油価格上昇などによる原料コストやサプライチェーンの停滞を背景とした物流コスト増加の影響が一層強まりましたが、引き続き高付加価値製品を中心に各セグメントで出荷を伸ばしたことに加え、様々な製品において価格対応に取り組むことでコスト増加影響の低減に努めました。」
原料・物流コストの上昇が強まるなか、各製品で価格対応を継続し、コスト増加影響の低減に取り組んでいる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比53.1％増の273億円でした。第２四半期に入り、原油価格上昇による原料コスト増加の影響が強まりましたが、高付加価値製品を中心に各セグメントで出荷を伸ばしたことに加え、価格対応に取り組んだことにより、大幅な増益となりました。」
原料コスト増加が強まるなか、各セグメントで価格対応を進め、高付加価値製品の出荷増とともに営業利益の大幅増益に寄与した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比40.7％増の140億円でした。高付加価値製品を中心に出荷が全般的に伸びたことに加え、活動経費の抑制や米州や欧州における原料コスト上昇に対する価格対応などが寄与した結果、大幅な増益となりました。」
米州・欧州で原料コスト上昇への価格対応を継続し、出荷増や活動経費抑制とともに営業利益の増益に寄与した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比12.2％減の131億円でした。価格改定が進んだことに加えて原料価格上昇の影響が緩んできたことにより、現地通貨ベースでは0.3％減と前年同期に近いレベルまで改善しました。」
製品価格改定を進める取り組みが継続し、原料価格上昇の影響緩和と合わせて現地通貨ベースの営業利益は前年同期に近い水準まで改善した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比14.8％減の80億円でした。製品価格の改定を進めましたが、出版用インキを中心とした原料価格上昇のマイナス影響が続きました。」
製品価格改定を進め、その効果を追求する取り組みは継続しているが、出版用インキを中心とした原料価格上昇のマイナス影響が続き、営業利益は減益となった。 - FY2019-Q1価格改定効果は発現するも減益継続有価証券報告書
「前期から取り組んでいる製品価格改定の効果は発現しましたが、エポキシ樹脂など高付加価値製品の出荷が落ち込んだほか、物流やユーティリティコストの増加により大幅減益となりました。」
製品価格改定の効果は発現したものの、高付加価値製品の出荷減少と物流・ユーティリティコスト増により、大幅減益となった。 - FY2018価格改定が原料高に追いつかず有価証券報告書
「営業利益は、上記の売上状況ながら製品価格の改定が原料価格上昇スピードに追いつかなかったことなどにより、減益となりました。」
製品価格改定は増収には寄与したが、ポリマでは原料価格上昇のスピードに追いつかず、利益改善には至らなかった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、製品価格の改定や堅調な出荷などにより、600,748百万円と前年同期比3.0％の増収となりました。」
製品価格改定が増収要因として引き続き記載されている。一方、原料価格上昇や物流コスト増により営業利益は前年同期比10.2％減となった。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「原料価格上昇の影響は引き続き厳しい状況にありますが、製品価格の改定には一定の進捗がみられました。」
原料価格上昇等への対応策として、製品価格改定の進捗が初めて明示的に抽出された。価格改定には一定の進捗がある一方、当四半期の営業利益は前年同期比6.6％の減益となっている。