低収益製品の事業縮小
FY2018-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「化粧品用顔料は、付加価値の低い一部製品の販売を戦略的判断により終了した影響もあり、減収となりました。」
低収益・低付加価値製品の見直しが、化粧品用顔料の一部製品の販売終了として具体化した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「付加価値の低い一部製品について戦略的判断により販売を終了したため減収」
低収益製品の縮小について、化粧品用顔料の一部製品の販売終了という具体的な措置が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「上記以外では、連結子会社であったＤＩＣデコール株式会社の株式を2025年4月に譲渡したことにより、住宅材料関連製品の売上高が減少したことが減収要因となりました。」
低収益・ノンコア事業の縮小・撤退が、DICデコール株式の2025年4月譲渡と連結範囲外化による住宅材料売上の減少として具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、今期中の撤退を公表していた液晶材料事業については、予定どおり2024年12月で生産を終了しました。」
低収益・ノンコア事業の縮小・撤退について、液晶材料事業の生産終了という具体的な撤退マイルストーンが達成された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2024年１月15日付で連結子会社である星光ＰＭＣ株式会社の全保有株式を、同社の自己株式取得により譲渡しました。」
事業ポートフォリオ見直しの具体策として、星光PMCの全保有株式の譲渡が完了し、同社および他7社が連結範囲から除外された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期経営計画「DIC Vision 2030」において、サステナブルエネルギー領域、ヘルスケア領域、スマートリビング領域、カラーサイエンス領域、サステナブルパッケージ領域を5つの重点事業領域として定め、各事業部門と新事業統括本部との協働による成果創出に注力しています。」
低収益・成熟事業の見直しと5重点領域への資源集中を、各事業部門と新事業統括本部の協働で進める方針が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その一方で、規模、収益性、将来性の観点から汎用的な製品については見直しや一部事業の入れ替えにつながる事業撤退の基準を設けて進めています。」
低収益・汎用製品の縮小方針が、事業撤退の基準と定期レビューとして具体化した。米国高級顔料事業の売却はBASF買収に伴う独占禁止法上の是正措置として実行準備が進められた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＰＰＳコンパウンド及びジェットインキの出荷は順調に拡大しましたが、低収益製品の事業縮小などにより、全体としては若干の増収にとどまりました。営業利益は、低収益製品の事業縮小に伴う一時的なコスト増や原料価格が上昇したことなどにより、大幅な減益となりました。」
低収益製品の事業縮小が継続し、出荷拡大を相殺する一時的なコスト増と大幅減益が年次でも示された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「ＰＰＳコンパウンド及びジェットインキの出荷は順調に拡大しましたが、低収益製品の事業縮小などにより、全体としては若干の増収にとどまりました。」
コンパウンド事業において、低収益製品の事業縮小が初めて具体的な施策として明示された。