DIC（4631）・施策前進
TCFD賛同と気候変動リスク・機会の財務影響把握
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示557社が書いているテーマ・逆風114社・追い風328社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの573件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「2024年に実施したシナリオ分析に基づき、中長期的な視点で予測される機会とリスクへの認識を高めながら時間軸を踏まえた戦略の立案と実行に結びつけていきます。」
気候シナリオ分析を2050年まで拡張し、製品カーボンフットプリントの算定を中国・アジアパシフィック地域へ広げるなど、TCFD賛同後の実装が進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「製品カーボンフットプリントの提供は、欧米では2022年から日本では2023年から開始しています。これにより当社グループの製品のCO2排出量を明らかにし、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していきます。」
TCFD賛同・シナリオ分析に加え、SBTi認定、GXリーグ参画、製品カーボンフットプリント提供開始など、気候関連情報と削減施策の実装が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「加えて、CO2排出に関わるコスト意識を醸成し、CO2削減に向けたインセンティブを高め取り組めるように社内カーボンプライス(ICP)の運用を開始しました。」
TCFD賛同・気候関連情報の把握方針に加え、社内カーボンプライスの運用開始という具体的な施策へ進展した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは2019年にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に賛同を表明しました。」
気候変動への対応と情報開示を経営戦略上の重要要素と位置づけ、世界62の国と地域のデータ集約や、気候関連リスク・機会の財務情報への置換を進める方針が示された。