原価低減による営業利益改善
FY2016-Q3に初出。25回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2024-Q1。
ナトコがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料等の価格高騰分の製品価格転嫁が遅れており、営業利益は178百万円（前年同期比25.3％減）となりました。」
原材料等の価格高騰に対する製品価格転嫁の遅れにより、連結営業利益が前年同期比25.3％減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価は15,677百万円（前年同期比0.8％増）、売上原価率は77.8％（前連結会計年度末は76.1％）となりました。これは主に原材料価格やエネルギー価格の高騰に伴う材料費、経費の増加によるものであります。」
原材料・エネルギー価格高騰により売上原価率が76.1％から77.8％へ上昇し、コスト低減・利益改善に逆風が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格やエネルギー価格の高騰、物流コストの上昇などの影響を受け、前年同期に比べ減少いたしました。この結果、塗料事業における当第３四半期連結累計期間の売上高は9,188百万円（前年同期比2.5％増）、セグメント利益は619百万円（前年同期比20.6％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰と物流コスト上昇が続き、塗料事業は増収となった一方、セグメント利益は前年同期比20.6％減となり、コスト低減による利益改善に逆風が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、エネルギー価格の高騰や物流コストの上昇などの影響を受け、前年同期に比べ減少いたしました。この結果、塗料事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は6,127百万円（前年同期比5.5％増）、セグメント利益は395百万円（前年同期比20.4％減）となりました。」
エネルギー価格高騰と物流コスト上昇が続き、塗料事業は増収となった一方、セグメント利益は前年同期比20.4％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰や物流コストの上昇などの影響を受け、前年同期に比べ減少いたしました。この結果、塗料事業における当第３四半期連結累計期間の売上高は8,962百万円（前年同期比8.2％増）、セグメント利益は773百万円（前年同期比25.7％減）となりました。」
原材料価格高騰・物流コスト上昇により、塗料事業のセグメント利益は前年同期比25.7％減となり、コスト低減による利益改善に逆風が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰や物流コストの上昇などの影響を受け、前年同期に比べ大きく減少いたしました。」
原材料価格高騰と物流コスト上昇により、塗料事業のセグメント利益が前年同期比32.0％減となり、原価低減による利益改善の状況に逆風が記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰や物流コストの上昇などの影響を受け、前年同期に比べ大きく減少いたしました。」
原材料価格高騰と物流コスト上昇が利益を圧迫し、塗料事業のセグメント利益は前年同期比48.6％減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上原価は14,009百万円（前年同期比16.5％増）、売上原価率は73.6％（前連結会計年度末は74.0％）となりました。」
売上原価率が74.0％から73.6％へ低下し、営業利益は前年同期比40.4％増の2,024百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、建材用塗料分野での売上高の増加に加え、製造原価低減によるコストダウンにより前年同期に比べ増加いたしました。その結果、塗料事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は5,469百万円（前年同期比10.8％増）、セグメント利益は724百万円（前年同期比32.8％増）となりました。」
製造原価低減によるコストダウンが塗料事業の利益増加要因として明示され、セグメント利益は前年同期比32.8％増の724百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、建材用塗料分野での売上高の増加に加え、生産性の向上や諸経費の圧縮等のコストダウンにより前年同期に比べ増加いたしました。この結果、塗料事業における当第１四半期連結累計期間の売上高は2,605百万円（前年同期比3.0％増）、セグメント利益は330百万円（前年同期比14.5％増）となりました。」
生産性向上・諸経費圧縮等のコストダウンを継続し、塗料事業のセグメント利益が前年同期比14.5％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価は12,028百万円（前年同期比9.3％減）、売上原価率は74.0％（前連結会計年度末は74.9％）となりました。また、販売費及び一般管理費は2,777百万円（前年同期比4.0％減）となりました。これは、当社グループ全体で製造原価低減、経費削減に努めた結果であります。」
製造原価低減・経費削減により売上原価率が74.9％から74.0％へ低下し、販売費及び一般管理費も4.0％減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、原油価格下落による原材料価格の値下りや山口工場の減価償却費負担の軽減により前年同期に比べ増加しました。その結果、シンナー事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は1,979百万円（前年同期比8.4％減）、セグメント利益は135百万円（前年同期比16.5％増）となりました。」
原材料価格の値下りと山口工場の減価償却費負担軽減により、売上高が前年同期比8.4％減となる一方、シンナー事業のセグメント利益は同16.5％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では中国での生産増による原価低減効果もあり、セグメント利益は前年同期に比べ増加いたしました。この結果、塗料事業における当第１四半期連結累計期間の売上高は2,528百万円（前年同期比3.5％減）、セグメント利益は288百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
中国での生産増による原価低減効果が示され、塗料事業は売上高が前年同期比3.5％減となる一方、セグメント利益は同6.7％増となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上原価は13,264百万円（前年同期比4.7％増）、売上原価率は74.9％（前連結会計年度末は74.8％）となりました。これは主に原材料価格の高騰によるものです。」
生産効率向上・原価低減方針は続く一方、原材料価格高騰により売上原価率が74.8％から74.9％へ上昇している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益につきましては、原材料価格の高騰の影響を受け減少いたしました。」
原価低減・効率化の方針が継続する一方、原材料価格高騰の影響により塗料事業の利益が減少している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上原価は12,669百万円（前年同期比8.2％増）、売上原価率は74.8％（前連結会計年度末は74.1％）となりました。これは主に原材料価格の高騰によるものです。」
生産性向上・原価低減の方針は継続しているが、原材料価格高騰により売上原価率は74.1％から74.8％へ上昇した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは独自性のある高機能性製品や環境対応型製品の開発を行うとともに、生産性の向上や業務全般の効率化に努め、引き続き販路拡大に向け国内外で営業活動を推進してまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は12,347百万円（前年同期比7.0％増）となりました。利益面では、原材料価格の高騰の影響や人民元安に伴う為替差損の計上などにより、営業利益は1,003百万円（前年同期比2.0％減）となりました。」
生産性向上・業務効率化によるコスト削減への取り組みを継続しているが、原材料価格高騰や人民元安に伴う為替差損により営業利益は前年同期比2.0％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは独自性のある高機能性製品や環境対応型製品の開発を行うとともに、生産性の向上や業務全般の効率化に努め、引き続き販路拡大に向け国内外で営業活動を推進してまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は8,143百万円（前年同期比8.5％増）、営業利益694百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
生産性向上・業務全般の効率化によるコスト削減への取り組みを継続し、営業利益は前年同期比6.7％増となったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは独自性のある高機能性製品や環境対応型製品の開発を行うとともに、生産性の向上や業務全般の効率化に努め、引き続き販路拡大に向け国内外で営業活動を推進してまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は4,010百万円（前年同期比10.1％増）、営業利益は361百万円（前年同期比25.0％増）、経常利益385百万円（前年同期比2.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益290百万円（前年同期比22.2％増）となりました。」
生産性向上・業務全般の効率化によるコスト削減への取り組みを継続しているが、当四半期には原価率など施策に直接結び付く新たな指標は示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価率は74.1％（前連結会計年度末は74.8％）となりました。主な要因としては、原価低減に取り組んだ結果によるものです。この結果、当連結会計年度における営業利益は1,461百万円（前年同期比23.1％増）となりました。」
原価低減により売上原価率が74.8％から74.1％へ低下し、営業利益は前年同期比23.1％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは独自性のある高機能性製品や環境対応型製品の開発に加え、業務全般の効率化や生産性の向上によるコスト削減に努めるとともに、引き続き販路拡大に向け国内外で営業活動を推進してまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は11,536百万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は1,024百万円（前年同期比24.2％増）となりました。」
業務全般の効率化・生産性向上によるコスト削減を継続し、当第３四半期連結累計期間の営業利益が前年同期比24.2％増の1,024百万円となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「独自性のある高機能性製品や環境対応型製品の開発に加え、業務全般の効率化や生産性の向上によるコスト削減に努めるとともに、」
業務全般の効率化・生産性向上によるコスト削減を、引き続き利益改善に向けた手段として記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「業務全般の効率化や生産性の向上によるコスト削減に努めるとともに、」
業務全般の効率化・生産性向上によるコスト削減を、引き続き利益改善に向けた手段として記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「売上原価率は74.8％（前連結会計年度末は76.3％）となりました。主な要因としては、原価低減に取り組んだ結果によるものです。この結果、当連結会計年度における営業利益は1,187百万円（前年同期比27.0％増）となりました。」
原価低減の取り組みにより売上原価率が76.3％から74.8％へ低下し、営業利益が前年同期比27.0％増の1,187百万円となったと、通期の測定可能な進展を記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は10,981百万円（前年同期比0.5％減）となりました。一方、利益面におきましては、原価低減に取り組んだ結果、営業利益824百万円（前年同期比23.3％増）となりました。」
原価低減への取り組みを営業利益改善の具体的な手段として初めて記載しており、当第３四半期連結累計期間の営業利益は824百万円、前年同期比23.3％増となっている。