海外売上の減少と減収減益
FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。
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- 2026-10-15その他finance.yahoo.co.jp
「第3四半期累計営業利益は5.41億円と前年同期の赤字から黒字に転換した。」
前年同期の赤字から第3四半期累計営業利益が黒字へ転換したという新たな業績実績が報じられた。 - 2026-10-15再定義決算
「その結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの業績は、需要の回復に加え価格是正の実現、中東情勢の影響による原料価格高騰に対応した価格転嫁の効果もあり、売上高は4,942百万円（前年同期4,301百万円）となり、利益につきましては、経常利益584百万円（前年同期19百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益438百万円（前年同期18百万円）となりました。」
前年同期の低水準から売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加している。 - FY2026-H1増収増益・黒字化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における当社グループの業績は、需要の回復に加え価格是正の一部実現、中東情勢の影響による暫定的な価格転嫁の効果もあり、売上高は3,138百万円（前年同期比12.1％増）となりました。利益につきましては、販売価格是正及び諸経費の削減に加え、中東情勢の影響による原材料価格の高騰を暫定的に製品価格に転嫁する一方で、出荷製品の製造原価にタイムラグが生じ、価格高騰前の原材料価格が反映されたため利益率が一時的に高くなったことにより、経常利益は210百万円（前年同期経常損失18百万円）、親会社株主に帰属する中間純利益は154百万円（前年同期親会社株主に帰属する中間純損失11百万円）となりました。」
前年同期の減収・経常損失・中間純損失から、売上高12.1％増、経常利益210百万円、中間純利益154百万円の増収増益・黒字化となった。利益率の一時的な上昇には、価格転嫁と原材料価格反映のタイムラグが影響したと記載している。 - 2026-07-14再定義決算
「その結果、当中間連結会計期間における当社グループの業績は、需要の回復に加え価格是正の一部実現、中東情勢の影響による暫定的な価格転嫁の効果もあり、売上高は3,138百万円（前年同期比12.1％増）となりました。」
従来の減収減益基調から、需要回復と価格是正等を背景とする増収へ転じ、経常利益・中間純利益も黒字化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は5,932百万円（前年比0.3％増）、経常利益は96百万円（前年比32.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は72百万円（前年比57.6％減）となりました。」
前年度の減収から売上高は小幅増収に転じた一方、経常利益・当期純利益は減少しており、通期業績は増収減益の組み合わせとなった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの業績は、機械・金属関連といった当社の主要な取引先の生産量の大幅減による需要減少などの影響が続いており、売上高は2,799百万円（前年同期比3.9％減）となりました。利益につきましては、売上減少に加え、原材料価格の高騰や運送費など諸経費の増加が続いており、価格改定を進めましたが、経常損失は18百万円（前年同期経常利益83百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は11百万円（前年同期親会社株主に帰属する中間純利益58百万円）となりました。」
主要取引先の生産量の大幅減による需要減少とコスト上昇を背景に、前年同期の増収・経常黒字から減収・経常損失、中間純損失へ転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は5,913百万円（前年同期比3.7％減）、経常利益は142百万円（前年同期比40.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は170百万円（前年同期比16.0％減）となりました。」
前年度の増収増益から、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも減少する減収減益へ転じている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの業績は、海外景気の減速や物価高による個人消費の停滞により、主要顧客製品の需要が低迷し、売上高は2,913百万円（前年同期比0.7％減）となりました。利益につきましては、原材料価格や運送費など諸経費の増加が続いており、価格改定を進めましたが、経常利益は83百万円（前年同期比18.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は58百万円（前年同期比23.4％減）となりました。」
前年同期の増収増益から、海外景気の減速・物価高による主要顧客需要の低迷を背景に減収減益へ転じた。価格改定を進めたものの、経常利益と四半期純利益はいずれも前年同期比で減少している。 - FY2024-Q1増収増益だが利益率は中期計画目標未達有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、顧客の需要が回復してきたことに加え、価格改定を進めたことにより、売上高は1,438百万円（前年同期比2.6％増）となりました。利益につきましては、経常利益49百万円（前年同期比24.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益34百万円（前年同期比7.4％増）となり、前年同期に比べ増益ではあるものの、原材料価格や運送費など諸経費の増加により、経常利益率は3.5％(中期経営計画目標3.9％)となりました。」
顧客需要の回復と価格改定により増収増益を維持したが、経常利益率は3.5％で中期経営計画目標3.9％を下回った。 - FY2023通期の増収増益・利益計画未達有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は6,142百万円（前年同期比9.1％増）、経常利益は238百万円（前年同期比11.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は203百万円（前年同期比25.1％増）となりました。」
通期で増収増益となり、売上高・経常利益・当期純利益の増加を記載している。一方、経常利益は計画300百万円に対し238百万円で、計画比20.4％減となった。 - FY2023-Q3増収増益率の拡大有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高につきましては4,510百万円（前年同期比11.6％増）となりました。利益につきましては、原材料の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加が続いておりますが、価格改定を進めたことにより経常利益177百万円（前年同期比34.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益135百万円（前年同期比30.9％増）となりました。」
第2四半期の増収増益から継続して、売上高・経常利益・四半期純利益が増加している。前年同期比の増加率は売上高11.6％、経常利益34.6％、純利益30.9％となり、第2四半期の増加率から拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間における当社グループの業績は、顧客の需要が回復傾向にあることに加え、価格改定を進めたことにより、売上高は2,934百万円（前年同期比10.6％増）となりました。利益につきましては、経常利益は101百万円（前年同期比19.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は76百万円（前年同期比17.6％増）となり、前年同期に比べ増益ではあるものの、原材料価格の高騰や運送費、電力料など諸経費の増加が続いており、経常利益率は3.5％と前年通期経常利益率3.8％を下回る状況が続きました。」
顧客需要の回復と価格改定により増収増益となる一方、原材料・運送費・電力料等のコスト増加により、経常利益率が前年通期水準を下回る状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1増収増益だが利益率低下有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、顧客の需要が回復してきたことに加え、価格改定を進めたことにより、売上高は1,402百万円（前年同期比10.1％増）となりました。利益につきましては、経常利益39百万円（前年同期比112.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益31百万円（前年同期比91.7％増）となり、前年同期に比べ増益ではあるものの、原材料価格の高騰や運送費、電力料など諸経費の増加が続いており、経常利益率は2.9％と前年通期経常利益率3.8％に比べて0.9ポイント低下しました。」
顧客需要の回復と価格改定により増収増益となった一方、原材料・運送費・電力料等のコスト増加が続き、経常利益率は前年通期比で低下している。 - FY2022増収増益だが利益率低下・計画未達有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は5,632百万円（前年同期比6.0％増）、経常利益は213百万円（前年同期比0.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は162百万円（前年同期比11.0％増）となりました。」
通期では増収増益を維持したが、経常利益の増加率は前年の大幅な回復から0.6％増へ縮小した。売上高経常利益率も4.0％から3.8％へ低下し、売上高・経常利益は年度計画を下回った。 - FY2022-Q3増収増益の継続と増益率の拡大有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高につきましては4,043百万円（前年同期比4.7％増）となりました。利益につきましては、原材料の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加により経常利益132百万円（前年同期比3.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益103百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
前四半期に続き増収増益となった。前年同期比の売上高増加率は4.3％から4.7％、経常利益は0.8％増から3.6％増、四半期純利益は0.3％増から1.7％増へ拡大している。一方、原材料・物流・電力コストの上昇は継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高につきましては2,653百万円（前年同期比4.3％増）となりました。利益につきましては、原材料価格の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加により、経常利益84百万円（前年同期比0.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益65百万円（前年同期比0.3％増）となりました。」
第1四半期の増収減益から、売上高・経常利益・四半期純利益がいずれも前年同期比で増加する増収増益へ変化した。ただし、原材料価格、物流コスト、電力料の上昇により利益の増加率は小幅にとどまっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は1,273百万円（前年同期比6.6％増）となりましたが、利益につきましては、原材料価格の高騰や運送費など諸経費の増加により経常利益18百万円（前年同期比37.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益16百万円（前年同期比36.8％減）となりました。」
売上高は増加した一方、原材料価格高騰や運送費等の諸経費増加により経常利益・四半期純利益が前年同期比で減少し、増収減益となっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は5,312百万円（前年同期比8.8％増）、経常利益は212百万円（前年同期は経常利益10百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は146百万円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失2百万円）となりました。」
通期で売上高が8.8％増加し、経常利益は10百万円から212百万円へ増加、親会社株主に帰属する当期純利益も損失から146百万円の黒字へ転じた。前年度の減収・赤字から増収増益・黒字化へ進展している。 - FY2021-Q3増収増益・黒字化の継続有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は3,861百万円（前年同期比7.4％増）となりました。利益につきましては、不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め経常利益127百万円（前年同期経常損失12百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益101百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失15百万円）となりました。」
前年同期の減収・経常損失・四半期純損失から、売上高は7.4％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも黒字に転じた。前四半期に続く業績回復を記載している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高につきましてはほぼ計画通り推移し2,544百万円（前年同期比3.6％増）となりました。利益につきましては、不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め経常利益84百万円（前年同期比1,307.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益65百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失3百万円）となりました。」
前年同期の減収・経常損失から、売上高は3.6％増、経常利益は84百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は65百万円となり、減収減益基調から増収増益へ業績の記載が変化している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、新型コロナウイルスの感染拡大による取引先の需要減退からの回復は鈍く、売上高については1,194百万円（前年同期比4.9％減）となりました。利益につきましては、不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め、経常利益29百万円（前年同期比37.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益26百万円（前年同期比106.2％増）となりました。」
売上高は前年同期比4.9％減と減収が続く一方、経費削減により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。前年度通期の減収減益・当期純損失から、減収ながら増益へ業績の記載が変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は4,880百万円（前年同期比15.0％減）、経常利益は10百万円（前年同期比96.0％減）、親会社株主に帰属する当期純損失は2百万円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益198百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大等による需要減少を背景に、減収減益が通期で確認され、親会社株主に帰属する当期純利益は損失に転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、取引先が生産量を減少させたことなどから売上高は3,596百万円（前年同期比14.7％減）となりました。利益につきましては、売上高減少に加え、減価償却費や人件費などの経費の増加により経常損失12百万円（前年同期経常利益232百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失15百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純利益175百万円）となりました。」
取引先の生産量減少等により減収となり、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益ともに損失へ転じた。前年同期の増収増益から、減収・経常損失・純損失へ悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高につきましては、2019年後半の台風・大雨等自然災害による取引先の生産活動への影響が長期化したことに加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い世界的にヒト・モノの移動に影響が生じたため、取引先が生産量を減少させたことなどから売上高2,455百万円（前年同期比10.9％減）となりました。利益につきましては、売上高減少に加え、減価償却費や人件費などの経費の増加により経常利益5百万円（前年同期比95.9％減）となり、法人税等により親会社株主に帰属する四半期純損失3百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純利益109百万円）となりました。」
自然災害と新型コロナウイルスによる取引先の生産量減少を背景に、売上高は10.9％減、経常利益は95.9％減となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は損失に転じた。前四半期の減収減益からさらに悪化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、2019年後半の台風・大雨等自然災害による取引先の生産活動への影響が長期化したこともあり、売上高1,256百万円（前年同期比6.7％減）、経常利益21百万円（前年同期比74.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益12百万円（前年同期比81.0％減）となりました。」
前年同期の増収増益から、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少する減収減益へ転じ、利益の減少幅も拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度における売上高は5,741百万円（前年同期比0.9％増）、利益につきましては、人件費を含めた諸経費の増加により、経常利益は268百万円（前年同期比7.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は198百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
売上高は微増に転じた一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少し、四半期累計で見られた増収増益から通期では増収減益となった。 - FY2019-Q3増収増益率の拡大有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間は、売上高4,217百万円（前年同期比2.5％増）、経常利益232百万円（前年同期比21.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益175百万円（前年同期比17.4％増）となりました。」
前四半期に続く増収増益であり、売上高の増加率は1.0％から2.5％へ、経常利益は10.4％増から21.0％増へ、純利益は6.5％増から17.4％増へ拡大している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高2,755百万円（前年同期比1.0％増）となりました。利益については、経常利益144百万円（前年同期比10.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益109百万円（前年同期比6.5％増）となりました。」
前四半期に続き、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増加しており、増収増益の業績記載を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、売上高1,345百万円（前年同期比0.6％増）、経常利益84百万円（前年同期比18.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益66百万円（前年同期比21.1％増）となりました。」
前年同期の減収減益から、当四半期は売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加する増収増益の記載へ変化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは前連結会計年度に引き続き、収益基盤の拡大、生産基盤の拡充・強化を注力課題として取り組んでまいりましたが、収益の基盤である売上高は遺憾ながら前連結会計年度後半からの建築関連の売上高減少を挽回することが出来ず、これにより当連結会計年度における売上高5,692百万円（前年同期比2.8％減）となりました。また、利益につきましては、経常利益290百万円（前年同期比18.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益220百万円(前年同期比16.7％減)となりました。」
建築関連の売上高減少を挽回できず、売上高に加えて経常利益・当期純利益も減少した。前期の減収増益から減収減益へと業績が悪化している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間は、売上高4,116百万円（前年同期比3.9％減）、経常利益192百万円（前年同期比22.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益149百万円（前年同期比21.0％減）となりました。」
売上高に加え経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期比で減少している。前四半期の減収減益が続き、経常利益の減少率は19.2％減から22.7％減へ、純利益の減少率は20.2％減から21.0％減へ拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,729百万円（前年同期比4.3％減）となりました。利益については、経常利益130百万円（前年同期比19.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益102百万円（前年同期比20.2％減）となりました。」
売上高に加え、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期比で減少した。前四半期の減収減益から、減益幅が拡大している。なお、今回の業績説明では海外売上減少を明示していない。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、売上高1,337百万円（前年同期比4.0％減）、経常利益71百万円（前年同期比13.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益55百万円（前年同期比12.5％減）となりました。」
売上高に加えて経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期比で減少し、前連結会計年度に見られた減収増益から、当四半期は減収減益となっている。今回は海外売上減少を明示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は建築関連の売上減少の影響があり5,854百万円（前年対比97.2％）となりましたが、経常利益においては354百万円（前年対比103.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は264百万円(前年対比108.4％)となりました。」
建築関連の売上減少により減収となる一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は増加しており、減収増益という業績の組み合わせを継続して記載している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,852百万円（前年同期比2.5％減）となりました。利益については、経常利益162百万円（前年同期比14.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益128百万円（前年同期比32.7％増）となりました。」
売上高の減少は続いている一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加しており、従来の減収減益ではなく、減収増益として業績を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、売上高1,393百万円（前年同期比5.3％減）、経常利益82百万円（前年同期比4.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益62百万円（前年同期比0.9％減）となりました。」
海外売上の明示はないものの、売上高は減少し、経常利益は増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は微減となる混在した業績結果を記載している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は輸出取扱高の減少の影響もあり6,024百万円（前年対比93.6％）となりましたが、経常利益においては341百万円（前年対比102.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は244百万円(前年対比99.7％)となりました。」
輸出取扱高の減少による減収は続いた一方、経常利益は前年を上回り、従来の『減収減益』から『減収だが経常増益・純利益ほぼ横ばい』へ業績の記述が変化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間は、売上高4,393百万円（前年同期比8.2％減）、経常利益230百万円（前年同期比7.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益163百万円（前年同期比4.9％減）となりました。」
当四半期も売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少を記載している。今回の業績説明では海外売上減少の明示はなく、減収減益の結果を記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「国内売上は前年並みに推移しましたが、海外売上が減少したため売上高2,927百万円（前年同期比9.7％減）となりました。利益については、売上の減少に加えて、主に人件費や減価償却費が増加したこと等により、経常利益141百万円（前年同期比21.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益96百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」
国内売上は前年並みとしつつ、海外売上の減少および人件費・減価償却費の増加を要因として、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少を記載している。