石油関連原材料価格の変動
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-10-15。
川上塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、賃上げによる雇用・所得環境の改善や堅調な設備投資等による緩やかな回復も見られましたが、原材料やエネルギー価格の高止まりに加え、中東情勢の緊迫化による原油・ナフサ価格の上昇や原材料の供給制限など景気の下振れリスクとなっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
石油・ナフサを含む原材料価格の上昇が中東情勢により具体化し、一部原材料の供給制限も発生していると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益につきましては、想定以上に長引く原材料高騰及び物流費、人件費など諸経費の増加を、生産性の向上や販売価格への転嫁などで補いきれなかったため、経常利益96百万円（前年同期比32.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益72百万円（前年同期比57.6％減）となりました。」
原材料高騰の長期化、物流費・人件費等の増加が、生産性向上や販売価格転嫁で補いきれず、通期の経常利益・当期純利益の減少として顕在化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上減少に加え、原材料価格の高騰や運送費など諸経費の増加が続いており、価格改定を進めましたが、経常損失は18百万円（前年同期経常利益83百万円）」
原材料価格・運送費等の上昇が続き、価格改定を進めたものの、前年同期の経常利益から経常損失への転落要因として顕在化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「経常利益は売上高減少に加え、想定以上に長引く原材料高騰及び物流費、人件費など諸経費の増加を、生産性の向上や販売価格への転嫁などで補いきれなかったため、当連結会計年度計画256百万円に比べ113百万円下回る142百万円（計画比44.2％減）となり、売上高経常利益率は計画の3.9％を下回り2.4％となりました。」
原材料高騰の長期化、物流費・人件費等の増加が、生産性向上や販売価格への転嫁で補いきれず、経常利益と利益率の計画未達として顕在化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格や運送費など諸経費の増加が続いており、価格改定を進めましたが、経常利益は83百万円（前年同期比18.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は58百万円（前年同期比23.4％減）となりました。」
原材料価格・運送費等のコスト上昇が継続し、価格改定を進めたものの、経常利益と四半期純利益の減少要因として顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「経常利益は販売価格の是正・経費削減を進めましたが、想定を上回る原材料および光熱費の高騰と物流費など諸経費の増加のため、当連結会計年度計画300百万円に比べ61百万円下回る238百万円（計画比20.4％減）となり、売上高経常利益率は計画の4.9％を下回り3.9％となりました。」
原材料・光熱費・物流費等の上昇が販売価格是正や経費削減の効果を上回り、経常利益と利益率の計画未達要因として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加が続いておりますが、価格改定を進めたことにより経常利益177百万円（前年同期比34.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益135百万円（前年同期比30.9％増）となりました。」
原材料高騰に加え、物流コストや電力料の上昇が諸経費増加要因として継続している。一方、価格改定により利益は前年同期比で増加している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰や運送費、電力料など諸経費の増加が続いており、経常利益率は3.5％と前年通期経常利益率3.8％を下回る状況が続きました。」
原材料価格の高騰に加え、運送費・電力料等の諸経費増加が利益率を押し下げる状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「なお、当社グループは、塗料の製造、販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載は省略しております。」
原材料価格の高騰や運送費・電力料等の諸経費増加が続き、経常利益率が2.9％となったことを別途記載しており、コスト上昇の利益への影響が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「経常利益は想定を上回る原材料および光熱費の高騰と物流費など諸経費の増加のため、当連結会計年度計画230百万円に比べ16百万円下回る213百万円（計画比7.0％減）となり、売上高経常利益率は計画の4.0％を下回り3.8％となりました。」
原材料価格の高騰に加えて光熱費・物流費等の上昇が利益計画未達の要因として具体化し、売上高経常利益率も計画を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加により経常利益132百万円（前年同期比3.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益103百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
原材料価格の高騰に加え、物流コストや電力料の上昇が利益への影響要因として継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の高騰、物流コストや電力料の上昇など諸経費の増加により、経常利益84百万円（前年同期比0.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益65百万円（前年同期比0.3％増）となりました。」
原材料価格の高騰が利益への実際の影響要因として継続しているほか、物流コストや電力料の上昇も諸経費増加要因として明示している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の高騰や運送費など諸経費の増加により経常利益18百万円（前年同期比37.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益16百万円（前年同期比36.8％減）となりました。」
原材料価格の高騰が運送費等の諸経費増加とともに利益減少の実際の要因として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「経済情勢は原材料の価格高騰・供給不足や世界的な半導体不足による影響が継続して懸念され、依然として先行き不透明な状況が続いております。事業採算的には、原材料の価格上昇が懸念され、引き続き減価償却費・人件費などの経費の増加が見込まれており、厳しい事業環境となることが想定されております。」
原材料価格の高騰が継続し、供給不足も含めて事業環境への影響が実際に生じている状況を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染再拡大による経済活動の制限、原材料高や半導体不足など懸念材料もあり」
原材料高を懸念材料として引き続き記載している。原材料価格による業績への具体的な影響額は示していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業採算的には、原材料の価格上昇が懸念され、引き続き減価償却費・人件費などの経費の増加が見込まれており、厳しい事業環境となることが想定されております。」
原材料価格の上昇懸念と減価償却費・人件費等の経費増加見込みを引き続き記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「これは原材料高騰の影響および人件費、設備投資による減価償却費等の増加などによるものであります。」
原材料高騰が人件費・減価償却費等の増加とともに利益率低下の要因として実際に記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料高騰の影響および人件費を含めた諸経費の増加により、営業利益は243百万円（前年同期営業利益316百万円）、経常利益は290百万円（前年同期経常利益354百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は220百万円（前年同期親会社株主に帰属する当期純利益264百万円）となりました。」
原材料高騰と諸経費増加が実際に利益を押し下げた要因として記載されており、原材料価格変動リスクが業績に顕在化している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「事業採算的には、塗料原材料価格の大幅な上昇が懸念されており、加えて当社においては設備関連等の諸経費増加が見込まれており、厳しい事業環境となることが想定されております。」
石油・ナフサ価格を含む原材料価格リスクについて、原材料価格の「大幅な上昇」および設備関連費用等の増加を懸念し、厳しい事業環境を想定している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの原材料は石油関連製品への依存度が高く、石油・ナフサ価格の動向が塗料原料の価格に大きな影響を及ぼすことが懸念され、業績に多大な影響を受ける可能性があります。」
石油関連製品への原材料依存と、石油・ナフサ価格の変動による原料価格・業績への影響をリスクとして明示している。