原油価格上昇による事業環境悪化
FY2017に初出。20回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-05。
神東塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-05悪化決算
「原油価格の上昇を背景にナフサ価格が高水準で推移し原材料価格の上昇圧力が継続した」
原油価格上昇を背景とするナフサ高と原材料価格上昇圧力が継続した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、世界的需給構造の変化及び地政学的な問題により原材料価格が大幅に上昇した場合、当社グループの製品価格への転嫁が遅れることなどにより、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の変動、地政学要因、供給不足、価格転嫁の遅れを含むリスクが継続して開示されている。 - 2026-05-12再掲決算
「原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いておりますが、固定費の削減が進んだ結果、営業利益は255百万円（前連結会計年度比10.8％増）となりました。」
原材料価格の高止まりによるコスト上昇圧力は継続している一方、固定費削減が利益改善に寄与した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「円安の進行により輸出関連産業の一部では業績が堅調に推移しましたが、原材料価格や人件費の上昇が企業収益を圧迫する要因となっています。」
原材料価格の上昇によるコスト圧力が継続し、人件費の上昇も企業収益を圧迫する要因として併記されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が寄与した結果」
原材料価格の高止まりとコスト上昇圧力は継続しているが、前年度の販売価格改定により利益改善が実現した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が寄与した結果」
原材料価格の高止まりとコスト上昇圧力は継続している。一方、前年度の販売価格改定が利益改善に寄与したと記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においても、引き続き原材料価格高騰等の影響の売価是正や生産合理化等が一部にとどまり、営業損失361百万円、経常損失241百万円、及び親会社株主に帰属する四半期純損失403百万円を計上いたしました。」
原材料価格高騰と、その影響への売価是正・生産合理化の遅れが継続している。一方、損失額は前年同期から縮小した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度に実施した販売価格の改定が寄与しているものの、原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いている」
原材料価格の高止まりとコスト上昇圧力が続いている。販売価格改定により損失は前年同四半期より縮小したが、コストリスクは解消していない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業損失は、原材料価格の高騰に加え、品質不適切行為への対応を優先すべく製品価格改定が予定より遅れたため前連結会計年度比860百万円減の1,203百万円となりました。」
原材料価格高騰に対する価格転嫁が遅れ、原材料コストの上昇が営業損失1,203百万円としてより大きく顕在化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、世界的な原材料価格の高騰など経済環境は一層厳しくなっております。」
原材料価格高騰が継続する外部環境要因として示され、損益面では売価是正や生産合理化が一部にとどまり、営業損失等の拡大につながっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においても、原材料価格高騰等の影響の売価是正や生産合理化等が一部にとどまり、営業損失589百万円、経常損失474百万円、及び親会社株主に帰属する四半期純損失860百万円を計上いたしました。」
原材料価格高騰への価格転嫁・生産合理化が不十分なまま、営業損失等の拡大として影響が顕在化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激な円安やウクライナ情勢、世界的な原材料価格の高騰など経済環境は一層厳しくなっております。」
世界的な原材料価格の高騰が継続・拡大する事業環境要因として示され、原材料コスト面のリスクが悪化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料価格上昇の一部を転嫁するにとどまり、営業損失は343百万円（前連結会計年度は51百万円の営業利益）」
原材料価格高騰が続き、製品価格是正は一定の成果にとどまって上昇分を十分に転嫁できず、営業損失に転じた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに原油等の原材料価格の高騰が続いていることもあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油等の原材料価格高騰が実際に継続しており、事業環境の不透明要因として顕在化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの使用する各種原材料は、国内外の需給関係等により仕入価格が変動いたします。仕入価格が上昇した場合、当社グループの製品価格への転嫁が遅れることなどにより、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。また当社グループでは、購入先を複数にするなど原材料が購入できないリスクを低減するように努めておりますが、時に原材料の不足が生じないという保証はありません。」
従来の原油価格・原材料価格上昇リスクに加え、価格転嫁の遅れと原材料不足・供給確保のリスクが明示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、原油価格上昇、中国環境規制強化による供給減、及び国内需要堅調により、キシレン等の溶剤、エポキシ樹脂、酸化チタン等の樹脂、顔料の調達コストが上昇し、当社グループの業績を押し下げる要因となりました。翌連結会計年度（2020年３月期）におきましても、原材料価格は高水準のまま推移する見込みであり、引き続き業務効率化等によるコスト削減等の対策を講ずる所存です。」
原油価格上昇等による調達コスト上昇が年度業績を押し下げ、翌年度も原材料価格が高水準で推移する見込みとされた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、塗料事業の売上高は10,326百万円（前年同四半期比1.2％増）となりましたが、原材料価格の高騰による売上原価の増加により、経常利益は368百万円（前年同四半期比24.9％減）となりました。」
原材料価格の高騰が売上原価の増加を通じて塗料事業の経常利益を前年同四半期比24.9％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇はあったものの、塗料販売数量増により営業利益は前年同四半期1.2%増益の159百万円となりましたが、海外関連会社の業績が原材料価格の上昇や為替差損の計上等に伴う持分法による投資利益の減少により、経常利益は前年同四半期13.8％減益の197百万円、親会社に帰属する四半期純利益は前年同四半期15.7％減益の95百万円となりました。」
原材料価格の上昇が継続し、海外関連会社の業績や持分法投資利益の減少を通じて経常利益・親会社株主利益を押し下げる要因として実際に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、原油価格上昇、中国環境規制強化による供給減、及び国内需要堅調により、キシレン等の溶剤、エポキシ樹脂、酸化チタン等の樹脂、顔料の調達コストが上昇し、当社グループの業績を押し下げる要因となりました。」
原油価格上昇、中国環境規制強化による供給減、国内需要堅調を背景に原材料調達コストが実際に上昇し、業績を押し下げたと記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「加えて、原油価格の上昇による影響も懸念され、当社を取り巻く事業環境は一層困難を伴うものになると思われます。」
今後の事業環境を困難にする外部要因として、原油価格上昇の影響が初めて明示されている。