読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
552
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高21,481百万円前年比 +3.5%
営業利益255百万円前年比 +10.8%
経常利益393百万円前年比 -16.5%
純利益（親会社株主帰属）-593百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△17.44円
売上高営業利益率1.2%
期末の財政状態
総資産31,207百万円
うち純資産 14,229 百万円自己資本比率 42.0%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+919
投資-419
財務-158
純増減+342
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,018百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高19,000百万円（前年比 -11.6%）
営業利益200百万円（前年比 -21.7%）
経常利益450百万円（前年比 +14.3%）
純利益200百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
原材料価格の高止まりなどによるコスト上昇圧力が続いたが、固定費の削減により営業利益が増加した。売上高は、インフラ分野で重機向け塗料・工場設備補修向け塗料・子会社の工事売上が増加し、自動車用塗料では価格改定の結果増収となった一方、インダストリアル分野やその他塗料分野は減少した。福利厚生施設の売却決定に伴う譲渡損の発生により減損損失を計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社。期中における連結範囲の重要な変更は無。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失552百万円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 24百万円、項目 減損損失 / 金額 552百万円、項目 関係会社整理損 / 金額 30百万円
減価償却費561百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数34,060,000株
期末自己株式数22,904株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 21,481百万円（前年比 +3.5%） |
| 営業利益 | 255百万円（前年比 +10.8%） |
| 経常利益 | 393百万円（前年比 -16.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -593百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △17.44円 |
| 売上高営業利益率 | 1.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.0% / 前期末 42.5% |
| 総資産 | 31,207百万円 |
| 純資産 | 14,229百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 919百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -419百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -158百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,018百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 19,000百万円（前年比 -11.6%） / 営業利益 200百万円（前年比 -21.7%） / 経常利益 450百万円（前年比 +14.3%） / 純利益 200百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 561百万円 |
| 減損損失 | 552百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 24百万円、項目 減損損失 / 金額 552百万円、項目 関係会社整理損 / 金額 30百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社。期中における連結範囲の重要な変更は無。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 34,060,000株 |
| 期末自己株式数 | 22,904株 |
| 業績の増減要因 | 原材料価格の高止まりなどによるコスト上昇圧力が続いたが、固定費の削減により営業利益が増加した。売上高は、インフラ分野で重機向け塗料・工場設備補修向け塗料・子会社の工事売上が増加し、自動車用塗料では価格改定の結果増収となった一方、インダストリアル分野やその他塗料分野は減少した。福利厚生施設の売却決定に伴う譲渡損の発生により減損損失を計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料価格の高止まりなどによるコスト上昇圧力が続いたものの、固定費の削減により営業利益が増加した。売上高は、インフラ分野の増加、自動車用塗料の価格改定などで増加した一方、インダストリアル分野やその他塗料分野は減少した。最終損益は、福利厚生施設の売却決定に伴う譲渡損が発生することから減損損失を計上した結果、赤字となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。