収益力の向上
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07その他業績予想の修正
「利益面につきましては、収益性改善に向けた各種施策が着実に効果を発現していることから、主に欧州、アジア及びアフリカにおいて増加する見込みとなりました。一方、日本におきましては、原料価格高騰に対する販売価格への転嫁の遅れ等により、前回予想を下回る見込みです。」
収益性改善施策の効果により、欧州・アジア・アフリカの利益見通しを引き上げる一方、日本は販売価格への転嫁の遅れ等により前回予想を下回る見込みとした。 - FY2026営業減益・経常増益・純利益減有価証券報告書
「営業利益は、販売価格改善や原価低減などの施策を推進したものの、固定費の増加などにより、497億26百万円(前期比4.5％減)となりました。経常利益は為替差益や持分法による投資利益の増加などにより、547億13百万円(前期比11.4％増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産売却益や投資有価証券売却益が減少したことに加え、早期割増退職金、減損損失や投資有価証券評価損などの特別損失の計上により、316億41百万円(前期比17.4％減)となりました。」
販売価格改善・原価低減を進めたが固定費増加で営業利益は減少し、為替差益・持分法投資利益により経常利益は増加、特別利益減少と特別損失計上により純利益は減少した。 - 2026-05-11悪化決算
「当社グループの当期における売上高は5,897億95百万円(前期比0.2％増)となりました。営業利益は、販売価格改善や原価低減などの施策を推進したものの、固定費の増加などにより、497億26百万円(前期比4.5％減)となりました。」
販売価格改善・原価低減を進めたものの、固定費増加により営業利益が減少した。 - FY2026-H1営業減益・経常増益・純利益増有価証券報告書
「営業利益は、販売価格改善や原価低減などの施策を推進したものの、固定費の増加などにより、243億26百万円（前年同期比7.6％減）となりました。経常利益は為替差益の計上や超インフレ会計による正味貨幣持高に係る損失の減少などにより、286億６百万円（前年同期比10.0％増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、減損損失や事業撤退損などの一過性の特別損失の計上により、161億87百万円（前年同期比3.2％増）となりました。」
販売価格改善・原価低減を進めた一方、固定費増加により営業利益は減少した。為替差益と超インフレ会計損失の減少により経常利益は増加し、親会社株主に帰属する中間純利益も増加した。 - FY2025営業増益・経常減益・純利益減有価証券報告書
「営業利益は、固定費の増加があったものの、原価低減や販売価格の改善などに取り組んだ結果、520億50百万円（前期比0.9％増）となりました。経常利益は、超インフレ会計による正味貨幣持高に係る損失や為替差損の計上、持分法適用会社において、のれんなどの減損損失を計上するなど、持分法による投資利益が大幅に減少したことなどから、491億３百万円（前期比14.9％減）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前年に計上されていた一過性の特別利益の影響がなくなったことに加え、早期割増退職金や事業撤退損などの一過性の特別損失の計上により、383億６百万円（前期比42.9％減）となりました。」
原価低減・販売価格改善により営業利益は増加した一方、持分法投資利益の減少、為替差損、超インフレ会計損失及び一過性特別損失により経常利益・純利益は減少した。 - FY2025-H1営業増益・経常減益・純利益減有価証券報告書
「営業利益は、固定費の増加があったものの、原価低減などの利益改善に取り組んだ結果、263億36百万円（前年同期比2.3％増）となりました。経常利益は為替差損の計上や超インフレ会計による正味貨幣持高に係る損失の増加などにより、259億96百万円（前年同期比19.0％減）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、前年に計上されていた一過性の特別利益の影響がなくなったこともあり、156億85百万円（前年同期比66.2％減）となりました。」
原価低減等により営業利益は増加した一方、為替差損・超インフレ会計損失により経常利益が減少し、一過性特別利益の反動で親会社株主帰属中間純利益も減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期の売上高は前期比10.5％増、532億７百万円増収の5,622億77百万円となり、営業利益は前期比60.8％増、195億18百万円増の515億95百万円となりました。」
価格水準の改善、原材料価格水準の低下、生産性改善等により、営業利益は前期比60.8％増、連結EBITDAマージンは14.6％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、人件費等の固定費の増加があったものの、原価低減や販売価格の改善などに取り組んだ結果、413億90百万円（前年同期比71.3％増）となりました。経常利益は為替差損や超インフレ会計による正味貨幣持高に係る損失の計上があったものの、持分法投資利益の増加などにより、441億89百万円（前年同期比53.4％増）となりました。」
固定費増加や為替差損等の圧力がある中、原価低減、販売価格改善及び持分法投資利益の増加により営業利益・経常利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組んだ結果、257億34百万円（前年同期比63.3％増）となりました。経常利益は持分法投資利益や円安の影響による為替差益の増加などにより、320億84百万円（前年同期比52.5％増）となりました。」
販売価格への価格転嫁等の利益改善策を伴い、営業利益及び経常利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は1,364億36百万円（前年同期比13.3％増）となりました。営業利益は、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組んだ結果、121億５百万円（前年同期比42.6％増）となりました。経常利益は円安の影響による為替差益の増加などにより、169億65百万円（前年同期比28.6％増）となりました。」
売上高、営業利益及び経常利益が前年同期を上回り、販売価格への価格転嫁などの利益改善策を伴う収益力の前進が数値で示された。 - FY2023増収増益も純利益減有価証券報告書
「売上高、営業利益ともに前年11月時点で見直した公表値を上回る結果となりました。増収増益の主たる要因は価格転嫁に加えてトータルコストの削減によるもので、原材料費高騰の影響を受けたものの、増益となっております。」
通期では売上高21.4％増、営業利益6.6％増、経常利益6.9％増となった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は5.0％減となった。価格転嫁とトータルコスト削減が営業利益の増加要因として説明されている。 - FY2023-Q3増収下で営業利益微増・経常利益減有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は3,830億８百万円（前年同期比22.9％増）となりました。営業利益は、原材料価格高騰の影響が継続し、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組んだ結果、241億67百万円（前年同期比0.4％増）となりました。経常利益は持分法投資利益が減少した影響などにより、288億５百万円（前年同期比4.8％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、政策保有株式縮減に伴う投資有価証券売却益の計上などにより167億88百万円（前年同期比5.0％減）となりました。」
売上高は22.9％増、営業利益は0.4％増にとどまり、経常利益は4.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は5.0％減となった。価格転嫁等の利益改善策を実施したが、指標ごとに動きが分かれた。 - FY2023-Q2増収下で営業利益減・経常利益増有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響が継続し、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組んだものの、157億62百万円（前年同期比6.4％減）となりました。経常利益は持分法投資利益の減少及びトルコにおける超インフレ会計適用の影響を受けた一方で、円安の影響による為替差益の増加などにより、210億41百万円（前年同期比1.3％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、政策保有株式縮減に伴う投資有価証券売却益の計上などにより123億71百万円（前年同期比7.7％増）となりました。」
売上高は前年同期比23.3％増となった一方、原材料価格高騰と販売費用増加により営業利益は6.4％減となった。経常利益は為替差益等により1.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.7％増となり、利益指標の動きが分かれた。 - FY2023-Q1増収下で営業利益微減・経常利益増有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響が継続し、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組み、前期同期並みの84億87百万円（前年同期比2.8％減）となりました。営業利益が前年並みとなった一方で、円安の影響による為替差益の増加などにより、経常利益は131億97百万円（前年同期比13.7％増）となり、また親会社株主に帰属する四半期純利益は、64億50百万円（前年同期比20.6％増）となりました。」
売上高は前年同期比23.2％増、営業利益は2.8％減となった一方、経常利益は13.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は20.6％増となり、収益力の指標が分かれた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は3,115億63百万円（前年同期比17.6％増）となりました。営業利益は原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことなどにより240億75百万円（前年同期比7.9％増）となりました。経常利益は持分法投資利益の増加や為替差益に転じたことなどにより302億43百万円（前年同期比21.5％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、176億75百万円（前年同期比41.0％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益力の回復・改善が数値で示された。一方、原材料価格高騰による利益への圧力も記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は売上高の大幅な増加を受け、168億33百万円（前年同期比82.3％増）となりました。経常利益は持分法投資利益の増加などにより207億81百万円（前年同期比108.9％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、114億87百万円（前年同期比168.3％増）となりました。」
売上高の増加を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大幅に上回り、収益力の改善・回復が数値で示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は977億67百万円（前年同期比25.2％増）となりました。売上高の大幅な増加を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ87億30百万円（前年同期比126.7％増）、116億11百万円（前年同期比123.2％増）、53億46百万円（前年同期比148.6％増）となりました。」
前年同期の新型コロナウイルス感染症による減収・減益から、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも大幅に増加した。 - FY2021減収下で利益改善有価証券報告書
「売上高の減少の影響を受ける一方で、原材料価格の下落や販売費及び一般管理費の削減の取り組みにより、営業利益は312億28百万円（前期比0.9％減）となりました。経常利益は持分法投資利益が増加したことなどにより、358億80百万円（前期比2.9％増）となりました。」
売上高は10.4％減となったが、営業利益の減少を0.9％にとどめ、経常利益は2.9％増となった。原材料価格下落、販管費削減及び持分法投資利益増加を要因としている。 - FY2021-Q3減収・減益継続有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は2,649億22百万円（前年同期比14.9％減）となりました。売上高の減少を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ223億８百万円（前年同期比15.6％減）、248億91百万円（前年同期比15.5％減）、125億34百万円（前年同期比22.8％減）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、収益力への圧迫が続いている。一方、前年同期比の減少率は第2四半期累計時点より縮小している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は1,624億94百万円（前年同期比22.1％減）となりました。売上高の大幅な減少を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ92億33百万円（前年同期比47.1％減）、99億48百万円（前年同期比47.1％減）、42億81百万円（前年同期比56.3％減）となりました。」
売上高の大幅減少を受け、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく下回り、収益力への圧迫が強まった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は780億88百万円（前年同期比25.2％減）となりました。売上高の大幅な減少を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ38億51百万円（前年同期比53.0％減）、52億２百万円（前年同期比45.2％減）、21億50百万円（前年同期比48.3％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大等による売上高の大幅減少を受け、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく下回った。 - FY2020営業利益減・経常利益微増・純利益増有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における売上高は4,068億86百万円（前期比4.8％減）となり、営業利益は原材料価格の下落や販売費及び一般管理費が減少したものの、売上高減少の影響により315億10百万円（前期比2.5％減）となりました。しかしながら、経常利益は為替差損が増加したものの、持分法投資利益が増加したことなどにより、348億74百万円（前期比0.1％増）となりました。また、投資有価証券売却益が減少したほか、アフリカにおいて、のれんの一時償却を行いました一方、中東地域における事業会社の株式を譲渡し、関係会社株式売却益を計上したほか、前年度には債務保証損失引当金を計上していたことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は184億77百万円（前期比6.2％増）となりました。」
通期では売上高・営業利益が減少した一方、経常利益は微増、親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2020-Q3営業利益・経常利益増、純利益減有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は3,114億72百万円（前年同期比4.3％減）となりましたが、営業利益は原材料価格の下落や販売費及び一般管理費が減少したことなどから264億40百万円（前年同期比6.5％増）となりました。経常利益は為替差損の増加などにより、294億47百万円（前年同期比5.3％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券及び関係会社株式売却益が減少したことなどから162億34百万円（前年同期比3.2％減）となりました。」
売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した一方、原材料価格・販管費の低下により営業利益が増加し、経常利益も前年同期を上回った。 - FY2020-Q2営業利益増・経常利益減有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は2,085億68百万円（前年同期比3.2％減）となりましたが、営業利益は原材料価格の下落や販売費及び一般管理費が減少したことなどから174億43百万円（前年同期比7.2％増）となりました。経常利益は中国や欧州における持分法投資利益の減少などにより、187億90百万円（前年同期比2.0％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、関係会社株式及び投資有価証券売却益が減少したことなどから98億１百万円（前年同期比15.7％減）となりました。」
原材料価格と販売費及び一般管理費の低下により営業利益は増加した一方、中国・欧州の持分法投資利益や有価証券売却益の減少により、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は1,044億19百万円（前年同期比2.1％減）となりましたが、営業利益は原材料価格の下落や販売費及び一般管理費が減少したことなどから81億95百万円（前年同期比6.6％増）となりました。経常利益は欧州における持分法投資利益の減少などにより、95億２百万円（前年同期比1.9％増）となりました。」
売上高は減少した一方、原材料価格の下落や販管費減少により営業利益・経常利益が前年同期を上回り、収益力の改善が数値で示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における売上高は4,274億25百万円（前期比6.3％増）となりましたが、営業利益は原材料価格の高騰や販売費及び一般管理費が増加したことなどから323億６百万円（前期比9.8％減）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は原材料価格高騰や販管費増加により前期比9.8％減となり、収益力への圧迫が通期で現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は3,256億31百万円（前年同期比9.2％増）となりましたが、営業利益は原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより日本セグメントの利益が減少したことなどから248億15百万円（前年同期比14.2％減）となりました。」
売上高は前年同期比9.2％増となった一方、原材料価格高騰や販売費及び一般管理費の増加、日本セグメントの利益減少により営業利益は14.2％減となり、収益力への圧迫が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は2,155億16百万円（前年同期比12.3％増）となりましたが、営業利益は原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより日本セグメントの利益が減少したことなどから162億76百万円（前年同期比18.5％減）となりました。」
売上高は増加した一方、原材料価格高騰や販売費及び一般管理費の増加により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は1,066億38百万円（前年同期比19.3％増）となりましたが、営業利益は原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより日本セグメントの利益が減少したことなどから76億86百万円（前年同期比12.4％減）となりました。」
売上高は増加した一方、原材料価格高騰や販売費及び一般管理費の増加により営業利益は前年同期比12.4％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるEBITDAは、564億円（前期比6.3％増）、ROEは、6.7％（前期比2.8ポイント減）、のれんの償却の影響を除いた調整後ROEは9.5％（前期比0.6ポイント減）となりました。」
EBITDAは増加した一方、ROEは6.7％、調整後ROEは9.5％となり、継続的ROE10％超という目標に対する通期実績を開示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は2,980億64百万円（前年同期比21.8％増）となりましたが、営業利益は原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより287億68百万円（前年同期比9.8％増）となりました。経常利益は為替差損が減少したものの、アジアでの持分法投資利益が減少したことなどにより320億81百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益は前年同期を上回ったが、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比3.7％減となり、収益力の進展と圧迫要因を数値で示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高は1,918億56百万円（前年同期比18.2％増）、営業利益は原材料価格高騰の影響を受け198億71百万円（前年同期比11.3％増）となりました。」
原材料価格高騰の影響を受けながらも、累計売上高と営業利益は前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は894億16百万円（前年同期比11.1％増）となりましたが、営業利益は原材料価格の高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより海外セグメントの利益が減少したことから87億72百円（前年同期比3.2％増）となりました。」
連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。一方、原材料価格高騰等により海外セグメントの利益は減少している。 - FY2017前進有価証券報告書
「これらの結果、当期の連結業績は、売上高は3,302億35百万円（前期比0.6％増）、営業利益は353億10百万円（前期比1.5％増）、経常利益は400億25百万円（前期比0.8％増）」
連結売上高、営業利益、経常利益が前期を上回り、収益力向上の進展を数値で示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一方で、トータルコスト低減に努めた結果、利益は増加しました。これらの結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は2,447億36百万円（前年同期比1.9％減）、営業利益は262億11百万円（前年同期比3.5％増）」
売上高は減少した一方、トータルコスト低減を背景に営業利益は前年同期比3.5％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は1,622億68百万円（前年同期比5.0％減）、営業利益は178億48百万円（前年同期比6.6％増）」
売上高は減少した一方、営業利益は前年同期比6.6％増となった。国内ではコスト低減により利益が増加し、インドでも経常利益が前年同期比12.3％増となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「② 収益力の向上 海外においては、事業の規模拡大及び効率向上により、一層の利益拡大を図る。国内については、組織や業務の最適化によるトータルコストの低減に加え、これらによる競争力強化により、シェアを維持・拡大し、収益力向上を図る。」
海外と国内で異なる手段を示しつつ、収益力向上を重点方針としている。