国内高付加価値化・海外積極拡大・新収益源育成の三本柱
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、ビジョン2029の実現に向けた第１フェーズとして、2024年度から2026年度までの３か年を事業戦略と基盤の深化に注力する期間と位置づけた「2026中期経営計画」を推進しております。本計画では、従来の経営戦略や事業ポートフォリオを見直し、以下の３つの基本方針に基づいた諸施策に取り組んでおります。」
2026中期経営計画の3つの基本方針と2024～2026年度の計画期間が引き続き示されている。 - 2026-05-13再掲決算
「当社グループは、ビジョン2029の実現に向けた第１フェーズとして、2024年度から2026年度までの３か年を「事業戦略と基盤の深化」に注力する期間と位置づけた「2026中期経営計画」を推進しております。」
2026中期経営計画とビジョン2029に向けた第1フェーズの位置づけが継続して示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2026中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社は、2024年５月16日に創立100周年を迎える2029年度におけるありたい姿として、連結売上高1,000億円、連結営業利益100億円を目標とした2024年度から2026年度までの新たな中期経営計画（2026中期経営計画）を公表いたしました。2026中期経営計画においては、以下の３つの基本方針のもと、事業戦略と基盤の深化に注力し、その実現に向けて取り組みます。」
従来の5つの重点施策を中心とする枠組みから、2026中期経営計画の3つの基本方針と、2029年度の長期的なありたい姿・定量目標を軸とする計画へ再整理された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2020年度～2023年度）においては、１）提供価値の強化、２）価格競争力の強化、３）販売体制の強化、４）労働生産性の向上、５）海外事業の強化の５つの重点施策に取り組んでおります。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、5つの重点施策が引き続き示されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2020年度～2023年度）においては、１）提供価値の強化、２）価格競争力の強化、３）販売体制の強化、４）労働生産性の向上、５）海外事業の強化の５つの重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画の5つの重点施策について重要な変更はないとされ、従来の戦略枠組みが継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2020年度～2023年度）においては、１）提供価値の強化、２）価格競争力の強化、３）販売体制の強化、４）労働生産性の向上、５）海外事業の強化の５つの重点施策に取り組んでおります。」
5つの重点施策を中期経営計画の枠組みとして引き続き掲げ、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと明記している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様に満足していただける製品、技術、サービスの提供を通じて、提供価値の強化、価格競争力の強化、販売体制の強化、労働生産性の向上、海外事業の強化の５つの基本施策を推し進めて、中長期的には売上高営業利益率10％以上を目指します。」
5つの基本施策と中長期的な売上高営業利益率10％以上の目標が維持された。当連結会計年度の売上高営業利益率は5.4％で、目標未達の状況も開示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の戦略枠組みが継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の戦略枠組みが継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと明記され、既存の戦略枠組みが継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
三本柱を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の戦略枠組みが継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、従来の戦略枠組みが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様に満足していただける製品、技術、サービスの提供を通じて、提供価値の強化、価格競争力の強化、販売体制の強化、労働生産性の向上、海外事業の強化の５つの基本政策を推し進めて、長期的には売上高営業利益率10％以上を目指します。」
5つの基本政策と売上高営業利益率10％以上の長期目標が維持されている。当期の売上高営業利益率は4.5％で、計画比では2.1ポイント増となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは中期経営計画の一部見直しを行っております。新型コロナウイルス感染症の拡大により当社を取り巻く環境が大きく変化したことを受け、2020年度を経費削減や財務体質の強化により新型コロナウイルス感染症の対応に専念する１年とし、中期経営計画を４年間（2020年度～2023年度）とするとともに、当社の持続的成長に資する施策を強化するため「販売体制の強化」に関する施策を加えました。」
従来の重点施策を維持しつつ、新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえて中期経営計画を2020年度から2023年度までの4年間に見直し、「販売体制の強化」を追加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営戦略の基本命題は、コアビジネスである塗料事業の持続的成長を図ることにあります。今後はこの事業基盤を活かして、a 提供価値の強化 b 価格競争力の強化 c 労働生産性の向上 d 海外事業の強化 を重点施策として位置づけて」
従来の三本柱から再整理された4つの重点施策が、当第2四半期報告書でも継続して示されている。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと明記されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「今後はこの事業基盤を活かして、a 提供価値の強化 b 価格競争力の強化 c 労働生産性の向上 d 海外事業の強化 を重点施策として位置づけて、中長期的な企業価値の向上と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
従来の国内高付加価値化・海外拡大・新収益源育成の三本柱に代わり、提供価値、価格競争力、労働生産性、海外事業の4項目を今後の重点施策として示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、お客様に満足していただける製品、技術、サービスの提供を通じて、コアビジネスである国内塗料事業の高付加価値化を図るとともに、海外塗料事業の積極拡大、新収益源となりうる事業の育成・強化を推し進めて、長期的には売上高営業利益率10％以上を目指します。」
三本柱と売上高営業利益率10％以上の目標は維持されたが、「長期的には」と時間軸が明示された。当期実績の売上高営業利益率は7.6％で、当初計画8.8％を1.2ポイント下回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
国内塗料の高付加価値化、海外塗料の積極拡大、新収益源事業の育成・強化という三本柱が引き続き必達目標として示され、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化 を必達目標として掲げ、経営基盤の整備とともに地球環境保全活動、適切な情報開示、社会貢献活動など企業の社会的責任を誠実に果たしてまいります。」
国内塗料の高付加価値化、海外塗料の積極拡大、新収益源事業の育成・強化という三本柱が、重要な変更なく必達目標として再掲されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様に満足していただける製品、技術、サービスの提供を通じて、コアビジネスである国内塗料事業の高付加価値化を図るとともに、海外塗料事業の積極拡大、新収益源となりうる事業の育成・強化を推し進めて、売上高営業利益率10％以上を目指します。」
国内高付加価値化、海外積極拡大、新収益源育成の三本柱と売上高営業利益率10％以上の目標が、年度報告書でも維持されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ、経営基盤の整備とともに地球環境保全活動、適切な情報開示、社会貢献活動など企業の社会的責任を誠実に果たしてまいります。」
国内塗料の高付加価値化、海外塗料の積極拡大、新収益源事業の育成・強化という三本柱が、引き続き必達目標として明記されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、三本柱の必達目標が引き続き示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①国内塗料事業の高付加価値化 ②海外塗料事業の積極拡大 ③新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
国内高付加価値化、海外塗料事業の積極拡大、新収益源事業の育成・強化という三本柱が引き続き必達目標として示され、重要な変更はない。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、お客様に満足していただける製品、技術、サービスの提供を通じて、コアビジネスである国内塗料事業の高付加価値化を図るとともに、海外塗料事業の積極拡大、新収益源となりうる事業の育成・強化を推し進めて、売上高営業利益率10％以上を目指します。」
従来の三本柱に加え、売上高営業利益率10％以上という定量目標を明示した。中期経営計画2年目の施策として、国内高付加価値化、海外拡大、新収益源育成を達成手段として位置づけている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ、経営基盤の整備とともに地球環境保全活動、適切な情報開示、社会貢献活動など企業の社会的責任を誠実に果たしてまいります。」
国内塗料の高付加価値化、海外塗料の拡大、新収益源の育成という三本柱が、重要な変更なく引き続き必達目標として示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営戦略の基本命題は、コアビジネスである塗料事業の継続的成長を図り、市場の好・不調に影響されることの少ない高収益事業とすることにあります。具体的には、① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
コア塗料事業の高収益化と、国内高付加価値化・海外拡大・新収益源育成の三本柱が、重要な変更なく再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①国内塗料事業の高付加価値化 ②海外塗料事業の積極拡大 ③新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
国内高付加価値化、海外塗料事業の積極拡大、新収益源事業の育成・強化という三本柱が引き続き必達目標として掲げられており、経営戦略に重要な変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
国内高付加価値化、海外塗料事業の拡大、新収益源の育成という三本柱が引き続き必達目標として掲げられており、重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「① 国内塗料事業の高付加価値化 ② 海外塗料事業の積極拡大 ③ 新たな収益源事業の育成・強化 を必達目標として掲げ」
国内高付加価値化、海外積極拡大、新収益源育成の三本柱が引き続き必達目標として掲げられており、重要な変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①国内塗料事業の高付加価値化 ②海外塗料事業の積極拡大 ③新たな収益源事業の育成・強化を必達目標として掲げ」
三本柱の必達目標が前年度有価証券報告書に続いて再掲されており、重要な変更は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの今年度の基本命題は、国内塗料事業の高付加価値化、海外塗料事業の積極拡大、新たな収益源事業の育成・強化を三本柱とする経営戦略に基づき、経営基盤をより一層強化するとともに、コアビジネスである塗料事業においてオンリーワン企業としての存在感を発揮し、広く社会の発展と繁栄に貢献することにあります。」
第４次中期３ヶ年計画の３年目における基本命題として、三つの重点領域を明示している。