環境配慮・省エネルギー・高機能高付加価値商品の開発
FY2016に初出。29回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2029年度までにScope1,2のCO₂排出量を2021年度比で40％削減（当社及び当社グループ）」
環境対応・省エネルギーに関する従来の研究開発方針が、Scope1・2排出量40％削減、環境対応製品出荷比率70％以上、最終処分比率3％以下などのKPIを伴う計画へ具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、16億１千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は16億1,200万円と開示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、10億６千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計の研究開発費は10億6,000万円となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、５億２千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費529百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「コーティング技術センターでは当社の強みであるインクジェットインクによる加飾技術と塗料の積層技術を組み合わせた高意匠性で高付加価値な製品の提案も行っております。2022年度においては住宅建材・内装材関係の検討とインクジェットインク・塗料の積層コーティングを請負う加飾プロバイダーに対するインク販売を開始して更なる市場展開を進めております。」
研究開発費は20億2,000万円となり、コーティング技術センターでは販売実績につながったテーマが2021年度11件から2022年度16件に増加した。インク販売開始という市場展開の段階進展も示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、14億９千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第3四半期累計期間の研究開発費は14億9,500万円と開示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、10億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費は10億円である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、４億８千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費は4億8,100万円である。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、９億６千９百万円であります。」
研究開発活動について新たな方針変更は示されず、当第2四半期累計期間の研究開発費969百万円が開示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、４億８千６百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更は示されず、当第1四半期累計期間の研究開発費486百万円が開示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「塗料事業においてはＳＤＧｓの達成に向け地球環境に優しい商品、省エネルギー・省力化に対応した商品、高機能・高付加価値商品の開発に注力すると共に、2020年に開所した防食技術センター、コーティング技術センターの両センターを活用しつつ、…新しい価値を継続的に市場へ提供できる取組みを進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,947百万円となりました。」
2020年に開所した2つの技術センターの活用段階に進み、研究開発費は19億4,700万円となった。環境対応、省エネルギー・省力化、高機能化を軸とする研究開発が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、14億５千７百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社において研究開発施設２棟の工事が完了しております。」
研究開発施設2棟の工事完了を引き続き開示し、当第3四半期累計の研究開発費は14億5,700万円となっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、９億２千６百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社において研究開発施設２棟の工事が完了しております。」
研究開発費9億2,600万円と、前四半期に記載された研究開発施設2棟の工事完了が引き続き確認されている。新たな施設完了などの追加マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社において研究開発施設２棟の工事が完了しております。」
研究開発施設2棟の工事完了という具体的なマイルストーンが示され、コーティング技術センターと防食技術センターの開所につながっている。研究開発費は4億2,900万円である。 - FY2020前進有価証券報告書
「塗料事業においては市場ニーズに合致する地球環境に優しい製品、省エネルギー・省力化に対応した製品、高機能・高付加価値品の開発に注力すると共に、新製品開発の基礎となる機能性を有する塗料用樹脂や新規材料の調査・研究開発を始め、防食理論、分析・評価技術、顔料分散技術、塗膜形成技術及び塗装技術等の基盤技術を拡充し、新しい価値を継続的に市場へ提供できる取り組みを進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,639百万円となりました。」
環境対応、省エネルギー・省力化、高機能化を軸とする研究開発を継続し、技術センターの新設や複数の新製品・塗装システムの市場展開を進めた。研究開発費は16億3,900万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、12億３千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は12億3,300万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、３億９千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費は3億9,500万円である。 - FY2019前進有価証券報告書
「市場ニーズに合致する地球環境に優しい商品、省エネルギー・省力化に対応した商品、高機能・高付加価値商品の開発に注力するとともに、新商品開発の基礎となる機能性を有する塗料用樹脂や新規材料の研究開発を始め、防食理論、分析・物性評価技術、顔料分散技術、塗膜形成技術及び塗装技術などの基盤技術を拡充し、新しい価値を継続的に市場へ提供できる取り組みを進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は1,596百万円となりました。」
環境対応、省エネルギー・省力化、高機能化を軸とする研究開発が継続し、複数の新製品・基盤技術の市場展開と研究開発費15億9,600万円が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、12億１千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は12億1,300万円である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は、８億１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費は8億100万円である。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、４億１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費は4億100万円である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場ニーズに合致する地球環境に優しい商品、省エネルギー・省力化に対応した商品、高機能・高付加価値商品の開発に注力すると共に、新商品開発の基礎となる機能性を有する塗料用樹脂や新規材料の研究開発を始め、防食理論、分析・評価技術、顔料分散技術、塗膜形成技術及び塗装技術などの基盤技術を拡充し、新しい価値を継続的に市場へ提供できる取り組みを進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は15億７千２百万円となりました。」
環境対応、省エネルギー・省力化、高機能・高付加価値化と基盤技術拡充を研究開発の軸とする方針が継続している。研究開発費は15億7,200万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、11億９千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は11億9,200万円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、７億９千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費は7億9,000万円である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、３億９千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計の研究開発費は3億9,300万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、11億６千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は11億6,100万円である。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は７億５千３百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期累計の研究開発費は7億5,300万円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は３億７千２百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、四半期の研究開発費は3億7,200万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場ニーズに合致する地球環境に優しい商品、省力・省エネルギー化に対応した商品、高機能・高付加価値商品の開発に注力すると共に、新商品開発の基礎となる機能性を有する樹脂や新規材料の研究開発をはじめ、防食理論、塗膜分析、顔料分散及び塗膜形成技術などの基盤技術の拡充を図っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は14億８千３百万円となりました。」
研究開発費14億8,300万円を計上し、環境対応、省エネルギー、高機能化と基盤技術を研究開発の軸としている。