専門人材の確保・育成と研究開発体制の強化
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
ブライトパス・バイオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「そのような人材が当社の研究開発を進めるうえでの最も重要な財産ですので、育児や介護といった個々の抱える事情が、能力を十分に発揮することの妨げとならないよう環境整備を行ったり、管理職にマネジメント研修を行いハラスメント防止に努めたりすることで「働きやすい職場づくり」の実現を目指してきました。」
専門人材の確保・育成に加え、育児・介護への配慮、管理職研修、ハラスメント防止、目標管理や定期的な対話を含む人的資本施策として整理が広がった。一方、従業員数は前事業年度の24名から23名となった。 - FY2024後退有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員が8名減少しておりますが、役員就任と自己都合退職によるものです。」
従業員数は前事業年度末の32名から24名へ8名減少した。一方、リーダーシップ教育、ハラスメント防止研修、専門業務のアウトソース化等の人材施策は継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社では、当社のコーポレート・アイデンティティに基づき、「がんを克服する世界の実現」に向けてともに目指していける人材を、様々な経験、スキルを鑑み、積極的に中途で採用し、多様性のある組織を目指しています。そのような人材が当社の研究開発を進めるうえでの最も重要な財産ですので、育児や介護といった個々の抱える事情が、能力を十分に発揮することの妨げとならないよう環境整備を行い、「働きやすい職場づくり」の実現を目指しています。」
従来の専門人材の確保・育成という課題が、多様な経験・スキルを持つ中途人材の採用、育児・介護に配慮した職場環境、働きやすさの改善へと範囲を広げて整理された。今後はKPIの定義と目標設定を行う方針も示された。 - FY2022後退有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が6名減少しておりますが、全て自己都合退職によるものです。」
専門人材を含む従業員数は前事業年度末の44名から38名へ減少し、研究開発体制の人員面は弱まった。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数(名) 44」
研究開発および事業拡大を支える人員が、前事業年度の42名から44名へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が５名増加しております。主な理由は、研究開発における組織体制の強化に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
研究開発体制の強化に伴う採用により、従業員数が前年度末から5名増加し42名となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が17名増加しております。主な理由は、組織体制の強化に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
組織体制強化に伴う採用により、従業員数は前年度末から17名増加し、平成29年3月末に37名となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、業容の拡大に伴い積極的に人員採用を行った結果、当第３四半期連結会計期間末の当社グループの人員数は32名となりました。」
業容拡大に対応して積極的な採用を実施し、当四半期末のグループ人員数が32名となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発工程や分野毎に、高度な専門性を有し、社内・社外とのコミュニケーションを通じ個々の能力を高められる研究員の育成、及びそのような専門性を有する研究員をまとめてプロジェクトを推進させるプロジェクト・リーダーの育成を図る必要があります。」
探索研究から第Ⅲ相試験、バイオマーカー・臨床検体測定までを支える研究員とプロジェクト・リーダーの育成を課題としている。