長期・多額の研究開発費と資金不足
FY2016に初出。36回の記載のうち23回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-09-18。
ブライトパス・バイオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。18社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて1,345,727千円増加し、2,156,198千円となりました。」
新株予約権の行使等による資金調達により、現金及び現金同等物は810,470千円から2,156,198千円へ増加した。一方、営業活動による資金支出は1,365,851千円で、研究開発に伴う資金需要は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その結果、第18回新株予約権は2025年7月3日に、第19回新株予約権は2025年7月9日に全ての権利行使が完了し、一定の資金を確保できたことから、当社は、当中間会計期間において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況は解消したと判断しております。」
第18回・第19回新株予約権の全行使完了と資金確保により、継続企業の前提に関する重要な疑義は解消したと判断された。ただし、今後も資金調達が必要となる可能性は引き続き記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて246,889千円減少し、810,470千円となりました。」
新株予約権の行使等による資金調達があったものの、研究開発関連支出により現金及び現金同等物は1,057,360千円から810,470千円へ減少した。営業活動によるキャッシュ・フローも1,250,359千円の支出となり、資金流出が継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて482,034千円増加し、1,539,394千円となりました。」
新株予約権の行使や社債発行等による資金調達により、現金及び現金同等物は前事業年度末から482,034千円増加した。ただし、営業活動によるキャッシュ・フローは520,584千円の支出であり、研究開発に伴う資金流出は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて473,609千円減少し、1,057,360千円となりました。」
研究開発関連支出が続く中、株式発行による収入があったものの、現金及び現金同等物は1,530,969千円から1,057,360千円へ減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より272,872千円減少し1,428,572千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で234,026千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出等により現金及び預金は前事業年度末の1,530,969千円から1,296,943千円へ234,026千円減少した。資金流出が継続する一方、社債は500,000千円増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて467,781千円減少し、1,063,188千円となりました。」
研究開発関連支出等により現金及び現金同等物が前事業年度末の1,530,969千円から1,063,188千円へ減少し、長期・多額の研究開発費に伴う資金流出が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より314,003千円減少し1,387,441千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で266,977千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出等により、現金及び預金は前事業年度末の1,530,969千円から1,263,992千円へ266,977千円減少した。長期・多額の研究開発費に伴う資金流出が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて774,056千円減少し、1,530,969千円となりました。」
新株予約権の行使による収入があった一方、研究開発関連支出等により現金及び現金同等物は2,305,026千円から1,530,969千円へ減少した。長期・多額の研究開発費と追加資金調達の必要性が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より796,276千円減少し1,974,925千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で527,952千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出等により現金及び預金が前事業年度末の2,305,026千円から1,777,074千円へ527,952千円減少し、資金流出が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて391,113千円減少し、1,913,913千円となりました。」
研究開発関連支出等により現金及び現金同等物が前事業年度末の2,305,026千円から1,913,913千円へ391,113千円減少した。新株予約権行使による資金調達があったものの、資金流出が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より489,329千円減少し2,281,872千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で222,202千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出により現金及び預金は前事業年度末の2,305,026千円から2,082,823千円へ減少し、資金流出が継続した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて960,361千円減少し、2,305,026千円となりました。」
株式発行・社債発行による資金調達があったものの、研究開発関連支出により現金及び現金同等物は3,265,388千円から2,305,026千円へ減少し、資金流出リスクが進んだ。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より889,199千円減少し2,860,228千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で881,951千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出により、現金及び預金は前事業年度末の3,265,388千円から2,383,437千円へ881,951千円減少した。前事業年度に資金調達で緩和された資金流出が再び進んだ。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて534,538千円減少し、2,730,849千円となりました。」
研究開発関連支出等により現金及び現金同等物が前事業年度末から534,538千円減少した。新株予約権行使による228,683千円の調達があったものの、資金流出が再び進んだ。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これは、現金及び預金が研究開発に関連する支出等で429,102千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発関連支出により現金及び預金は前事業年度末の3,265,388千円から2,836,285千円へ429,102千円減少した。前事業年度に資金調達で緩和された資金流出が当四半期には再び進んでいる。 - FY2021対処有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて247,031千円増加し、3,265,388千円となりました。」
研究開発による資金流出が続く中、新株予約権の行使による資金調達により、現金及び現金同等物は前事業年度末の3,018,356千円から3,265,388千円へ増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間末における総資産は前事業年度末より498,357千円増加し、3,972,996千円となりました。これは、研究開発等に関連する支出の一方で資金調達の実施により現金及び預金が490,695千円増加したことが主な要因であります。」
研究開発等による支出は続いているが、資金調達により現金及び預金が前事業年度末から490,695千円増加し、資金不足への対応が進んだ。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より840,794千円増加し、4,315,433千円となりました。これは、研究開発等に関連する支出の一方で資金調達の実施により現金及び預金が775,483千円増加したことが主な要因であります。」
研究開発支出が続く中、新株予約権の行使による資金調達で現金及び預金が775,483千円増加し、資金不足への対応が進んだ。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「これは、研究開発等に関連する支出の一方で資金調達の実施により現金及び預金が451,459千円増加したことが主な要因であります。」
研究開発支出が続く中、第14回新株予約権の行使による資金調達により現金及び預金が3,018,356千円から3,469,816千円へ増加し、直前年度末からの資金流出傾向が一時的に緩和された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比べて1,882,820千円減少し、3,018,356千円となりました。」
研究開発等による資金流出が進み、現金及び現金同等物は前事業年度末の4,901,177千円から3,018,356千円へ減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より1,305,985千円減少し、3,998,478千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発等に関連する支出により1,303,874千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発等に関連する支出により、現金及び預金は前事業年度末から1,303,874千円減少し、残高は3,597,302千円となった。長期・多額の研究開発費に伴う資金流出がさらに進んだ。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における総資産は前事業年度末より879,189千円減少し、4,425,273千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発等に関連する支出により879,019千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発等に関連する支出により、現金及び預金が前事業年度末から879,019千円減少し、残高は4,022,158千円となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間末における総資産は前事業年度末より475,399千円減少し、4,829,064千円となりました。これは、現金及び預金が研究開発等に関連する支出により516,762千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発等に関連する支出により現金及び預金が516,762千円減少し、期末残高は4,384,414千円となった。資金流出と将来の資金需要のリスクが続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、4,901,177千円となりました。」
研究開発等により現金及び現金同等物は前年度末から1,626,876千円減少した。さらに2020年３月期の研究開発費2,079,000千円、営業損失2,417,000千円を想定しており、資金需要・資金不足リスクがより具体化している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「これは、現金及び預金が研究開発等に関連する支出により1,294,240千円減少したこと、ITK-1第Ⅲ相臨床試験の終了により治験受託関連業務に関する売掛金が67,308千円減少したこと、固定資産につきまして事業・研究開発用資産を減損したことに伴い191,254千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発等の支出により現金及び預金が前連結会計年度末から1,294,240千円減少し、残高は5,234,518千円となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末より905,714千円減少し、5,623,045千円となりました。」
研究開発等に伴う支出により、現金及び現金同等物が前連結会計年度末から905,714千円減少した。前回四半期から資金流出がさらに進んでいる。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「これは、現金及び預金が研究開発等に関連する支出により467,187千円減少したこと、主にITK-1第Ⅲ相臨床試験の終了により治験受託関連業務に関する売掛金が64,495千円減少したこと、各種研究機関との共同研究の推進により前払費用が110,599千円増加したこと、固定資産につきまして事業・研究開発用資産を減損したことに伴い176,502千円減少したことが主な要因であります。」
研究開発等の支出により現金及び預金が前連結会計年度末から467,187千円減少し、残高は6,061,571千円となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び預金の残高は6,528,759千円となり、当面の研究開発及び事業運営にかかる経費を確保しております。」
第12回・第13回新株予約権による資金調達後、当面の研究開発・事業運営費を確保したと記載している。ただし、長期的には資金維持が困難で追加調達が必要との記載も残る。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度中に合計3,572百万円を調達し、財務基盤の強化を図りました。」
大規模な資金調達により当面の資金不足リスクは対処された一方、製品化まで長期間を要し、今後も多額の資金調達が必要との記載は残っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社のパイプラインの研究開発が完了し製品化となるまでまだ長期間を要しますので、今後も多額の資金調達を必要とします。」
公的補助金、新規提携、新株発行等を資金調達手段として想定する一方、適時調達できなければ事業継続に重大な懸念が生じる可能性を記載している。