特定販売先への売上・売掛金集中
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
キッズウェル・バイオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち86.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が、FY2025の57.4％から86.6％へ上昇した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち57.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合は、FY2023の69.4％から57.4％へ低下した。ただし、売上高では千寿製薬55.7％、持田製薬32.5％と依存度はなお高い。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度末における営業債権のうち69.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前期の52.1％から69.4％へ上昇し、集中度が高まった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち52.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前期の96.4％から52.1％へ低下し、集中度が緩和している。ただし、なお半分超を占めている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち96.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客への営業債権集中割合は、前連結会計年度の86.1％から96.4％へ上昇し、集中度が高まった。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち86.1％が特定の大口顧客に対するものであります」
特定大口顧客への営業債権集中割合は86.1％となった。従前の99.8％から低下し、Ａ社を含む販売先の広がりも記載されているが、依存度はなお高い。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度の決算日現在における営業債権のうち99.8％が特定の大口顧客に対するものであります」
営業債権の特定大口顧客への集中割合が前期の90.7％から99.8％へ上昇し、集中度が高まった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当事業年度の決算日現在における営業債権のうち90.7％が特定の大口顧客に対するものであります」
特定大口顧客への営業債権集中割合は90.7％で、前期の90.6％とほぼ同水準の高い依存状態が続いている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017後退有価証券報告書
「当事業年度の決算日現在における営業債権のうち90.6％が特定の大口顧客に対するものであります」
営業債権の特定大口顧客への集中割合は、前回の100.0％から90.6％に低下している。ただし、会社は依然として依存度が非常に高い状態と説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定販売先への売上・売掛金集中リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の取引件数が少なく、かつ、１件当たりの取引金額が大きいため、四半期会計期間末直前の取引状況により、四半期会計期間末における残高が大幅に増減する傾向にあります。」
少数かつ大口の取引による売掛金残高の変動性を引き続き説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度の決算日現在における営業債権のうち100.0％が特定の大口顧客に対するものであります」
当期売上の主要顧客は富士製薬工業であり、販売先の限定と契約解消が経営成績に重大な影響を及ぼす可能性を開示している。