大日本住友製薬との精神神経疾患向けキナーゼ阻害剤共同研究・開発契約
FY2017に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-08再掲決算説明資料
「現在は開発候補化合物を選定中。」
住友ファーマとの精神神経疾患向け共同研究について、開発候補化合物の選定段階にあることを再掲した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当該研究期間において新薬候補化合物が見出されたことから、当該化合物のさらなる評価を行うため、共同研究期間を2027年3月27日までさらに延長し、共同研究を継続することで両社が合意いたしました（2025年3月）。」
住友ファーマとの精神神経疾患向け共同研究について、新薬候補化合物が見出されたことを受け、共同研究期間を2025年3月27日から2027年3月27日まで2年間延長した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、住友ファーマ株式会社とは、精神神経疾患を標的とした創薬プログラムの共同研究を行っています。」
住友ファーマ株式会社との精神神経疾患向け創薬プログラムの共同研究を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「住友ファーマ株式会社とは、精神神経疾患を標的とした創薬プログラムの共同研究を行っています。」
住友ファーマ株式会社との精神神経疾患向け創薬プログラムの共同研究を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「住友ファーマ株式会社とは、精神神経疾患を標的とした創薬プログラムの共同研究を行っています。」
住友ファーマ株式会社との精神神経疾患向け創薬プログラムの共同研究を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「住友ファーマ株式会社とは、精神神経疾患を標的とした創薬プログラムの共同研究を行っています。」
住友ファーマ株式会社との精神神経疾患向け創薬プログラムの共同研究を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当該共同研究の進捗状況から2021年12月に本契約の共同研究期間を2025年3月27日まで延長することを両社で合意しております。」
住友ファーマとの精神神経疾患向け共同研究について、研究期間を2025年3月27日まで延長し、共同研究を継続する具体的な時間軸を示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「住友ファーマ株式会社とは、精神神経疾患を標的とした創薬プログラムの共同研究を行っています。」
旧大日本住友製薬との精神神経疾患向け創薬プログラムの共同研究を、住友ファーマ株式会社との共同研究として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年３月には、大日本住友製薬株式会社と、精神神経疾患における画期的な治療薬の創製に向けた共同研究を開始し、契約一時金を受領するとともに、同社が臨床開発・販売への移行を決定した場合、当社に対して、開発段階、販売額目標達成に応じた開発・販売マイルストンとして総額で最大約106億円を支払う可能性があります。」
大日本住友製薬との精神神経疾患向け共同研究・開発・事業化契約、一時金、最大約106億円のマイルストーンおよびロイヤリティの枠組みを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、本年３月には大日本住友製薬株式会社と、アンメット・メディカル・ニーズの高い精神神経疾患領域の革新的な治療薬に関する共同研究ならびに開発および事業化に関する契約を締結し、第２四半期連結会計期間において契約一時金を売上計上しており、同社と緊密に連携を取りながら順調に共同研究を進めています。」
大日本住友製薬との共同研究・開発・事業化契約、一時金の売上計上および同社と連携した共同研究の進展を継続して記載している。新たな開発段階や追加契約条件は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「加えて、本年３月には大日本住友製薬株式会社と、アンメット・メディカル・ニーズの高い精神神経疾患領域の革新的な治療薬に関する共同研究ならびに開発および事業化に関する契約を締結し、当第２四半期連結会計期間において契約一時金を売上計上しました。」
大日本住友製薬との精神神経疾患向け共同研究・開発・事業化契約について、契約一時金を当四半期に売上計上する段階へ進んだ。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「①当社と大日本住友製薬株式会社は、精神神経疾患を対象としたキナーゼ阻害剤の創製を目的とした共同研究を実施し、その成果である医薬品候補化合物（以下「本剤」）について、大日本住友製薬は本剤の開発および事業化（医薬品の製造販売承認後、販売に必要な活動を実施すること）を目指す。②本契約に基づき、当社は大日本住友製薬より、契約一時金および研究マイルストーンとして、最大８千万円を受け取る。③今後、大日本住友製薬が本剤の開発および事業化への移行を決定した場合、同社は当社に対して、開発段階、販売額目標達成に応じた開発・販売マイルストーンとして総額で最大約106億円を支払う。④本剤の販売後、当社は大日本住友製薬より、本剤の年間正味売上高の一定の割合をロイヤリティとして受け取る。」
大日本住友製薬との精神神経疾患向けキナーゼ阻害剤の共同研究・開発・事業化契約を、重要契約として当四半期の新規締結契約に記載した。契約一時金・研究マイルストーン最大８千万円、開発・販売マイルストーン最大約106億円、ロイヤリティの条件は前期の後発事象記載と同じである。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社と大日本住友製薬株式会社は、精神神経疾患を対象としたキナーゼ阻害剤の創製を目的とした共同研究を実施し、その成果である医薬品候補化合物（以下「本剤」）について、大日本住友製薬は本剤の開発および事業化（医薬品の製造販売承認後、販売に必要な活動を実施すること）を目指す。」
平成30年３月27日の取締役会決議による後発事象として、精神神経疾患を対象とする共同研究と、大日本住友製薬による開発・事業化を目指す契約を記載した。契約一時金・研究マイルストーン最大８千万円、開発・販売マイルストーン最大約106億円及びロイヤリティの条件も示されている。