Komori
第一三共(4568)・施策前進

利益創出力の強化

FY2016に初出。36回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

36記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2020-Q2その他FY2020-Q3 – FY2021-Q2前進FY2023 – FY20252016: 220162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善400社が書いているテーマ・逆風3社・追い風426社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの429件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前連結会計年度比471億円(15.1%)増益の3,600億円となりました。」

    前中間期には投資・提携費用増による減益が示されていたが、FY2026通期ではコア営業利益が3,600億円、15.1%増となった。
  2. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「これらの取組により計2,000億円以上のコストの最適化を実現し、収益性を向上させることでさらなる成長投資、株主還元を推進して参ります。」

    従来のコスト削減・効率化方針が、AI活用、業務効率化、戦略的人材配置、ERPによる調達プロセス最適化を組み合わせ、5年累計2,000億円以上のコスト最適化を実現するOperational Excellenceへ拡張された。
  3. FY2026-H1投資・提携費用増によるコア営業利益減益有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同期比80億円(4.8%)減益の1,586億円となりました。販売費及び一般管理費は、アストラゼネカ社とのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、513億円(15.6%)増加の3,812億円となりました。研究開発費は、5DXd-ADCsへの研究開発投資の増加等により、前年同期比235億円(12.2%)増加の2,168億円となりました。」

    当中間連結会計期間は、アストラゼネカ社とのプロフィット・シェアおよび5DXd-ADCへの研究開発投資の増加により費用が増え、コア営業利益は前年同期比4.8%減の1,586億円となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前連結会計年度比1,176億円(60.2%)増益の3,128億円となりました。売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善等により、10億円(0.2%)増加の4,157億円に留まりました。」

    コア営業利益は3,128億円、前年度比60.2%増となった。製品構成の変化による原価率改善が、研究開発費・販管費の増加下で利益創出に寄与した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同期比713億円(74.8%)増益の1,666億円となりました。売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善等により、46億円(2.5%)増加の1,930億円に留まりました。」

    当中間連結会計期間のコア営業利益は1,666億円、前年同期比74.8%増となった。売上原価については製品構成の変化に伴う原価率改善等により増加が抑制された。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前連結会計年度比727億円(59.3%)増益の1,953億円となりました。」

    2023年度のコア営業利益は1,953億円、前年度比59.3%増となった。エンハーツのプロフィット・シェアや5DXd ADCsへの研究開発投資による費用増加がある中で、利益創出実績が拡大した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同期比539億円(45.5%)増益の1,722億円となりました。」

    コア営業利益は1,722億円、前年同期比45.5%増となり、がん関連のプロフィット・シェアや5DXd ADCsへの研究開発投資による費用増加がある中で、利益創出実績が示された。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同期比105億円(12.4%)増益の953億円となりました。販売費及び一般管理費は、エンハーツに係るアストラゼネカ社とのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、669億円(31.9%)増加の2,766億円となりました。研究開発費は、5DXd-ADCs(トラスツズマブ デルクステカン、ダトポタマブ デルクステカン:Dato-DXd/DS-1062、パトリツマブ デルクステカン:HER3-DXd/U3-1402、DS-7300、DS-6000)への研究開発投資の増加等により、前年同期比122億円(7.9%)増加の1,660億円となりました。」

    コア営業利益は953億円、前年同期比12.4%増となった。エンハーツのプロフィット・シェア増加による販管費増加や、5DXd-ADCsへの研究開発投資増加がある中で、利益創出実績が示された。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同四半期比101億円(29.4%)増益の445億円となりました。販売費及び一般管理費は、エンハーツに係るアストラゼネカとのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、393億円(40.8%)増加の1,356億円となりました。」

    コア営業利益は445億円、前年同四半期比29.4%増となった。一方、エンハーツに係るプロフィット・シェアの増加等により販売費及び一般管理費も40.8%増加した。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前連結会計年度比320億円(35.3%)増益の1,226億円となりました。売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、前連結会計年度並みの3,491億円となりました。」

    2022年度のコア営業利益は1,226億円、前年度比35.3%増となった。製品構成の変化に伴う原価率改善により、売上収益増加に対して売上原価の増加が抑えられた。
  11. FY2023-Q3がん事業投資等によるコア営業利益減少有価証券報告書

    「コア営業利益は、前年同四半期比47億円(3.8%)減益の1,183億円となりました。売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、58億円(2.2%)減少の2,574億円となりました。販売費及び一般管理費は、エンハーツに係るアストラゼネカとのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、751億円(29.4%)増加の3,308億円となりました。研究開発費は、3ADC(トラスツズマブ デルクステカン、ダトポタマブ デルクステカン:Dato-DXd/DS-1062、パトリツマブ デルクステカン:HER3-DXd/U3-1402)への研究開発投資の増加等により、726億円(43.0%)増加の2,417億円となりました。」

    製品構成による原価率改善があった一方、エンハーツのプロフィット・シェア増加および3ADCへの研究開発投資増加により費用が増加し、コア営業利益は前年同四半期比3.8%減となった。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、132億円(7.6%)減少の1,594億円となりました。コア営業利益は、前年同四半期比21億円(2.5%)増益の848億円となりました。」

    製品構成の変化に伴う原価率改善により売上原価が減少し、コア営業利益は848億円、前年同四半期比2.5%増となった。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、エンハーツに係るアストラゼネカとのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、151億円(18.6%)増加の963億円となりました。研究開発費は、3ADC(トラスツズマブ デルクステカン、ダトポタマブ デルクステカン:Dato-DXd/DS-1062、パトリツマブ デルクステカン:HER3-DXd/U3-1402)への研究開発投資の増加等により、209億円(38.7%)増加の749億円となりました。」

    エンハーツのプロフィット・シェア増加と3ADCへの研究開発投資増加により販管費・研究開発費が増加した。がん事業の拡大に伴う費用増加が継続している。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「コア営業利益は、前連結会計年度比118億円(14.9%)増益の906億円となりました。売上原価は、売上収益が増加したものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、103億円(3.0%)増加の3,480億円に留まりました。」

    FY2022のコア営業利益は906億円、14.9%増となった。製品構成の変化による原価率改善が、売上収益増加に対して売上原価の増加を抑える要因として実績に現れた。
  15. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「売上原価は、売上収益が増収となったものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、68億円(2.6%)増加の2,632億円に留まりました。」

    売上収益が9.8%増加する中で、製品構成の変化による原価率改善により売上原価の増加を2.6%に抑えた。利益創出力強化の効果が累計実績に表れた。
  16. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「売上原価は、売上収益が増収となったものの、製品構成の変化に伴う原価率改善により、40億円(2.4%)増加の1,726億円に留まりました。」

    製品構成の変化に伴う原価率改善が、売上収益の増加に対して売上原価の増加を抑える要因として記載された。利益創出の手段として、従来の費用削減に加え製品構成の影響が示された。
  17. FY2022-Q1がん関連投資による費用増加継続有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、エンハーツに係るアストラゼネカ社とのプロフィット・シェアの増加による費用増等により、94億円(13.1%)増加の812億円となりました。研究開発費は、3つの主力ADC(トラスツズマブ デルクステカン:T-DXd/DS-8201、ダトポタマブ デルクステカン:Dato-DXd/DS-1062、パトリツマブ デルクステカン:HER3-DXd/U3-1402)への研究開発投資に伴う費用増等により、52億円(10.5%)増加の540億円となりました。」

    エンハーツのプロフィット・シェアおよび3つの主力ADCへの研究開発投資により、販管費は812億円、研究開発費は540億円へ増加した。がん事業への投資に伴う費用増加が続いている。
  18. FY2021再定義有価証券報告書

    「2025年度の計数目標として、売上収益1兆6,000億円(うち、がん領域において6,000億円以上)、研究開発費控除前営業利益率(注)40%以上、ROE16%以上、株主資本配当率(DOE)8%以上を目指しております。」

    従来のコスト削減・効率化中心の利益創出方針に加え、特殊要因を除く研究開発費控除前営業利益率40%以上を2025年度の管理指標として設定した。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による販売促進費の減少があったものの、エンハーツに係る費用増(販促費及びプロフィット・シェア)に加え、前年は有形固定資産売却益(106億円)を計上していたため、182億円(13.9%)増加の1,486億円となりました。研究開発費は、トラスツズマブ デルクステカンに係るアストラゼネカ社とのコストシェアの増加による費用減があったものの、3つのADC(DS-8201、DS-1062、U3-1402)への研究開発投資や、がんプロジェクトの開発体制強化に伴う費用増等により、187億円(21.7%)増加の1,045億円となりました。」

    エンハーツの販促費・プロフィット・シェア、3つのADCへの研究開発投資、がんプロジェクトの開発体制強化により、販管費と研究開発費の増加が続いた。
  20. FY2021-Q1がん事業投資による費用増加有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による販売促進費の減少があったものの、エンハーツに係る費用増(販促費及びプロフィット・シェア)に加え、前年同四半期は有形固定資産売却益(106億円)を計上していたため、86億円(13.7%)増加の718億円となりました。研究開発費は、トラスツズマブ デルクステカンに係るアストラゼネカ社とのコストシェアの増加による費用減があったものの、3つのADC(DS-8201、DS-1062、U3-1402)への研究開発投資や、がんプロジェクトの開発体制強化に伴う費用増等により、76億円(18.5%)増加の488億円となりました。」

    エンハーツの販促費・プロフィット・シェア、3つのADCへの研究開発投資、がんプロジェクトの開発体制強化により、販管費と研究開発費が前年同四半期比で増加した。
  21. FY2020がん体制構築費用とコストシェアの通期影響有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国におけるがん事業体制構築に伴う費用や、日本における環境対策費用の増加等により、246億円(8.9%)増加の3,023億円となりました。研究開発費は、アストラゼネカ社とのトラスツズマブ デルクステカン(DS-8201)に係るコストシェア等により、62億円(3.1%)減少の1,975億円となりました。」

    がん事業体制構築費用等により販管費は246億円増加する一方、DS-8201に係るアストラゼネカ社とのコストシェア等により研究開発費は62億円減少した。
  22. FY2020-Q3がん事業体制構築費用とコストシェアの影響有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国におけるがん事業体制構築に伴う費用増加等により、前年同四半期比97億円(4.9%)増加の2,082億円となりました。研究開発費は、アストラゼネカ社とのトラスツズマブ デルクステカンに係るコストシェア等により、前年同四半期比56億円(4.0%)減少の1,369億円となりました。」

    米国のがん事業体制構築に伴い販管費が97億円増加する一方、アストラゼネカ社とのDS-8201のコストシェア等により研究開発費は56億円減少した。
  23. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「研究開発費は、アストラゼネカ社とのDS-8201に係るコストシェア等により、78億円(8.3%)減少の859億円となりました。」

    アストラゼネカ社とのDS-8201開発費のコストシェア等により、研究開発費が前年同四半期比78億円、8.3%減少した。
  24. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、有形固定資産売却益の増加に伴う販売費及び一般管理費の減少影響等により、25億円(3.7%)減少の632億円となりました。研究開発費は、アストラゼネカ社とのDS-8201に係る開発費折半の影響等により、43億円(9.4%)減少の412億円となりました。」

    販売費及び一般管理費が前年同四半期比25億円、研究開発費が43億円減少した。研究開発費については、DS-8201に係るアストラゼネカ社との開発費折半の影響が記載されている。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国における経費削減効果に加え、有形固定資産売却益の増加に伴う販売費及び一般管理費の減少影響等により、242億円(8.0%)減少の2,777億円となりました。」

    米国の経費削減効果等により販管費が前年同期比242億円、8.0%減少した。研究開発費も減損損失がなかったこと等により323億円、13.7%減少した。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国における経費削減効果に加え、有形固定資産売却益を計上したこと等により、182億円(8.4%)減少の1,985億円となりました。」

    米国における経費削減効果等により、販売費及び一般管理費が前年同四半期比182億円、8.4%減少した。費用効率化の効果が第3四半期累計実績として示された。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国における経費削減効果に加え、有形固定資産売却益を計上したこと等により、114億円(8.2%)減少の1,286億円となりました。」

    米国における経費削減効果等により、販売費及び一般管理費が前年同四半期比114億円、8.2%減少した。費用効率化の効果が累計実績として示された。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、米国における経費削減効果等により、52億円(7.3%)減少の656億円となりました。」

    米国における経費削減効果等により、販売費及び一般管理費が前年同期比52億円、7.3%減少した。費用効率化の効果が四半期実績として示された。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「・米国の営業体制再編を決定いたしました。(第一三共Inc.の人員削減の決定) ・国内の研究開発体制再編を推進いたしました。(2018年4月1日付でアスビオファーマ㈱を吸収合併)」

    米国営業部門約280名の人員削減を含む再編決定と、アスビオファーマ㈱の吸収合併により、費用・組織効率化の施策が具体化した。
  30. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、為替による増加影響があったものの、前年同四半期に欧州における事業再編費用(106億円)を計上していたこと等から、37億円(1.7%)減少の2,167億円となりました。」

    為替による増加影響がある中、販売費及び一般管理費は前年同期比37億円、1.7%減少した。欧州事業再編費用の前年計上の反動等が要因として記載されている。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ263億円(△8.0%)減少の3,025億円となりました。前連結会計年度末までに実施した営業体制再編による経費削減効果及び為替による減少影響等により、減少いたしました。」

    営業体制再編の経費削減効果等により、販売費及び一般管理費が263億円、8.0%減少した。一方、研究開発費はプロジェクト進行に伴い57億円増加した。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、118億円減少の2,205億円(前年同四半期比5.1%減)となりました。前第3四半期連結累計期間に遊休資産の売却に伴う有形固定資産売却益(82億円)が含まれていたことに加え、事業再編費用が45億円増加したものの、前連結会計年度末までに実施した営業体制再編による経費削減効果及び為替の影響等により、販売費及び一般管理費が減少いたしました。」

    販売費及び一般管理費が前年同期比5.1%減少した。営業体制再編による経費削減効果が、事業再編費用の増加などがある中で費用減少要因として引き続き現れた。
  33. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「前年同四半期に遊休資産の売却に伴う有形固定資産売却益(39億円)が含まれていたものの、前連結会計年度末までに実施した米国の営業体制再編による経費削減効果及び為替の影響等により、減少いたしました。」

    前連結会計年度末までに実施した米国営業体制再編の経費削減効果が、当四半期の販売費及び一般管理費の減少要因として現れた。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「同時にグループ全体に亘る大幅なコスト削減・効率化を行い、売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費の見直しを進め、利益創出力の強化を図って参ります。」

    売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費を対象に、グループ全体のコスト削減・効率化を進める計画。
一緒に動いた変遷

「がん事業の立上げ・確立」は、この変遷が動いた35回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

232322191714★123456
  1. ★この変遷
  2. 1がん事業の立上げ・確立23回
  3. 2エドキサバンのグローバル成長23回
  4. 3ルイトポルド事業の拡大22回
  5. 4日本No.1カンパニーとしての成長19回
  6. 5グローバル市場での事業展開と自社販売体制の拡充17回
  7. 6臨床開発パイプラインの進展14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
第一三共の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の決算説明資料で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
利益創出力の強化|第一三共(4568)の変遷 | Komori