提携関係の変化・構築不調
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ネクセラファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年４月、Tempero Bioは、2025年10月にTMP-301プログラムを一時停止した後に開発オプションの評価を行った結果、同プログラムを正式に中止し、事業の縮小を開始しました。」
提携関係の変化・構築不調に関するリスクについて、Tempero BioによるTMP-301プログラムの正式中止と事業縮小が発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2025年12月19日、Boehringer Ingelheim International GmbH（以下「ベーリンガーインゲルハイム社」）より、当社が統合失調症を対象に開発を進めている GPR52 受容体作動薬プログラム（フェーズ2試験開始準備完了段階のリード化合物NXE0048149（以下「NXE’149」）を含む）に関する独占的ライセンスオプション権について、ベーリンガーインゲルハイム社が行使しない決定を当社に通知しました。」
提携関係の変化に関するリスクについて、ベーリンガーインゲルハイム社がGPR52作動薬プログラムの独占的ライセンスオプションを行使しない事象が発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「なお、ファイザー社は、当社との戦略的研究開発提携で発見され、フェーズ１試験を実施中であった低分子GLP-1作動薬候補であるPF-06954522の開発を中止しました。」
提携関係の変化・構築不調というリスクについて、Pfizer社が提携由来のPF-06954522の開発を中止する事象が新たに発生した。会社は安全性によるものではなく、Pfizer社のポートフォリオに関する決定と説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、研究開発の各段階において最先端技術の取り込みを含めた広範な提携関係を構築し、それによって固定費の増加回避を図っています。しかし、現在の提携関係に変化が生じた場合や今後の提携関係が期待どおりに構築できない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に重大な影響が及ぶ可能性があります。」
広範な提携による固定費抑制の一方、提携関係の変化・構築不調が業績に影響するリスクが再確認された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「GSK社によるGSK4381406の優先順位の引き下げと現開発の打ち切り決定は、GSK社の免疫疾患領域の戦略変更、及び幹部交代に伴うものです。」
提携関係の変化というリスクについて、GSK社がGSK4381406の優先順位を引き下げ、現開発を打ち切る決定が実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年６月27日、当社グループは、提携先であるPfizer Inc.（以下「ファイザー社」）が、糖尿病・肥満症の治療薬として臨床開発中のGLP-1受容体作動薬候補Danuglipronの開発を優先し、その結果、Lotiglipronの開発を継続しないことを決定したと発表しました。」
提携関係の変化・構築不調というリスクについて、Pfizer社がLotiglipronの開発を継続しないことを決定する事象が発生した。当社グループはPfizer社と今後の開発計画を含めた検討を行うとしている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような背景から、アッヴィ社は、本提携プログラムの下で開発中の全ての候補薬、当社グループからアラガン社に許諾した関連する全ての知的財産、及び提携において収集した全ての臨床・前臨床データの権利を、当社グループに返還すると通知しました。」
アッヴィ社の事業上の判断により、ムスカリン作動薬プログラムの候補薬、知的財産、臨床・前臨床データの権利返還が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在の提携関係に変化が生じた場合や今後の提携関係が期待どおりに構築できない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に重大な影響が及ぶ可能性があります。」
固定費抑制と最先端技術の取り込みを提携に依存しており、販売体制構築を含む提携の成否をリスクとしている。