新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。
オンコセラピー・サイエンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社は、2025年11月21日付の取締役会決議に基づき、2025年12月８日にLong Corridor Alpha Opportunities Master Fund、MAP246 Segregated Portfolio及びBEMAP Master Fund Ltd.を割当先として第三者割当による第38回新株予約権（行使価額修正条項付）計796,000個（79,600,000株）を発行しました。」
第38回新株予約権により最大79,600,000株の潜在株式が追加され、当年度中に40,000,000株が交付された一方、2026年３月末時点で39,600,000株分が残存している。潜在的な希薄化要因が拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 630,000 当中間会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 63,000,000」
第37回新株予約権630,000個の全てが行使され、63,000,000株が交付された。新株予約権による希薄化が実際の株式発行として進行した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社は、2025年４月10日付の取締役会決議に基づき2025年４月28日に発行した第三者割当による第37回新株予約権（行使価額修正条項付）計630,000個（63,000,000株）を発行しました。本新株予約権の行使価額には修正条項が付いており、また行使期間が2025年４月30日から2028年４月28日までの３年間となっていることから、株式市場の動向によっては計画どおりに資金調達ができない可能性があります。また、当該新株予約権が行使された場合は当社の株式価値が希薄化し、株価に影響を及ぼす可能性があります。」
新たに最大63,000,000株を対象とする第37回新株予約権が発行された。提出日までに13,000,000株が交付され、潜在的な希薄化要因と実際の株式発行がともに進行している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 540,000 当中間会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 54,000,000 当中間会計期間の権利行使に係る資金調達額（百万円） 1,190」
第36回新株予約権540,000個の全てが行使され、54,000,000株が交付された。新株予約権による希薄化が実際の株式発行として進行し、当中間会計期間に1,190百万円を調達した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年４月５日付の取締役会決議に基づき2024年４月22日に発行した第三者割当による第36回新株予約権（行使価額修正条項付）計540,000個（54,000,000株）を発行しました。」
第35回新株予約権の取得・消却が行われた一方、新たに最大54,000,000株を対象とする第36回新株予約権が発行され、提出日までに一部行使も実行された。潜在的な希薄化要因が再び拡大した。 - FY2024-Q3当四半期の追加行使なし有価証券報告書
「（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】 該当事項はありません 。」
当第３四半期会計期間における行使価額修正条項付新株予約権等の追加行使・株式交付は記載されていない。既発行分による希薄化リスクが消滅したことを示す記載ではない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 110,000 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 11,000,000 当該四半期会計期間の末日における当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る累計の交付株式数（株） 23,000,000」
行使価額修正条項付新株予約権について、当第２四半期会計期間に11,000,000株が交付され、累計交付株式数は23,000,000株となった。新株予約権行使による希薄化が実際の株式発行として進行している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり行使されております。」
第34回新株予約権等について、当四半期に120,000個が行使され、12,000,000株が交付された。さらに2023年７月31日までに110,000個の行使により11,000,000株が発行され、希薄化が実際の株式発行として進行した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年３月24日取締役会決議に基づき、2023年４月10日にLong Corridor Alpha Opportunities Master Fund及びMAP246 Segregated Portfolioを割当先として第三者割当による第34回新株予約権及び第35回新株予約権（行使価額修正条項付）計380,000個（38,000,000株）を発行しました。本新株予約権の行使価額には修正条項が付いており、また行使期間が2023年４月11日から2025年４月10日までの２年間となっていることから、一部については本書提出日現在ですでに行使が実行されておりますが、株式市場の動向によっては計画どおりに資金調達ができない可能性があります。また、当該新株予約権が行使された場合は当社の株式価値が希薄化し、株価に影響を及ぼす可能性があります。」
新たに最大38,000,000株を対象とする行使価額修正条項付新株予約権が発行され、提出日までに一部行使も実行された。資金調達未達と株式価値希薄化の潜在要因が拡大している。 - FY2023-Q3当四半期の追加行使なし有価証券報告書
「（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】 該当事項はありません。」
当第３四半期における行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況は該当事項なしと記載され、当四半期の追加的な株式交付は示されていない。 - FY2023-Q2当四半期の追加行使なし有価証券報告書
「（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】 該当事項はありません。」
当第２四半期における行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況は該当事項なしと記載され、当四半期の追加的な株式交付は示されていない。既発行分による希薄化リスクが消滅したことを示す記載ではない。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が次のとおり行使されております。」
第31回新株予約権等について当四半期に2,623,100株が交付され、累計交付株式数は16,311,700株となった。新株予約権による希薄化が実際の株式発行としてさらに進行している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 71,680 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 7,168,000 当該四半期会計期間の末日における当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る累計の交付株式数（株） 13,688,600」
第31回新株予約権について、当第２四半期会計期間に7,168,000株が交付され、累計交付株式数は13,688,600株となった。新株予約権による希薄化が実際の株式発行としてさらに進行している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「2021年４月12日開催の取締役会決議に基づき2021年４月28日に発行した第三者割当てによる行使価額修正条項付第31回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 35,000,000 （新株予約権１個につき100株） 当第１四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり行使されております。 当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 65,206 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 6,520,600」
第31回新株予約権により最大35,000,000株の潜在株式が追加され、当四半期に6,520,600株が実際に交付された。潜在的な希薄化要因の拡大と実際の株式発行が同時に記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、2020年３月末日現在における、当社の発行済株式総数は176,332,000株でありますが、これに対して、当社の役員、従業員及び社外協力者等に対する新株予約権に係る新株発行予定株数の合計は955,000株であります。 当社普通株式8,500,000株を上限とする。」
第30回新株予約権による29,300,000株の行使が完了した一方、期末時点で955,000株のストックオプションによる潜在株式があり、さらに提出日後には普通株式8,500,000株を上限とする新株予約権の発行枠が承認された。潜在的な希薄化要因が追加されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社が発行いたしました第30回新株予約権につき、2020年１月１日から2020年１月17日までに、以下のとおり行使され、2020年１月17日をもってすべての権利行使が完了いたしました。」
第30回新株予約権29,300,000株分の行使が完了し、潜在的な希薄化が実際の株式発行として完了した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり行使されております。」
当四半期に3,750,500株が交付され、累計交付株式数は14,150,500株となった。新株予約権による希薄化が実際の株式発行として進行している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり行使されております。」
第30回新株予約権の行使により当四半期に5,874,600株が交付され、累計交付株式数は10,400,000株となった。潜在的な希薄化が実際の株式発行として進行している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、平成30年12月26日取締役会決議に基づき、平成31年１月15日に大和証券株式会社を割当先とする行使価額修正条項付第30回新株予約権（第三者割当て）293,000個（29,300,000株）を発行しました。本新株予約権の行使価額には修正条項が付いており、また行使期間が平成31年１月16日から平成34年１月17日までの３年間となっていることから、一部については本書提出日現在ですでに行使が実行されておりますが、株式市場の動向によっては計画どおりに資金調達ができない可能性があります。また、当該新株予約権が行使された場合は当社の株式価値が希薄化し、株価に影響を及ぼす可能性があります。」
新株予約権による潜在株式数が29,300,000株と大幅に増加し、一部の行使も実行されたため、潜在的な希薄化規模が前期記載より拡大した。 - FY2018対処有価証券報告書
「2018年３月末日現在における当社の発行済株式総数は147,032,000株でありますが、これに対して、新株予約権に係る新株発行予定株数の合計は1,832,500株であります。」
新株予約権に係る発行予定株数が前期の2,427,500株から1,832,500株に減少し、潜在的な希薄化規模が縮小した。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年３月末日現在における当社の発行済株式総数は147,027,000株でありますが、これに対して、新株予約権に係る新株発行予定株数の合計は2,427,500株であります。」
新株予約権による潜在的な希薄化リスクは継続しているが、予定株数は前回記載の2,500,000株から2,427,500株となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月末日現在における当社の発行済株式総数は147,017,000株でありますが、これに対して、新株予約権に係る新株発行予定株数の合計は2,500,000株であります。」
新株予約権の行使による株式価値の希薄化と、株式需給・株価への影響可能性を開示している。