継続企業の前提に関する重要な疑義と営業損失・マイナスキャッシュフロー
FY2018に初出。29回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
オンコセラピー・サイエンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在で、現金及び預金を2,089百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況と営業損失・マイナスの営業キャッシュ・フローは継続しているが、現金及び預金が2,089百万円まで増加し、重要な不確実性は認められないとの判断が継続した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,675百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況は続いているが、現金及び預金は前期末から増加し、重要な不確実性は認められないとの判断を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の強化に取り組みますが、これらの対応策は実施中であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況と重要な不確実性が継続している。一方、現金及び現金同等物は833百万円まで増加し、対応策は実施中とされている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の強化に取り組みますが、これらの対応策は実施中であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況と重要な不確実性が継続している。現金及び現金同等物は527百万円まで減少し、収益力向上・資金調達等の対応策は実施中とされている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が続くなか、従来の「重要な不確実性は認められない」との判断から、現時点で重要な不確実性が認められるとの記載に変化した。現金及び預金は881百万円で、追加資金調達の方法・金額・時期も未確定とされている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を881百万円有しており、かつ、資金調達の状況に応じて研究開発を実施することから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金はFY2024-Q1の912百万円から881百万円へ減少した。研究開発を資金調達の状況に応じて実施すると記載している一方、当面の事業活動の継続性に懸念はなく、重要な不確実性は認められないとの判断を維持している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を912百万円有しており、かつ、資金調達の状況に応じて研究開発を実施することから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は912百万円まで減少し、研究開発の実施を資金調達の状況に応じると記載した。一方、当面の事業活動の継続性に懸念はなく、重要な不確実性は認められないとの判断は維持している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当連結会計年度末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当連結会計年度末現在で、現金及び預金を1,117百万円有しております。また、2023年３月24日付の当社取締役会において決議いたしました、Long Corridor Alpha Opportunities Master Fund及びMAP246 Segregated Portfolioを割当先とする第三者割当による新株式並びに第34回新株予約権及び第35回新株予約権の発行に関し、2023年４月10日に発行金額の総額（LCAO 76,760千円）（MAP246 19,190千円）の払込手続が完了しております。当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続し、期末現金及び預金は1,117百万円まで減少した。第三者割当による新株式・新株予約権の発行と払込を対応策として記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第３四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を977百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続している。現金及び預金は前四半期末の1,313百万円から977百万円へ減少し、研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの説明も記載されていない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このようなことから、当第２四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,313百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の1,505百万円から1,313百万円へ減少した。概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの従前の説明は記載されていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,505百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続している。現金及び預金は前連結会計年度末の1,836百万円から1,505百万円へ減少し、研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの従前の説明も記載されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当連結会計年度末現在で、現金及び預金を1,836百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の2,221百万円から1,836百万円へ減少した。研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの従前の説明も記載されていない。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を2,221百万円有しており、また、以下の対策案を実行することで当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続している。現金及び預金は前四半期末の3,122百万円から2,221百万円へ減少し、概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明も記載されていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,122百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続している。現金及び預金は前四半期末の3,136百万円から3,122百万円へ減少し、研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの説明も記載されていない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,136百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続している。現金及び預金は前連結会計年度末の2,899百万円から3,136百万円へ増加した一方、概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明はなくなった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,394百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の3,729百万円から3,394百万円へ減少した。一方、概ね1.5年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,729百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の4,160百万円から3,729百万円へ減少した。一方、概ね1.5年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このようなことから、当第１四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,160百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続し、現金及び預金は前連結会計年度末の4,713百万円から4,160百万円へ減少した。一方、概ね1.5年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断を継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,470百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の4,530百万円から4,470百万円へ減少した。概ね1.5年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,530百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前四半期末の4,632百万円から4,530百万円へ減少した。重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,632百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前期末の4,857百万円から4,632百万円へ減少した。研究開発費の確保期間は概ね1.5年分で、重要な不確実性は認められないとの判断を継続している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「このようなことから、当第３四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第３四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,877百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が継続するなか、現金及び預金は前回記載の5,339百万円から4,877百万円へ減少した。一方、概ね1.5年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を5,339百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が引き続き存在するなか、現金及び預金は前回の6,740百万円から5,339百万円へ減少し、確保できる研究開発費も概ね2年分から1.5年分へ短縮した。一方、重要な不確実性は認められないとの判断は継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このようなことから、当第１四半期連結会計期間末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当第１四半期連結会計期間末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を5,894百万円有しており、概ね２年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続的な営業損失・マイナスの営業キャッシュ・フローを背景に、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が引き続き存在すると記載している。一方、現金及び預金は5,894百万円で、概ね２年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性は認められないとの判断を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において、今後の資金計画を含め、より保守的に検討したところ、当社グループは、当連結会計年度末において、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの、当連結会計年度末現在で、現金及び預金を6,740百万円有しており、概ね２年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
継続的な営業損失・マイナスの営業キャッシュフローを背景に、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が初めて明示された。一方、現金及び預金6,740百万円と概ね2年分の研究開発費を確保し、重要な不確実性はないと判断している。