研究開発に必要な資金の想定超過リスク
FY2017に初出。28回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
オンコセラピー・サイエンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07対処決算
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を2,326百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金が2026年３月末の2,089百万円から2,326百万円へ増加し、研究開発資金の余力に関する状況がさらに改善した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物は、2,089百万円（前連結会計年度比1,255百万円増加）となりました。」
株式発行による資金調達等により、現金及び現金同等物は前期末の833百万円から2,089百万円へ増加した。研究開発費先行による資金リスクは残るが、手元資金は改善した。 - 2026-05-08対処業績予想の修正
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、2,089百万円（前連結会計年度比1,255百万円増加）となりました。」
株式発行による資金調達等により、現金及び現金同等物は前期末の833百万円から2,089百万円へ増加し、研究開発資金の余力が改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,675百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
現金及び預金は前期末の833百万円から1,675百万円へ増加した。研究開発費の何年分を確保しているかは示されていないが、株式発行による資金調達により手元資金は改善した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物は、833百万円（前連結会計年度比306百万円増加）となりました。」
株式発行による資金調達等により、現金及び現金同等物は前期末の527百万円から833百万円へ増加した。研究開発資金の制約は残るが、手元資金は改善している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の現金及び現金同等物は1,098百万円となりました。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、主として株式の発行による収入1,174百万円により、1,149百万円の資金の増加となりました。」
現金及び現金同等物はFY2024末の527百万円から1,098百万円へ増加し、株式発行による資金調達も進んだ。研究開発資金の余力に関する制約は残るが、当中間期には資金調達による手元資金増加が記載された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在で、現金及び現金同等物は527百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前連結会計年度末の1,117百万円から527百万円へ減少した。研究開発費の何年分を確保しているかという従前の説明もなく、研究開発資金の余力に関する制約が続いている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を881百万円有しており、かつ、資金調達の状況に応じて研究開発を実施することから」
現金及び預金は前四半期末の912百万円から881百万円へ減少し、研究開発を資金調達の状況に応じて実施するとの説明が継続している。研究開発資金の余力に関する制約が強まっている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を881百万円有しており、かつ、資金調達の状況に応じて研究開発を実施することから」
現金及び預金はFY2024-Q1の912百万円から881百万円へ減少した。研究開発を資金調達の状況に応じて実施するとの説明が継続し、研究開発資金の余力に関する制約が強まっている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を912百万円有しており、かつ、資金調達の状況に応じて研究開発を実施することから」
現金及び預金は2023年３月末の1,117百万円から912百万円へ減少した。従来記載されていた研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの説明はなく、資金調達の状況に応じて研究開発を実施するとされた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在で、現金及び預金を1,117百万円有しております。また、2023年３月24日付の当社取締役会において決議いたしました、Long Corridor Alpha Opportunities Master Fund及びMAP246 Segregated Portfolioを割当先とする第三者割当による新株式並びに第34回新株予約権及び第35回新株予約権の発行に関し、2023年４月10日に発行金額の総額（LCAO 76,760千円）（MAP246 19,190千円）の払込手続が完了しております。」
期末現金及び預金は1,117百万円で、前期末1,836百万円から減少した。研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの従前の説明はなく、資金余力の説明は弱い状態が続いている。一方、提出後の第三者割当による資金受領を記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を977百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金は前四半期末の1,313百万円から977百万円へ減少した。研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの従前の説明もなく、資金余力に関する記載は弱い状態が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,313百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金は前四半期末の1,505百万円から1,313百万円へ減少した。従前記載されていた概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明はなく、研究開発資金の余力に関する記載が弱い状態が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を1,505百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金は前連結会計年度末の1,836百万円から1,505百万円へ減少した。従前記載されていた概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明はなく、研究開発資金の余力に関する記載は弱い状態が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在で、現金及び預金を1,836百万円有しており、また、以下の対策案を実行することで当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
現金及び預金は前連結会計年度末の2,899百万円から1,836百万円へ減少した。従前記載されていた概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明もなく、研究開発資金の余力に関する記載はさらに弱まっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を2,221百万円有しており、また、以下の対策案を実行することで当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
現金及び預金は前四半期末の3,122百万円から2,221百万円へ減少し、従前記載されていた概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明もない。研究開発資金の余力に関する記載はさらに弱まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,122百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金は前四半期末の3,136百万円から3,122百万円へ減少した。継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとの判断は継続しているが、研究開発費の概ね1.5年分を確保しているとの従前の説明は引き続き記載されていない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,136百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」
現金及び預金は前連結会計年度末の2,899百万円から3,136百万円へ増加したが、前回まで記載されていた研究開発費の概ね1.5年分確保との説明がなくなった。研究開発資金の余力に関する記載は弱まっている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,394百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
研究開発費を賄える期間は概ね1.5年分で変わらないが、現金及び預金は前四半期末の3,729百万円から3,394百万円へ減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を3,729百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
研究開発費を賄える期間は概ね1.5年分で変わらないが、現金及び預金は前四半期末の4,160百万円から3,729百万円へ減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,160百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
研究開発費を賄える期間は概ね1.5年分で変わらないが、現金及び預金は前連結会計年度末の4,713百万円から4,160百万円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,470百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
現金及び預金4,470百万円を有し、概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,530百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
現金及び預金は前四半期末の4,632百万円から減少したが、概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,632百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから」
現金及び預金は前連結会計年度末の4,857百万円から4,632百万円へ減少したが、概ね1.5年分の研究開発費を確保しているとの説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を4,877百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
現金及び預金は前四半期末の5,339百万円から4,877百万円へ減少したが、研究開発費について概ね1.5年分を確保しているとの説明は継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末現在で、現金及び預金を5,339百万円有しており、概ね1.5年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
研究開発費を賄える期間が、前回の概ね2年分から概ね1.5年分へ短縮した。研究開発資金の想定超過リスクに対する資金余力の記載は弱まっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末現在で、現金及び預金を6,740百万円有しており、概ね２年分の研究開発費は確保していることから、当面は事業活動の継続性に懸念はなく」
研究開発資金が想定超過となるリスクは継続しているが、現金及び預金6,740百万円、概ね2年分の研究開発費を確保しているとの説明を追加している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ事業の性質上、研究開発資金等の多額な資金を必要とするものでありますが、急速な成長、技術変化、市場の発展等環境の変化に伴い、当社は新たな戦略を実行し、その事業を展開するための必要資金は、現時点における想定以上に拡大する可能性があります。」
研究開発や新たな戦略の実行に必要な資金が、現時点の想定を上回る可能性をリスクとして開示している。