リソースの価値最大化に向けた組織づくり
FY2020-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-03-27。
生化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- 2026-03-27再定義役員の異動
「現在「総務人事部」内にある人事機能を「ＨＲ戦略部」に集約し、人財戦略と人事業務を一体で推進する体制に再編いたします。これに伴い、組織名称を「ＨＲ戦略部」から「ＨＲマネジメント部」に変更いたします。」
人事機能を人財戦略と一体で推進する組織に再編し、HR戦略部をHRマネジメント部へ改称するとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年10月には、人材戦略に関わる課題への対応をより強化し人的資本経営を推進するため、「HR戦略部」を新設しました。」
人的資本経営について、HR戦略部を新設し、自律型人材育成、人事制度改革、エンゲージメント向上、サクセッションプランを担わせる体制を整備した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、人的資本経営における取り組みの一環として、2023年度から従業員のエンゲージメントサーベイを実施し、全社の総合満足度は、判定B、評点3.41(5段階評価)となりました。今後も定期的に実施し、諸施策の検討・実施に活用してまいります。」
組織強化・人材育成について、2023年度から全従業員を対象とするエンゲージメントサーベイを実施し、総合満足度3.41を取得した。今後の施策への活用方針も示している。 - FY2023-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、上記の5つの重点施策を実行するうえで、社員エンゲージメントの向上や組織強化・人材育成は経営の基盤となる重要な要素となります。事業の中核である人材の育成や、成長を促進する環境を醸成するための投資を積極化させ、持続的な成長を実現するための基盤強化・改善を図っていきます。」
従来の人材育成・組織改革に加え、社員エンゲージメント向上と成長環境への投資を積極化する方針を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症拡大をはじめとした事業環境の変化に柔軟に対応するために、在宅勤務制度を含む人事諸制度の新設やIT環境の整備などを進めました。」
組織づくりについて、在宅勤務制度を含む人事諸制度の新設とIT環境整備を進めた実績を報告している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、リソースの価値最大化に向けた組織づくりのため、若年層の従業員を研究テーマリーダーや工場における各種責任者に任命し育成を図っているほか、組織改革を目的とした人事諸制度の全面改訂を進めており、本中期経営計画中に適用することを目指しています。」
若年層従業員を研究テーマリーダー・工場責任者に任命して育成し、人事諸制度の全面改訂を中期経営計画中に適用する計画を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「事業環境の変化に柔軟に対応し、新しい価値を創造できる人材の育成と、個々のポテンシャルを最大限発揮できる組織改革を進めます。」
人材育成と組織改革により、環境変化への対応力と人材の潜在力を高める施策を継続している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「事業環境の変化に柔軟に対応し、新しい価値を創造できる人材の育成と、個々のポテンシャルを最大限発揮できる組織改革を進めます。」
人材育成と組織改革により、事業環境への対応力と個々の人材の潜在力を高める施策を中期経営計画で初めて明示した。