人財育成と女性活躍を含む多様性の向上
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
小野薬品工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2026年度までに次世代経営人財≧250人、グローバル人財≧300人、デジタル人財≧700人（DXプロジェクトを企画・管理・遂行できる人財≧200人＋DXプロジェクトに参加して活躍できる人財≧500人）、イノベーション人財≧180人、成長戦略を推進する専門人財では、2026年度までに700人規模を採用・育成していきます。」
デジタル人財の2026年度目標が500人から700人へ具体化・拡大された。2024年度実績は次世代経営人財200人、グローバル人財194人、デジタル人財872人、イノベーション人財108人、専門人財353人と開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「2026年度までに次世代経営人財≧250人、グローバル人財≧300人、デジタル人財≧500人、イノベーション人財≧180人、成長戦略に資する専門人財では、2026年度までに700人規模を採用・育成していきます。」
人財戦略が2026年度までの類型別採用・育成人数として継続的に具体化され、研修時間、行動変容率、女性管理職比率、男性育休取得率、健康年齢などのKPIも開示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後４年間で次世代経営人財≧250人、グローバル人財≧300人、デジタル人財≧500人、イノベーション人財≧180人、成長戦略に資する専門人財では、今後５年間で700人規模を採用・育成していきます。」
人財育成方針が、類型別の採用・育成人数と4～5年の期間を伴うKPIへ具体化された。女性管理職比率10％・20％などの多様性目標も設定されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「人財育成では、次期経営人財、世界を舞台にビジネスができるグローバル人財、企業変革をけん引するデジタル人財、次世代の成長を牽引するイノベーション人財の育成に注力します。」
人財育成・多様性向上の方針が、経営、グローバル、デジタル、イノベーションという人財類型別の育成方針へ具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、環境の変化に迅速かつ柔軟に対応し、企業価値を向上させるためには、組織を構成するメンバーの属性や価値観、行動特性の多様性を高め、その個性を認めることが重要であると考え、「女性活躍推進」、「障がい者活躍推進」、「キャリア採用推進」に取り組んでいます。」
従来の人財育成・女性活躍・多様性向上の説明に、障がい者活躍推進とキャリア採用推進を加え、多様性施策の対象を具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「さまざまな環境の変化に対応し、競争に打ち勝つため、人財育成や多様性向上を進めるとともに、従業員等の健康管理への投資を強化するなど、体制の強化を図っています。」
従来の人財育成・多様性向上に加え、従業員等の健康管理への投資強化を企業基盤強化の施策として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人財育成や多様性の向上に引き続き取り組み、さまざまな環境の変化への対応や、生産性の向上を目指して体制の強化を図っております。」
人財育成、多様性向上、生産性向上を企業基盤強化の手段とする方針が再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さまざまな環境の変化に対応し、競争に打ち勝つため、人財育成や多様性の向上に取り組むなど、体制の強化を図っております。」
競争力・企業基盤の強化策として、人財育成と多様性向上を継続する方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グローバルレベルでの競争力を高めていくため、人財の育成や事業のスピードアップに努めています。また、女性の活躍を支援するための仕組みを整備するなど、多様性の向上に取り組み、様々な環境変化への対応を図っています。」
グローバル競争力向上に向けた人財育成、業務速度向上、女性活躍支援を具体的な企業基盤強化策としている。