大規模災害・事故による事業活動の停滞
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに29社。
- FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、これらのリスクに備え、事業継続計画（BCP）の策定・訓練実施、安全在庫確保、耐震対策、損害保険加入など、従業員の安全と医薬品の安定供給のための体制を整備し、リスクの低減に努めています。」
大規模災害・事故への対応として、BCP訓練、安全在庫、耐震対策、損害保険などの具体的な低減策を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間での新型コロナウイルス感染症の業績影響については、第２四半期連結累計期間に引き続き、売上収益及び各段階利益に大きなマイナスインパクトはなかったものの、継続して一部事業活動の進捗は影響を受けております。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動への影響は続いているが、売上収益・利益への大きなマイナス影響はないとの説明を再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間での新型コロナウイルス感染症の業績影響については、売上収益及び各段階利益に大きなマイナスインパクトはなかったものの、事業活動の進捗は多方面にわたり影響を受けました。」「開発中のプロジェクトでは、治験の開始時期や進捗などスケジュールの遅延が一部で発生しております。」
パンデミックによる事業停滞リスクが、国内営業、製品導入、治験スケジュール、設備工事など多方面の活動への実際の影響として現れた。ただし業績へのマイナス影響は限定的と説明している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの業績への影響は軽微であります。一方で、事態が深刻化した４月以降につきましては事業への影響が広範囲に出てくると予想しております。」
従来リスクとして示していたパンデミックが新型コロナウイルス感染拡大として現実化し、販売、薬事、臨床試験、創薬研究、設備投資など広範な事業影響が想定される段階となった。ただし第1四半期の業績影響は軽微と説明している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、新型インフルエンザ等のパンデミックの発生により、従業員の出社率が大幅に低下した場合、事業活動が停滞する可能性があります。」
従来の自然災害・事故に加え、パンデミックによる出社率低下を事業停滞リスクとして明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震、台風などの自然災害、火災などの事故などが発生した場合、当社グループの事業所・営業所及び取引先が大規模な被害を受け事業活動が停滞し、また損害を被った設備などの修復のため多額の費用が発生するなど、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を与える可能性があります。」
大規模災害・事故による事業停滞リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風などの自然災害、火災などの事故などが発生した場合、当社グループの事業所・営業所及び取引先が大規模な被害を受け事業活動が停滞し、また損害を被った設備などの修復のため多額の費用が発生するなど、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を与える可能性があります。」
大規模災害・事故による事業停滞リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風などの自然災害、火災などの事故などが発生した場合、当社グループの事業所・営業所及び取引先が大規模な被害を受け事業活動が停滞し、また損害を被った設備などの修復のため多額の費用が発生するなど、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を与える可能性があります。」
自然災害・火災等による事業所や取引先の被害、事業停滞、設備修復費用をリスクとして記載している。