取締役会実効性評価と社外役員連携の強化
FY2017に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年５月には、「Board Round Table」と称し、普段face-to-faceでの接点が少ない海外在住の取締役も一堂に会し、”トランプ政権が及ぼす革新的医薬品への影響”等をテーマにディスカッションを実施いたしました。」
取締役会実効性向上施策として、海外在住取締役を含むBoard Round Tableを実施し、国際情勢と革新的医薬品への影響を議論した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年からは実効性評価の結果を活用し、取締役会の実効性向上に資する施策を取締役会において策定しており、その１つとして、「Dialogue Discovery」と称し、普段リモートで取締役会に出席している海外在住の取締役も一堂に会し、事業理解、戦略議論の深耕及びコミュニケーションの促進を目的としたダイアログを実施いたしました。」
取締役会実効性評価の結果を活用し、2024年から海外在住取締役を含むDialogue Discoveryを実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また2023年からは、独立社外取締役及び独立社外監査役のみで構成され、取締役会終了直後に行われる「社外役員取締役会アフターレビュー」において、当社取締役会における課題や改善策の検討、他社事例の共有などを実施しており、その内容の共有と必要に応じて取締役会議長への提案等を行っております。」
取締役会実効性評価・社外役員連携の取り組みに加え、2023年から独立社外役員のみのアフターレビューを開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2016年度より開始した取締役会全体の実効性評価について、2019年度から、外部視点や客観性をより強化することを目的に、外部専門家が事務局となり、アンケート項目の作成から行い、自己評価の根拠や自己評価結果に至るロジックの合理性などを分析、必要に応じて個別ヒアリングを行った上で、総合評価し、取締役会の課題や効果的な対応策を提言する方式へと変更して実施し、取締役会における意思決定及び監督の実効性を確認いたしました。」
外部専門家を活用した取締役会実効性評価、社外役員連絡会、海外研究所での取締役会開催等を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度は、外部視点や客観性をより強化することを目的に、外部専門家が事務局となり、アンケート項目の作成から行い、自己評価の根拠や自己評価結果に至るロジックの合理性などを分析、必要に応じて個別ヒアリングを行った上で、総合評価し、取締役会の課題や効果的な対応策を提言する方式へと変更して実施し、取締役会における意思決定及び監督の実効性を確認いたしました。」
取締役会実効性評価について、2020年度から外部専門家を活用し、評価設計・分析・ヒアリング・提言を含む方式へ変更した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年度におきましては、2016年度より開始した取締役会全体の実効性評価を行い、取締役会における意思決定及び監督の実効性を確認いたしました。」
2019年度も取締役会実効性評価、社外役員連絡会、主要工場での取締役会開催等を実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年度におきましては、2016年度より開始した取締役会全体の実効性評価を行い、取締役会における意思決定及び監督の実効性を確認いたしました。取締役会における議論の活性化に必要な情報の提供及び社外役員相互の連携強化を目的とした『社外役員連絡会』を開催しております。」
2018年度の取締役会実効性評価と社外役員連絡会を実施し、主要工場での取締役会開催や外部有識者による講義も行った。 - FY2017初出有価証券報告書
「2017年度におきましては、前年度より開始した取締役会全体の実効性評価を行い、取締役会における意思決定及び監督の実効性を確認いたしました。2016年度に引き続き、取締役会における議論の活性化に必要な情報の提供及び社外役員相互の連携強化を目的とした「社外役員連絡会」を開催しております。」
取締役会全体の実効性評価、社外役員連絡会、主要工場での取締役会開催や外部有識者による講義を実施している。