デジタルファクトリー化の推進
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「エンジニアリングソリューション事業ではコンサル/技術サービス強化に取り組んでまいります。」
デジタルファクトリー化の推進を、FlexSim等の販売だけでなく、コンサルティング・技術サービスを強化する高付加価値化の方針へ展開した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「エンジニアリングソリューション事業については、「FlexSim」を拡販すべくプライベートセミナー開催や展示会での講演のほか、物流コンソーシアム参加など積極的に行っており、各種マーケティング活動が奏功してリード数の増加などで成果が顕著に表れてきております。PLM(プロダクトライフサイクルマネジメント)については、拡販体制の充実を図るため、2024年4月に株式会社フラッシュシステムズを子会社化したことに加え、大手SIerとの連携強化を図っているほか、ALM(アプリケーションライフサイクルマネジメント)については新規案件の受注獲得に至っております。」
FlexSimの拡販とPLM・ALMの体制拡充を進め、リード数増加、フラッシュシステムズの子会社化、大手SIer連携、ALM新規受注により製造業DXソリューションを具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「エンジニアリングソリューション事業においては、製造業、物流業を中心とした企業の効率化ニーズに応える高付加価値な「FlexSim」の販売を強化し、前年同期比で大幅に増収となるなど、すでに成果が表れております。また、製造業の生産効率と品質向上に資するPLM事業を次の成長の柱とするべく、人材シフトおよび補強を行っております。」
FlexSimの販売強化による増収と、PLM事業の人材シフト・補強を通じて、製造業・物流業の効率化を支援する事業展開を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「FlexSim 2023」では複数のフロアにまたがる倉庫や工場の滞留を解消し、全体最適化を図るためのモデリング機能が強化されており、またGIS(地理情報システム)ツールの機能が強化されるなど、「物流2024年問題」への有効なツールとなることが期待されます。9月には、ロボット・オフラインティーチングを含めた3D生産シミュレーションソフトウェアを全世界に提供するVisual Components社(フィンランド)とリセラー契約を締結しました。」
製造業のDX・デジタルファクトリー化に向け、FlexSimの最新版の販売開始とVisual Components社とのリセラー契約により、物流・工場の最適化および3D生産シミュレーションの提供体制を具体化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「① システムソリューション事業:事業領域のシフトおよび拡大 付加価値向上策としては、システム開発の上流工程および製造・販売型へのシフトによる高単価化、ならびにERP領域での事業拡大に向けて取り組みます。」
デジタルファクトリー化を含む成長戦略を、システム開発の上流工程・製造販売型へのシフト、ERP領域の拡大として具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「システムソリューション事業(注)、エンジニアリングソリューション事業そしてGPS事業(注)のそれぞれについて、「事業領域のシフトおよび拡大」「ものづくり領域でのソリューション強化」「プラットフォーム上へのサービスの拡充」を事業成長戦略の取組方針として定めております。」
従来の「デジタルファクトリー化」という表現から、中期経営計画では事業領域のシフト・拡大、ものづくりソリューション強化、プラットフォーム上のサービス拡充という成長戦略へ整理し直している。 - FY2022前進有価証券報告書
「製造業のDX推進の実現を事業の柱として掲げており、これを促進するために、DX事業本部の設置をはじめ、ソリューションの拡充およびこれを目的としたM&A、…にも取り組みました。」
2021年に提唱したデジタルファクトリー化に関連して、製造業DXを事業の柱とし、DX事業本部設置やM&Aによって推進体制を具体化した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「また2021年には、製造業の業務最適化による生産性の向上および省人化、省力化を実現し、エネルギーの効率化および削減を実現し、合わせて脱炭素社会の推進、人に優しい社会づくりに貢献することを目的に「デジタルファクトリー化」を提唱しました。」
製造業の生産性向上、省人化・省力化、エネルギー効率化、脱炭素社会の推進を目的とする「デジタルファクトリー化」を新たな事業構想として提唱した。