人材の確保と育成
FY2019に初出。30回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-10-07。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、シェアード社員数は293人（同20人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は10,577円（同18.8％増）となりました。」
人材の採用及び教育研修への投資を進め、シェアード社員数は前年同期比20人増の293人となった。稼働１時間あたり売上高も前年同期比18.8％増の10,577円となっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2025年度より福利厚生のさらなる充実を目的に「社宅制度」を導入したほか」
2025年度から福利厚生の新たな施策として社宅制度を導入し、人材の確保・定着に向けた施策を広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が32名増加しております。これは主に、事業拡大のため人材採用を積極的に行ったことによるものです。」
事業拡大のための積極採用により、従業員数が前事業年度末比32名増加し、307名となった。 - 2026-03-02前進株主総会
「人材育成面では、外部の知見を活用した実践的な研修による高度な専門スキルの習得や、自律人材に必要な思考や行動を学ぶための教育プログラムを全社的に展開することで、組織とサービスの強化に取り組んでおります。また、人材の確保と定着を図るため、福利厚生の一環として社宅制度を導入いたしました。」
人材の確保・育成に関し、実践的研修及び自律人材向け教育プログラムの全社展開、社宅制度の導入を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間において、事業拡大のため人材採用を積極的に行ったことにより、従業員数が29名増加いたしました。これらの結果、当中間会計期間末における当社の従業員数は304名となっております。」
事業拡大のための積極採用により、従業員数が29名増加し、当中間会計期間末に304名となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「新卒社員が通年で25名入社し、入社人数の多い４月以降で稼働率・稼働単価が低下しましたが、戦力化に伴い上昇しました。」
事業拡大のため積極採用を行い、従業員数が前事業年度末比32人増加して275人となった。新卒社員25人の入社、人材育成、採用広報及び処遇向上策も進めている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間において、事業拡大のため人材採用を積極的に行ったことにより、コーポレートＩＴ総合支援において従業員数が24名増加いたしました。これらの結果、当中間会計期間末における当社の従業員数は270名となっております。」
事業拡大のため積極採用を行い、コーポレートＩＴ総合支援の従業員数が24名増加し、当中間会計期間末の従業員数は270名となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「採用については、全社員が適時採用面談に参加する「みんなで採用」を開始し、社員一人ひとりが仲間を増やす活動に関わり活性化を図っております。また、シェアード社員数は209人（同39人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は8,504円（同7.0％増）となりました。」
全社員が採用面談に参加する「みんなで採用」を開始し、採用活動の参加範囲を広げた。シェアード社員数も前年同期比39人増の209人となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が35人増加しております。これは主に、コーポレートＩＴ総合支援において、事業拡大のため人材採用を積極的に行ったことによるものであります。」
積極的な採用により連結従業員数が前年度末比35人増の244人となり、コーポレートＩＴ総合支援のシェアード社員数も209人へ増加した。過去最多の新卒社員25人も入社している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、４月入社の新卒社員が稼働を開始したことにより、第２四半期連結会計期間と比較して稼働率が上昇し、シェアード社員の増加と定着も進みました。また、社内研修の充実や外部研修の活用を継続的に行い、シェアード社員のスキルアップやマネジメント力の底上げを図っております。」
新卒社員の稼働開始、社員の増加・定着、社内外研修の継続により、人材確保と育成を具体的に進めた。シェアード社員数は206人で前年同期比30人増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、企業のコーポレートＩＴ部門及び人材への旺盛なサービス需要に応えるべく、人材採用及び人材育成の強化や特化型サービスの開発に継続して取り組んでまいりました。また、コーポレートロゴリニューアルや従業員の処遇の向上策を実施し、採用競争力の強化を図っております。」
人材採用・育成の強化に加え、シェアード社員数が202人（前年同期比25人増）となり、コーポレートロゴのリニューアルや従業員の処遇向上策も実施して採用競争力の強化を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方で新バージョン対応需要のためにコンサルタントを増員いたしました。」
PCI DSS新バージョン対応需要に応えるため、キャッシュレスセキュリティ・コンサルティングでコンサルタントを増員した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、インソーシング事業が主導するリファーラル採用（仲間を集める活動）の活性化を図り、外部研修プログラムの活用や社内研修の充実によって、シェアード社員のスキルの底上げやマネジメント力の向上に取り組んでまいりました。これらの活動により、会員数は655社（前年同期比36社増）、そのうち実働会員数は217社（同16社減）となりました。また、シェアード社員数は179人（同17人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は8,003円（同3.3％増）となりました。」
リファーラル採用、外部研修及び社内研修を進め、シェアード社員数は179人となり、前年同期比17人増加した。一方、人員計画は退職の重なりにより未達となった。 - FY2022-Q3第3四半期の人員・生産性指標の更新有価証券報告書
「また、シェアード社員数は176人（同16人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は8,003円（同3.7％増）となっております。」
シェアード社員数は176人となり、前年同四半期比で16人増加した。稼働1時間あたり売上高も8,003円となり、前年同四半期比3.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「インソーシング事業では、機動力の高い少人数のユニット体制を継続しつつ、インソーシング事業部が主導するリファーラル採用（仲間を集める活動）の活性化を図りました。また、外部研修プログラムの活用や社内研修の充実により、シェアード社員のスキルの底上げやマネジメント力の向上を推進しております。新規顧客については、成長企業を中心に当社ウェブサイトからの問い合わせが多数を占める状況が続く一方で、既存顧客からの需要も高まっており、既存案件における支援の強化に注力した結果、会員数は638社（前年同四半期比48社増）、そのうち実働会員数は一時的なスポット案件の終了が重なったため221社（同6社増）となりました。また、シェアード社員数は178人（同19人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は8,051円（同5.3％増）となっております。」
リファーラル採用の活性化、外部研修・社内研修によるスキル及びマネジメント力向上を進め、シェアード社員数は前年同四半期比19人増の178人となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「インソーシング事業部が主導するリファーラル採用（仲間を集める活動）の活性化を図りました。また、外部研修プログラムの活用により、シェアード社員のスキルの底上げやマネジメント力の向上を推進しております。」
インソーシング事業部主導のリファーラル採用と、外部研修プログラムによるシェアード社員のスキル・マネジメント力向上を継続している。新たな数値実績や完了マイルストーンは示していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が19人増加しております。主な理由は、インソーシング事業の業容拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
インソーシング事業の業容拡大に伴う期中採用により、連結従業員数が前連結会計年度末比19人増加し、194人となった。人事評価制度の構築や給与水準向上などの人材投資も実施している。 - FY2021-Q3シェアード社員数の第3四半期実績更新有価証券報告書
「また、シェアード社員数は育児休業取得等による販管部門への異動が２件あったものの、160人（同７人増）となり、シェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は7,718円（同1.3％増）となっております。」
育児休業取得等による販管部門への異動が2件あったものの、シェアード社員数は160人となり、前年同四半期比で7人増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、スキルレベルの定義をハードスキルとソフトスキルの２軸とし、スキル評議会の設置により公平性や客観性を確保することで納得性を高め、より適正な運用を図っております。」
人材のスキルレベルをハードスキル・ソフトスキルの2軸で定義し、スキル評議会を設置するという新たな運用を明示した。 - FY2021-Q1シェアード社員数の四半期実績更新有価証券報告書
「また、シェアード社員数は前連結会計年度末に比べ異動等により１人減少し、153人（同21人増）となりました」
シェアード社員数は前連結会計年度末比では異動等により1人減少した一方、前年同四半期比では21人増の153人となった。採用施策自体の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、リモート形式での採用活動を積極的に行い、シェアード社員数は154人（同20人増）となり、人材育成の推進によりシェアード社員の稼働１時間あたりの売上高は7,620円（同7.9％増）となりました。」
リモート形式の採用活動を積極的に行い、シェアード社員数が前年同期比20人増の154人となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「企業のコーポレートＩＴ部門への支援に注力するとともに、コーポレート・エンジニア（シェアード社員）の採用を積極的に行い、インソーシング事業の人員は、前連結会計年度末に比べ19人増加し、153人となりました。」
コーポレート・エンジニア（シェアード社員）の採用を積極的に行い、インソーシング事業の人員が前連結会計年度末比で19人増加し、153人となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、シェアード社員の採用を積極的に行い、インソーシング事業の人員は、前連結会計年度末に比べ15人増加し、149人となりました。」
シェアード社員の採用を積極化し、インソーシング事業の人員が前連結会計年度末比で15人増加して149人となった。採用に関する具体的な人員増加実績が示されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「安定的な採用を維持し、人材の定着率を高めるために、社員にとって働きがいのある・働きやすい企業づくりに取り組んでおります。」
採用・定着・育成を一体で進めるため、制度整備、勉強会、ダイレクトリクルーティング、リファーラル採用などを挙げている。