新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2019に初出。14回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2026年１月から６月に発行済株式数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ105千円増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は40,400株であり、当社発行済株式総数の7,963,200株に対する潜在株式比率は約0.5％に相当しております。」
新株予約権の株数は株式分割の影響を含む40,400株となったが、発行済株式総数に対する潜在株式比率は約0.5％へ低下した。 - FY2025-H1新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2025年１月１日から６月30日までに発行済株式数が2,200株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ385千円増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は28,200株であり、当社発行済株式総数の3,974,000株に対する潜在株式比率は約0.7％に相当しております。」
新株予約権の株数は28,200株、潜在株式比率は約0.7％となり、前回記載の約1.5％から低下した。 - FY2024-H1新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2024年１月１日から６月30日までに発行済株式総数が5,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ565千円増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は58,600株であり、当社発行済株式総数の3,951,000株に対する潜在株式比率は約1.5％に相当しております。」
新株予約権の行使により、潜在株式比率が前回の約1.9％から約1.5％へ低下した。 - FY2023-Q2新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期に発行済株式数が5,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ945千円増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は75,800株であり、当社発行済株式総数の3,936,800株に対する潜在株式比率は約1.9％に相当しております。」
新株予約権の行使により発行済株式数が増加した一方、潜在株式比率は約8.0％から約1.9％へ低下している。 - FY2022-Q2新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、第2四半期に発行済株式数が214,600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ31,955千円増加した。 - FY2021潜在株式比率と行使実績の更新有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は297,000株であり、当社発行済株式総数の3,717,200株に対する潜在株式比率は約8.0％に相当しております。」
2021年中に新株予約権69,000株が行使され、潜在株式比率は約8.0％へ更新された。 - FY2021-Q3新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、第3四半期に発行済株式数が4,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ690千円増加した。 - FY2021-Q2新株予約権行使による株式・資本の増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期に発行済株式数が16,600株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,630千円増加した。 - FY2020潜在株式比率の更新有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は367,400株であり、当社発行済株式総数の3,648,200株に対する潜在株式比率は10.1％に相当しております。」
新株予約権の株数は367,400株、潜在株式比率は10.1％となり、前回記載の11.0％から比率が更新された。 - FY2019初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の株数は200,600株であり、当社発行済株式総数の1,815,500株に対する潜在株式比率は11.0％に相当しております。これらの新株予約権の行使が行われた場合には、当社の株式価値が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の行使により、発行済株式総数に対して11.0％の潜在株式比率に相当する希薄化可能性を示している。