ベース（4481）・施策前進
働き方改革と従業員のワーク・ライフ・バランス
FY2019に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
健康経営・柔軟な働き方による職場環境整備191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風194社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「労働者1人当たりの平均残業時間 13.3 時間 20 時間以下を継続」
平均残業時間13.3時間、20時間以下の継続目標を開示し、36協定遵守や作業時間管理による働き方・健康管理の進捗を具体化。 - 2026-03-06再掲株主総会
「引き続き従業員主体のキャリア構築の仕組づくりやワーク・ライフ・バランスの向上、社内コミュニケーションの促進等の取り組みに注力してまいります。」
働き方改革および従業員エンゲージメント向上に関する施策を再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメント向上のためにワーキンググループを立ち上げて対応しております。１ｏｎ１ミーティングの継続実施と内容のブラッシュアップ、働きやすい環境の整備に努めています。」
従業員エンゲージメント向上のワーキンググループを立ち上げ、1on1の内容改善、働きやすい環境整備、立候補制の研修・部長補佐制度を推進。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これまで、「社員を大事に」のスローガンのもと１on１実施等の取り組みを行っており、引き続き従業員主体のキャリア構築の仕組みづくりや有給休暇取得率の向上、長時間労働の抑制等に注力してまいります。」
1on1、従業員主体のキャリア構築、有給休暇取得率向上、長時間労働抑制を継続し、平均残業時間15.1時間などの人的資本指標も開示。 - FY2021再掲有価証券報告書
「引き続き従業員主体のキャリア構築の仕組づくりを行い、有給休暇取得率の向上、長時間労働の抑制等に注力してまいります。」
従業員主体のキャリア構築、有給休暇取得率向上、長時間労働抑制を働き方改革の課題として再掲。 - FY2020再掲有価証券報告書
「引き続き従業員主体のキャリア構築の仕組づくりを行い、有給休暇取得率の向上、長時間労働の抑制等に注力してまいります。」
従業員主体のキャリア構築、有給休暇取得率の向上、長時間労働の抑制を働き方改革の課題として再掲。 - FY2019初出有価証券報告書
「「社員を大事に」のスローガンのもと、取り組みを行った結果、2018年には、大手シンクタンクの客観的な診断に基づき、大手金融機関より「働き方改革のグロース企業」として評価頂きました。引き続き従業員主体のキャリア構築の仕組づくりを行い、有給休暇取得率の向上、長時間労働の抑制等に注力してまいります。」
従業員主体のキャリア構築、有給休暇取得率向上、長時間労働抑制を進める。