ベース（4481）・施策前進
ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
多様性を重視した人材登用とインクルーシブな就業環境整備250社が書いているテーマ・逆風0社・追い風258社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの258件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「男女平等に育休の取得を推進しています。2025年における男性の育児休暇取得率は58.3％と昨年に比べ倍以上に増加しました。今後も継続して育休取得を推進してまいります。」
2025年の男性育児休業取得率が58.3％となり、前年から倍以上に増加。女性社員比率・管理職女性比率・2030年度目標も継続開示。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「女性社員比率 23.4 ％ 2030年度までに 30 ％ 管理職における女性社員比率 10.2 ％ 2030年度までに 15 ％ 男性の育児休業取得率 25.0 ％ 2030年度までに 70 ％」
ダイバーシティ関連の指標・期限を具体化。女性社員比率30％、管理職女性比率15％、男性育休取得率70％を2030年度までの目標として設定。 - FY2023初出有価証券報告書
「男女平等に育休の取得を推進しています。2023年における男性の育児休暇取得率は57％でしたが、今後も継続して育休取得を推進してまいります。」
男性育児休暇、外国籍人材の採用、再雇用、障碍者雇用などを通じたダイバーシティ＆インクルージョンを新たな重要課題として具体化。