主要顧客への売上集中リスク
FY2019に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所グループ、ＮＴＴデータグループの上位４グループに対する当社グループの売上高は、2025年12月期において約６割を占めておりますが、当該顧客の事業方針の大幅な見直し、業績及び財務状況の悪化等によっては、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
上位4グループへの売上集中が2025年12月期も約6割で、集中リスクと新規顧客拡大による低減策を継続記載。 - 2026-03-06対処株主総会
「大手システムインテグレータをターゲットに要員の集中投入などを図り、新たな柱となる主要顧客の拡大も目指してまいります。」
主要顧客の深耕と新たな主要顧客の拡大を、売上集中リスクへの対応策として継続記載した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所グループ、ＮＴＴデータグループの上位４グループに対する当社グループの売上高は、2024年12月期において約６割を占めておりますが、当該顧客の事業方針の大幅な見直し、業績及び財務状況の悪化等によっては、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
上位4グループへの売上集中比率が2023年12月期の約7割から2024年12月期の約6割へ低下。新規顧客拡大とSE連携による営業活動を低減策として継続。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所グループ、ＮＴＴデータグループの上位４グループに対する当社グループの売上高は、2023年12月期において約７割を占めております。」
上位4グループへの売上集中比率は、2021年12月期の約75％から2023年12月期の約7割へ低下。会社は新規顧客拡大とSE連携による営業活動をリスク低減策として記載。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所グループ、ＮＴＴデータグループの上位４グループに対する当社グループの売上高は、2021年12月期において約75％を占めております。」
主要顧客が従来の上位3グループから上位4グループへ広がり、売上集中比率も2020年12月期の6割弱程度から2021年12月期の約75％へ上昇。顧客集中リスクが拡大したと記載。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所の上位３グループに対する当社グループの売上高は、2020年12月期において６割弱程度を占めております。」
上位3顧客への売上比率は2019年12月期の約3分の2から、2020年12月期の6割弱程度へ低下したと記載。新規顧客拡大に向けた営業活動も継続。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である富士通グループ、みずほ証券、野村総合研究所の上位３グループに対する当社グループの売上高は、2019年12月期において３分の２程度を占めております。」
上位3顧客への売上集中が約3分の2を占め、顧客の事業方針や業績悪化が影響する可能性。