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メドレー(4480)・リスク対処

ストックオプションによる株式価値の希薄化リスク

FY2019に初出。22回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-13。

22記載
7年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2020-Q1 – FY20252020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 020252026: 42026
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社

メドレーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「将来の株式の希薄化懸念を払拭するため、自己株式の消却を実施いたします。② 消却する株式の数:930,000株 ③ 消却予定日:2026年8月31日」

    将来の株式希薄化懸念への対応として、930,000株の自己株式を2026年8月31日に消却する決議を行った。提出日時点では予定段階である。
  2. FY2025顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による減少 55,600株」

    2025年12月期にも新株予約権の行使により55,600株の自己株式が処分され、希薄化が実際に発生した。
  3. FY2024-H1顕在化有価証券報告書

    「また、新株予約権の行使による自己株式の処分に伴い、資本剰余金が273百万円、自己株式が299百万円減少しております。」

    新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当中間連結会計期間にも発生し、株式価値の希薄化が実際に継続した。
  4. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新株予約権の行使による自己株式の処分に伴い、資本剰余金が243百万円、自己株式が263百万円減少しております。」

    新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が2024年1月から3月にも発生し、資本剰余金及び自己株式が減少した。希薄化が実際に継続して発生している。
  5. FY2023顕在化有価証券報告書

    「2023年1月1日~2023年1月31日(注)2 普通株式 31,800 32,738,600 7 47 7 6,704」

    新株予約権の行使により2023年1月に31,800株が発行された。年度中には自己株式の処分を伴う新株予約権行使も194,600株発生し、希薄化が継続して実際に発生した。
  6. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、新株予約権の行使による自己株式の処分に伴い、資本剰余金が267百万円、自己株式が315百万円減少しております。」

    新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が第2四半期累計期間にも発生し、株式価値の希薄化が継続して実際に発生した。
  7. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    2023年1月から3月に新株予約権の行使により発行済株式数が31,800株増加し、希薄化が継続して実際に発生した。
  8. FY2022顕在化有価証券報告書

    「普通株式の増加の内訳は次のとおりであります。新株予約権の権利行使に伴う新株の発行による増加244,300株。」

    2022年度に新株予約権の行使により244,300株が発行され、希薄化が実際に発生した。年度末の潜在株式数は681,600株、発行済株式総数の2.08%となった。
  9. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    2022年7月から9月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が33,500株増加し、希薄化が継続して実際に発生した。
  10. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2022年4月から6月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が34,300株および1,000株増加し、希薄化が継続して実際に発生した。
  11. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「2022年1月1日~2022年3月31日(注) 128,000 32,590,500 26 6,721 26 6,671」「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が128,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ26百万円増加した。
  12. FY2021顕在化有価証券報告書

    「普通株式の増加の内訳は次のとおりであります。第三者割当に伴う新株の発行による増加933,100株、新株予約権の権利行使に伴う新株の発行による増加607,100株、譲渡制限付株式の発行による増加33,200株。」

    2021年12月期にも新株予約権の行使により607,100株が発行され、希薄化が継続して実際に発生した。一方、期末の潜在株式数は926,600株、発行済株式総数の2.85%となった。
  13. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「2021年7月1日~2021年9月30日 (注) 32,200 32,177,900 7,555 6,664,861 7,555 6,614,861」「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第3四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が32,200株増加し、希薄化が継続して発生した。
  14. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、2021年5月11日を払込期日とした株式会社NTTドコモからの第三者割当増資、及び新株予約権の行使等により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ2,688,873千円増加しております。」

    NTTドコモへの第三者割当増資に加え、新株予約権の行使も行われ、株式発行による希薄化が継続して発生した。
  15. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「2021年1月1日~2021年3月31日(注) 178,900 31,068,000 38,963 4,007,396 38,963 3,957,396」「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が178,900株増加し、希薄化が継続して発生した。
  16. FY2020顕在化有価証券報告書

    「普通株式の増加の内訳は次のとおりであります。海外募集に伴う新株の発行による増加1,350,000株、新株予約権の権利行使に伴う新株の発行による増加1,394,000株。」

    新株予約権行使による1,394,000株の株式増加が発生し、希薄化が継続した。年度末の潜在株式数は1,867,600株、発行済株式総数の6.0%となった。
  17. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社は、当第3四半期連結累計期間において、海外募集による新株発行及び新株予約権の行使により資本金及び資本準備金がそれぞれ2,887,305千円増加しております。」「2020年10月1日から2020年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が250,800株増加しております。」

    海外募集による新株発行及び新株予約権行使により資本が増加し、提出前の期間にも新株予約権行使による株式数増加が発生した。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「2020年4月1日~2020年6月30日 626,900」「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第2四半期累計期間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が626,900株増加し、希薄化が継続して実際の株式増加として発生した。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「発行済株式総数増減数 86,800株。」「(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により、第1四半期累計期間に発行済株式数が86,800株増加した。潜在株式による希薄化が実際の株式増加として発生している。
  20. FY2019初出有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は3,293,500株であり、発行済株式総数28,145,100株の11.7%に相当しております。」

    今後の新株予約権行使により保有株式価値が希薄化する可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「COVID-19感染拡大による経済的影響と事業影響」は、この変遷が動いた22回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

542222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1COVID-19感染拡大による経済的影響と事業影響5回
  3. 2医療プラットフォーム事業の業歴の浅さと赤字長期化リスク4回
  4. 3売上高の最大化による長期フリーキャッシュ・フローと企業価値の向上2回
  5. 4顧客数の最大化とARPUの継続改善2回
  6. 5オンプレミス型からクラウド型SaaSへの移行2回
  7. 6CLINICS利用医療機関数の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メドレーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の自己株式で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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