優秀な人材の確保・育成
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
- FY2025従業員減少継続と人的資本施策の重点化有価証券報告書
「従業員数(人) 152」
従業員数は前事業年度の165名から152名へ減少した。一方、人的資本施策ではAI推進、行動ガイドラインの作成、新評価制度等を進める方針が示された。 - FY2024従業員減少と採用抑制有価証券報告書
「前事業年度に比べて従業員数が26名減少しています。主な理由は、自己都合退職の増加及び新規採用の抑制等によるものです。」
従業員数は191名から165名へ減少し、自己都合退職の増加と新規採用の抑制が理由として示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「引き続き適切な採用活動を行い、優秀な人材を確保していくとともに、社内における教育体制の強化に取り組んでまいります。」
優秀な人材の確保・育成を重要課題とし、特にキュレーション局やプロジェクト法務局の人材確保・教育を継続する方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員が前事業年度末に比べ40名増加したのは、事業拡大によるものであります。」
従業員数は前事業年度末の152名から192名へ40名増加した。キュレーター、審査・品質保証等の人材確保・育成を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「実行者及びサポーターが安心して利用できるプラットフォームの環境づくりや人員採用及び育成、新組織体制におけるオペレーションの改善等の社内体制強化にリソースを集中している」
人員採用・育成と新組織体制におけるオペレーション改善を、来期以降の成長に向けた社内体制強化として継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「なお、実行者及びサポーターが安心して利用できるプラットフォームの環境づくりや当第２四半期累計期間中に採用した人員の育成、新組織体制におけるオペレーションの改善に注力したことにより」
当第2四半期累計期間中に採用した人員の育成と、新組織体制におけるオペレーション改善を進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その改善対策としてキュレーター及び審査人員の採用を強化するとともに、両部門の新組織体制への移行を開始しました。」
キュレーターおよび審査人員の採用強化と、両部門の新組織体制への移行開始を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員が前事業年度末に比べ60名増加したのは、事業拡大によるものであります。」
従業員数は92名から152名へ増加した。キュレーター本部・品質保証本部の人材不足に対して、第４四半期に採用計画の見直し・前倒しを行った。 - FY2021-Q3増加案件に対応する採用・育成の課題認識有価証券報告書
「キュレーター及び審査法務・モニタリング人材の採用や育成、業務フローの精査並びにオペレーションシステムの開発に課題があると認識いたしました。」
プロジェクト掲載開始数の増加に対応するため、キュレーター、審査法務、モニタリング人材の採用・育成を課題として認識している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「キュレーター部門において、採用・育成体制の強化、ノウハウ共有体制強化、コンサル力の強化を進めると同時に、プロジェクトの適正性や実現可能性を審査する審査法務部門において採用・育成体制の強化」
キュレーター部門と審査法務部門で採用・育成体制を強化し、事業拡大に対応する人材・能力の整備を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員が前事業年度末に比べ32名増加したのは、事業拡大によるものであります。」
従業員数が60名から92名へ増加した実績が示され、採用・育成を事業拡大への対応として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「引き続き、積極的な採用活動を行い優秀な人材を採用していくとともに、社内における教育体制の強化に取り組んでまいります。」
継続的な成長に必要な人材の採用と社内教育を課題としている。