開発体制の効率化と強化
FY2019に初出。20回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は86.8％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率はFY2024の84.1％から86.8％となった。研究開発費の総額は287百万円である。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発費の総額は401百万円であります。」
研究開発費は401百万円となり、前連結会計年度の335百万円から増加した。また、基盤システムの効率化等により売上総利益率は84.1％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は84.0％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は84.0％となった。 - FY2023研究開発投資拡大と粗利率低下有価証券報告書
「また、開発人員の増加や為替変動等によるHENNGE Oneのインフラコスト増の影響等により、売上総利益率は前連結会計年度比0.7ポイント減の83.8％となりました。」
開発人員の増加やインフラコスト増が記載され、基盤システム効率化の一方で売上総利益率は83.8％へ低下した。研究開発費は335百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、主に当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は83.4％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前四半期の82.9％から83.4％となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は82.9％となりました。」
基盤システムの効率化を継続している。売上総利益率は82.9％となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は82.4％となりました。」
基盤システムの効率化を継続している。売上総利益率は82.4％で、前年同期の84.1％を下回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は前連結会計年度比1.5ポイント増の84.5％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は84.5％に上昇した。研究開発費も259百万円となり、前連結会計年度の225百万円から増加している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、主に当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は84.7％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前四半期の84.6％から84.7％へ上昇した。研究開発費の総額は184百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は84.6％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前年同期の83.1％から84.6％に上昇した。研究開発費は119百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は84.1％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前年同期の82.8％から84.1％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は前連結会計年度比0.7ポイント増の83.0％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は83.0％となった。研究開発費も225百万円に増加している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、主に当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は83.2％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前四半期の83.1％から83.2％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は83.1％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は前四半期の82.8％から83.1％となった。研究開発費の総額は116百万円である。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は82.8％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は82.8％となった。研究開発費は57百万円である。 - FY2020前進有価証券報告書
「開発体制は、全世界から採用した優秀な人材を擁する当社のクラウド・プロダクト・ディベロップメント・ディビジョンが中心となり研究開発を行っております。当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は211百万円であります。」
全世界から採用した人材を擁する開発部門を中心に研究開発を進め、研究開発費211百万円を計上した。連結従業員数も前年度末比27名増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、主に当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は82.1％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は第2四半期の81.7％から82.1％へ上昇した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は81.7％となりました。」
基盤システムの効率化を継続し、売上総利益率は第1四半期の81.2％から81.7％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発部門において基盤システムの効率化を継続的に実施した結果、売上総利益率は81.2％となりました。」
研究開発部門で基盤システムの効率化を実施し、売上総利益率81.2％となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「優秀なIT技術者の採用と育成強化を図るとともに、開発人材・ノウハウを本社に集約する等、開発体制の効率化と強化を図ってまいります。」
IT技術者の採用・育成と開発人材・ノウハウの集約を施策としている。