人材育成・組織活性化と女性社員の採用・登用
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「次世代幹部候補者数 2028年５月期までに20人以上 12人／基礎研修年間受講数（１名あたり平均） 2講座/人・年以上 2.7講座/人・年／女性の管理職・監督職比率 2028年５月期までに６％以上 7％／育児休業取得率 各期とも100％ 89％」
人的資本指標の2026年5月期実績を更新した。次世代幹部候補者は12人、基礎研修受講数は2.7講座であり、女性の管理職・監督職比率は7％で目標6％を上回った。一方、育児休業取得率は89％で、目標100％を下回った。加えて、エンゲージメントサーベイを導入した。 - 2026-08-20前進株式の発行・処分
「当社は、本日開催の取締役会において、対象従業員に本持株会を通じて譲渡制限付株式を付与するため、本持株会を割当予定先として、譲渡制限付株式としての当社普通株式につき自己株式の処分を行うことを決議しました。」
人的資本に関する従来の方針・目標に対し、従業員持株会を通じた譲渡制限付株式の付与という具体的なインセンティブ施策を実施する段階へ進んだ。 - FY2025後退有価証券報告書
「幹部社員育成 次世代幹部候補者数 2028年５月期までに20人以上 9人／従業員の能力向上 基礎研修年間受講数（１名あたり平均） 2講座/人・年以上 2.6講座/人・年／女性活躍推進（*）女性の管理職・監督職比率 2028年５月期までに６％以上 2％／ワークライフバランスの向上 育児休業取得率 各期とも100％ 100％」
人的資本の目標が更新され、次世代幹部候補者数は2025年5月期までに25人以上から2028年5月期までに20人以上へ、女性の管理職・監督職比率は2030年5月期までに10％以上から2028年5月期までに6％以上へ変更された。基礎研修受講数は2.6講座で目標を上回り、育児休業取得率は100％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「幹部候補育成研修修了者数 2025年５月期までに25人以上 16人／基礎研修年間受講数（１名あたり平均） 2講座/人・年以上 2.5講座/人・年／女性の管理職・監督職比率 2030年５月期までに10％以上 2％／育児休業取得率 2025年５月期までに100％ 63％」
人的資本経営の指標について2024年5月期実績を更新した。基礎研修受講数は目標を上回った一方、幹部候補育成、女性の管理職・監督職比率、育児休業取得率は各目標水準を下回っている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「②人的資本経営の推進 当社グループは、自律性を備えた人材が集まり、「四者共栄」の理念のもと多様な価値観が活かされる組織であることによって、継続的な企業価値向上を推し進めてまいります。／幹部社員育成 2025年５月期までに25人以上／従業員の能力向上 ２講座/人・年以上／女性活躍推進 2030年５月期までに10％以上／ワークライフバランスの向上 育児休業取得率 2025年５月期までに100％」
従来の幹部社員育成や女性活躍の施策が、人的資本経営として体系化された。幹部候補研修修了者、研修受講数、女性の管理・監督職比率、育児休業取得率について、期限・数値を伴う目標と2023年5月期の実績が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「(ⅳ)人材育成・活性化 次世代幹部社員の育成を進め、継続的成長の基盤作りに取り組みます。また、女性が活躍できる職場作りに取り組みます。」
次世代幹部社員の育成と女性が活躍できる職場作りを継続施策として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や物流費が上昇したことや将来に向けた人材等への投資により費用が増加したことにより、営業利益は、４億８千６百万円（同 4.5％減）、経常利益は、５億９百万円（同 2.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、３億６千６百万円（同 0.7％減）となりました。」
将来に向けた人材等への投資を継続していると記載している。具体的な人材育成施策の追加や投資額は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「次世代幹部社員の育成を進め、継続的成長の基盤作りに取り組みます。また、女性が活躍できる職場作りに取り組みます。」
次世代幹部社員の育成と女性が活躍できる職場作りを継続施策として掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「④ 人材育成・活性化 次世代幹部社員の育成を進め、継続的成長の基盤作りに取り組みます。また、女性が活躍できる職場作りに取り組みます。」
次世代幹部社員の育成と女性が活躍できる職場作りを継続施策として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「次世代幹部社員の育成を重点的に進め、組織体制の強化を図ります。」
次世代幹部社員の育成を重点的に進め、組織体制を強化する施策を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上拡大とコスト削減の効果はありましたが、スイショウ油化工業株式会社の子会社化に伴う費用が発生したことや、将来に向けての人材等への投資により、営業利益は、５億９百万円（同 9.1％減）、経常利益は、５億２千万円（同 9.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、３億６千９百万円（同 6.3％減）となりました。」
将来に向けた人材等への投資を継続していると記載している。具体的な育成施策や投資額は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「人次世代幹部社員の育成を重点的に進め、組織体制の強化を図ります。」
次世代幹部社員の育成を重点的に進め、組織体制を強化する施策を再掲している。原文の「人次世代」はそのまま引用した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人事異動をこれまでにない規模で行い、組織の活性化を図ります。幹部社員を育成し、組織体制の強化を図ります。女性社員の採用、登用を推進し、活躍の機会を増やすことで、当社グループ全体の活性化を図ります。」
大規模な人事異動、幹部社員育成、女性社員の採用・登用による組織活性化を継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人事異動をこれまでにない規模で行い、組織の活性化を図ります。幹部社員を育成し、組織体制の強化を図ります。女性社員の採用、登用を推進し、活躍の機会を増やすことで、当社グループ全体の活性化を図ります。」
大規模な人事異動、幹部社員育成、女性社員の採用・登用による組織活性化を継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「人事異動をこれまでにない規模で行い、組織の活性化を図ります。幹部社員を育成し、組織体制の強化を図ります。女性社員の採用、登用を推進し、活躍の機会を増やすことで、当社グループ全体の活性化を図ります。」
大規模な人事異動、幹部社員育成、女性社員の採用・登用による組織活性化を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人事異動をこれまでにない規模で行い、組織の活性化を図ります。幹部社員を育成し、組織体制の強化を図ります。女性社員の採用、登用を推進し、活躍の機会を増やすことで、当社グループ全体の活性化を図ります。」
大規模な人事異動、幹部社員育成、女性社員の採用・登用を施策として挙げている。