石油等の鉱物資源・天然油脂の価格高騰
FY2016に初出。27回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-09-25。
ニイタカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- 2026-09-25対処決算
「ケミカル事業における原材料費上昇の影響を、ケミカル事業の売上拡大、価格改定により吸収し」
原材料費上昇の影響を、売上拡大と価格改定で吸収したと記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「原料価格の落ち着きに加え、処方改善によるコストダウンと価格改定等により、売上原価率が改善しました。」
原材料価格の高騰リスクは継続しているが、原料価格の落ち着き、処方改善、コストダウン、価格改定により売上原価率が改善し、ケミカル事業の増益要因となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「一方で利益面においては、ケミカル事業における製品売上の拡大、原価の低減等により、営業利益は11億４千４百万円（同 30.2％増）、経常利益は12億円（同 32.5％増）」
原価の低減が製品売上の拡大とともに営業利益等の増加要因として記載され、原材料・原価上昇リスクへの対応が利益面に寄与したと説明している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが製造販売する洗剤・洗浄剤の原材料は、石油等の鉱物資源及び天然の油脂等に由来するものの比率が高くなっております。これら資源の価格は、新興国における需要増、投機的な資金の流入、国際紛争等によって高騰するリスクを抱えております。」
石油等の鉱物資源・天然油脂の価格高騰による業績影響リスクと、付加価値製品、生産性向上、コストダウンによる対応を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格の高止まり、欧米における高金利や中国における不動産市場の停滞に伴う海外景気の下振れ、中東地域をめぐる情勢、物価上昇、アメリカの政策動向など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
資源価格の高止まりが続くなか、欧米の高金利、中国の不動産市場停滞、物価上昇などを含む不透明な外部環境を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが製造販売する洗剤・洗浄剤の原材料は、石油等の鉱物資源及び天然の油脂等に由来するものの比率が高くなっております。これら資源の価格は、新興国における需要増、投機的な資金の流入、国際紛争等によって高騰するリスクを抱えております。」
石油等の鉱物資源・天然油脂の価格高騰リスクと、付加価値製品、生産性向上、コストダウンによる対応を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格の高止まり、中国経済の先行き懸念など海外景気の下振れ、中東地域をめぐる情勢、物価上昇による消費者の節約志向の高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
資源価格の高止まりが続く外部環境を記載しており、原材料価格に関わるリスク環境が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格の高止まり、海外景気の下振れ、中東地域をめぐる情勢、物価上昇による消費者の節約志向の高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
資源価格の高止まりが続く外部環境を記載しており、原材料価格に関わるリスク環境が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格の高止まり、海外景気の下振れ、物価上昇による消費者の節約志向の高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
資源価格の高止まりが続く状況を記載しており、原材料価格に関わる外部環境が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の適正化やコスト削減の取り組みを強化しましたが、原材料価格の高騰や物流費上昇の影響を大きく受け、営業利益８億５千５百万円（同 53.2％減）、経常利益８億８千６百万円（同 52.2％減）となりました。」
原材料価格高騰に加えて物流費上昇の影響を大きく受け、通期の営業利益は53.2％減、経常利益は52.2％減となった。コスト削減や製品価格適正化の取り組みを強化したとの記載もあるが、上昇コストの影響が通期業績に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の適正化やコスト削減の取り組みを強化しましたが、原材料価格高騰や物流費上昇の影響を大きく受け、営業利益７億５千５百万円（同 47.8％減）、経常利益７億８千１百万円（同 47.5％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、５億１千９百万円（同 49.5％減）となりました。」
原材料価格高騰に加えて物流費上昇の影響を大きく受け、営業利益47.8％減、経常利益47.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益49.5％減となった。前四半期より減益幅が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の適正化やコスト削減の取り組みを強化しましたが、原材料価格高騰や物流費上昇の影響を大きく受け、営業利益６億５百万円（同 36.0％減）、経常利益６億１千５百万円（同 36.7％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、３億９千６百万円（同 40.6％減）となりました。」
原材料価格高騰に加えて物流費上昇の影響も大きく受け、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少したと記載している。原材料・コスト上昇影響の記載範囲と業績への影響が拡大している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格高騰の影響を大きく受け、営業利益３億５千７百万円（同 10.6％減）、経常利益３億６千７百万円（同 11.4％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、２億３千４百万円（同 17.0％減）となりました。」
原材料価格高騰の影響が第1四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格高騰の影響を大きく受け、営業利益18億２千５百万円（同 25.5％減）、経常利益18億５千５百万円（同 24.7％減）となりました。」
原材料価格の高騰が実際に利益を大きく押し下げ、営業利益と経常利益が前期比で減少したと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、売上の減少及び原材料の高騰により、営業利益は、９億４千５百万円（同38.2％減）、経常利益は、９億７千２百万円（同 36.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、６億６千７百万円（同 37.5％減）となりました。」
原材料の高騰が売上減少とともに利益減少の要因として実際の業績説明に現れ、原材料価格高騰リスクが再び顕在化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これら資源の価格は、新興国における需要増、投機的な資金の流入、国際紛争等による供給量の減少及び為替の変動等によって高騰するリスクを抱えており、これにより当社グループの利益が減少する可能性があります。これに対して当社グループは、付加価値の高い製品開発を進めることで原材料価格の上昇に対する耐性を付けるとともに、生産性の向上やコストダウンによって原価の圧縮に努めております。」
石油等の鉱物資源・天然油脂の価格高騰リスクと、付加価値製品、生産性向上、コストダウンによる対応を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上の増加に加え、原材料費率が低下したことや様々なコスト削減施策が順調に進んだこと等により、営業利益は、12億７千７百万円（同58.6％増）、経常利益は、13億６百万円（同 55.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、９億５千２百万円（同 59.3％増）となりました。」
原材料費率の低下とコスト削減施策の進展が利益増加要因となったことを再掲している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費率が低下したことや様々なコスト削減施策が順調に進んだこと等により、営業利益は、６億９千６百万円（同43.0％増）、経常利益は、７億１千４百万円（同 40.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、５億４千３百万円（同 48.1％増）となりました。」
原材料費率の低下が利益増加要因となり、直前期まで記載されていた原材料費上昇による費用増加とは異なる状況が示されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費が減少したこと等により、営業利益は、２億８千万円（同46.2％増）、経常利益は、２億９千３百万円（同 24.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、２億４千３百万円（同 39.4％増）となりました。」
当第1四半期は原材料費が減少し、利益増加要因となった。直前期まで記載されていた原材料費上昇による費用増加とは異なる状況が示されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や物流費が上昇したことや将来に向けた人材等への投資により費用が増加したことにより、営業利益は、８億５百万円（同 4.0％減）、経常利益は、８億３千８百万円（同 2.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、５億９千８百万円（同 1.9％減）となりました。」
原材料費や物流費の上昇が費用増加要因として実際の業績説明に現れ、営業利益等の減少につながったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や物流費が上昇したことや将来に向けた人材等への投資により費用が増加したことにより、営業利益は、４億８千６百万円（同 4.5％減）、経常利益は、５億９百万円（同 2.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、３億６千６百万円（同 0.7％減）となりました。」
原材料費の上昇が物流費の上昇とともに費用増加要因として実際の業績説明に現れ、営業利益等の減少につながったと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費の上昇と将来に向けた人材等への投資により費用が増加しましたが、中国事業が好調に推移したことにより、営業利益は、10億８千４百万円（同 0.7％増）、経常利益は、11億５百万円（同 0.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は、７億８千５百万円（同 0.9％増）となりました。」
原材料費の上昇による費用増加が実際の当連結会計年度の業績説明に現れており、原材料価格高騰リスクが費用面で発生したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが製造販売する洗剤・洗浄剤の原材料は、石油等の鉱物資源及び天然の油脂等に由来するものの比率が高くなっております。これら資源の価格は、新興国における需要増、投機的な資金の流入、国際紛争等による供給量の減少及び為替の変動等によって高騰するリスクを抱えております。当社グループ内で生産性の向上やコストダウンによって原価の圧縮に努めるものの、当社グループの利益が減少する可能性があります。」
原材料価格の高騰リスクと、生産性向上・コストダウンによる原価圧縮の方針を引き続き記載している。 - FY2017-Q3原材料価格の低下有価証券報告書
「利益につきましては、売上拡大とコスト削減の効果に加え、原材料仕入価格の低下も寄与し、営業利益は、８億７千９百万円（同 40.4％増）、経常利益は、９億３百万円（同38.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、６億３千３百万円（同 44.4％増）となりました。」
当第3四半期累計期間では、原材料仕入価格の低下が利益増加に寄与したと記載している。原材料価格高騰リスクの恒久的な解消や会社による対策完了までは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造販売する洗剤・洗浄剤の原材料は、石油等の鉱物資源及び天然の油脂等に由来するものの比率が高くなっております。これら資源の価格は、新興国における需要増、投機的な資金の流入、国際紛争等による供給量の減少及び為替の変動等によって高騰するリスクを抱えております。」
原材料価格高騰に対して、生産性向上やコストダウンによる原価圧縮に努めるとしている。