石油加工品への依存と原材料調達コスト上昇リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
ソフト99コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-08-07顕在化決算
「中東情勢の影響による原材料価格やエネルギー価格の上昇などが想定されます。」
中東情勢を背景とする原材料価格・エネルギー価格の上昇が、今後の業績予想の前提に組み込まれた。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このような事業構造のため、災害や国際情勢の悪化等により原材料の調達が不可能になった場合、中長期にわたって一部の製品供給が困難になる可能性があり、また、原油価格の上昇により原材料の調達コストが上昇し、売上高や利益面において下降する懸念があります。」
石油加工品への依存、国際情勢や原油価格による調達・供給・利益への影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、営業利益は販売ミックスの変化などが利益率改善に寄与したものの、運賃の高騰や基幹システムへの投資に伴う費用が発生したことで1,837百万円(同4.6%減)となりました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇影響が残る一方、販売ミックス改善により利益率を改善した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、不安定な国際情勢や円安などを背景としたエネルギー・原材料価格の継続的な上昇によって賃金を上回る物価の上昇がみられることから景気の先行きは予断を許さないものの、社会活動の正常化による個人消費の回復やインバウンド需要の増加により、経済活動は緩やかな回復基調にあります。」
不安定な国際情勢、円安、エネルギー・原材料価格の継続的な上昇を引き続きリスクとして認識している一方、個人消費やインバウンド需要は回復基調と記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「特需の影響が平常化したことで売上高が減少したものの、価格改定の実施で利益を維持したことにより、当連結会計年度の経営成績は、売上高29,874百万円(前年同期比1.0%減)、営業利益3,579百万円(同9.9%増)となりました。」
原材料・エネルギーコスト上昇が続く中、価格改定により利益を維持し、営業利益は増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ポーラスマテリアルセグメントにおける減価償却費の増加やファインケミカルセグメントにおける販売ミックスの変化、原材料費や水道光熱費の増加により原価が上昇したことで、増収減益となりました。」
原材料費・水道光熱費の上昇が原価上昇を通じて営業利益を押し下げ、調達コスト上昇リスクの影響が継続して現れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は増加し、原材料費や水道光熱費の上昇により原価が上がったものの、販売費及び一般管理費を抑えられたことで営業利益においても増益となりました。」
原材料費・水道光熱費の上昇による原価上昇が続いており、調達コスト上昇リスクを継続して認識している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、原材料や光熱費高騰の影響に加え、販売ミックスの変化により原価率が上昇したことで、1,434百万円(同17.4%減)となりました。」
原材料・光熱費の高騰と原価率上昇が営業利益の17.4%減少として現れ、調達コスト上昇リスクが継続して顕在化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、原材料や光熱費高騰の影響に加え、販売ミックスの変化により原価率が上昇したことで、1,434百万円(同17.4%減)となりました。」
原材料・光熱費の高騰が原価率上昇を通じて営業利益を押し下げ、調達コスト上昇リスクが利益減少として現れた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症に起因する活動制限が緩和されたことで、経済社会活動の正常化が進んでおります。しかし、世界的な原油不足や円安が継続していることから、原材料費や燃料費の価格は高止まりしており、個人消費や企業活動においてもその影響は大きく、依然として先行きの不透明感は強まっております。」
活動制限の緩和が進む一方、原油不足と円安の継続により原材料費・燃料費の高止まりが続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、世界的な原油不足から、原材料の調達難や、燃料費の高騰などに加え、急激な円安が重なるなど、企業運営におけるリスクが顕在化しており、先行きの不透明感は依然継続しております。」
原材料の調達難、燃料費高騰、急激な円安が同時に顕在化し、調達コスト・企業運営上のリスクが強まった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における我が国の経済は、秋以降は新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和される中で、持ち直しの動きがみられますが、供給面での制約や原材料価格の高騰による下振れリスクもあり、その影響を注視する必要があります。」
感染症の影響が緩和する一方、供給面の制約と原材料価格高騰による下振れリスクを継続して認識している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「資源・エネルギー価格の高騰や物流コストの上昇などのインフレの懸念が高まっていることに加えて、東南アジアを中心に感染が再拡大したことによって、サプライチェーンが不安定となり自動車などの生産現場に支障が出ていることから、予断を許さない状況となっております。」
資源・エネルギー価格や物流コストの上昇懸念が高まり、調達・供給環境への不確実性が広がっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「これに対して当社グループは、より付加価値の高い製品提供による利益の維持確保や、詰め替え型・濃縮洗剤等の小型簡易パッケージ製品の開発による石油加工品の使用量の低減に取り組んでおります。」
石油加工品への依存・コスト上昇リスクへの対応として、高付加価値化と小型簡易パッケージ製品の開発による使用量低減を明記した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、原材料価格の上昇や前期に実施した設備増強に伴う減価償却費の増加などにより565百万円(同18.3%減)となりました。」
原材料価格の上昇が設備増強に伴う減価償却費の増加とともに営業利益を圧迫し、利益減少として実際に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、原材料価格の上昇や前期に実施した設備増強に伴う減価償却費の増加などにより358百万円(同24.3%減)となりました。」
原材料価格の上昇が実際に営業利益を圧迫する要因として現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが提供する製品は、原材料及び容器等に合成樹脂や溶剤等を多く使用しており、石油加工品への依存度が高くなっております。」
災害による調達不能や原油価格上昇による調達コスト増加が、供給や利益に影響する可能性を記載している。