PBR向上に向けた7つの具体的施策
FY2023に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループのPBR（株価純資産倍率）は、2026年３月期末時点で、１倍を上回る水準ですが、これを一過性の成果と捉えることなく、引き続き資本コストを意識した経営の重要性を強く認識しています。引き続き、資本効率の向上に加え、成長投資の推進、株主還元の充実、IR活動による市場との対話に取り組み、株主価値の持続的な向上を図ります。」
PBR向上施策を継続するなか、2025年3月期末の1倍未満から2026年3月期末には1倍超へ改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループのPBR（株価純資産倍率）は、2025年３月期末時点で、市場環境の影響により１倍を下回っています。PBR改善に向けては、資本効率の向上に加え、事業ポートフォリオの見直し、成長投資の推進、株主還元の充実、IR活動による市場との対話に取り組み、株主価値の持続的な向上を図ります。」
PBR向上施策を継続しているが、2024年3月期末の1倍超から2025年3月期末には1倍未満へ戻ったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月期以降PBRが１倍を割る状況が継続していました。価格転嫁や経費削減のみならず新規開発などの各種対策が進み収益構造を良化させました。2024年３月期末時点ではPBRが１倍超に改善しています。」
PBR向上に向けた価格転嫁、経費削減、新規開発などの施策が進み、2024年3月期末にPBRが1倍超へ改善したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、半導体やディスプレイ関連の市況回復や、価格転嫁、経費削減をはじめとした「底入れ」への各種対策が進んだことから、当四半期（10-12月）の前年同期比較では、大幅な増収増益となりました。」
企業価値・業績回復に向けた価格転嫁、経費削減などの施策を継続し、半導体・ディスプレイ関連の市況回復も含めた底入れの進展を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「まずは、確実な利益確保のために適正価格への転換を進めます。さらに、研究開発効率の改善と工場稼働率の向上、新規事業の収益化を加速させます。」
利益確保・企業価値向上に向け、適正価格への転換、研究開発効率の改善、工場稼働率向上、新規事業収益化を引き続き推進するとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「まずは、総力を挙げて確実な価格転嫁を推進し、収益改善を図ります。さらには、製品開発のスピードを上げ、競争力のある製品の生産を増やし、低下した工場稼働率を向上させます。ライフサイエンス事業では、機能性表示食品の届出が完了した新商品や素材販売の促進、受託などで事業拡大を図り、早期黒字化をめざします。」
PBR向上・業績回復に向けた施策のうち、価格転嫁、製品開発・生産、工場稼働率向上、ライフサイエンス事業の収益化を当四半期も実行課題として再確認している。 - FY2023初出有価証券報告書
「業績回復と向上のために、７つの具体的施策を実行いたします。①原料高を吸収する価格転嫁、②既存品販売数量を増加する営業展開、③固定費を吸収する工場稼働率６％アップ、④ライフサイエンス事業の2025年３月期までの黒字化、⑤研究開発スピードの加速、⑥ESG・サステナビリティ（存続）目標の具体化、⑦ステークホルダーとの対話」
ROE低下とPBR1倍未満を踏まえ、価格転嫁、既存品拡販、工場稼働率向上、ライフサイエンス黒字化、研究開発、ESG、対話の7施策を企業価値向上策として整理した。