超大型連休による工場操業度低下・固定費負担
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2022対処有価証券報告書
「その結果、当セグメントの売上高は82億94百万円（前期比10.8％増）となりました。営業利益は、売上高の大幅な伸長や研究開発の効率化による経費圧縮により55百万円（前期は２億82百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料セグメントは売上高が前期比10.8％増となり、研究開発効率化による経費圧縮も寄与して、営業損失から5,500万円の営業利益へ転じた。低操業・固定費負担による収益圧迫は緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、売上高の大幅な伸長や研究開発の効率化などによる経費圧縮により41百万円（前年同期は３億62百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料セグメントでは、売上高の伸長と研究開発効率化による経費圧縮により、前年同期の3億62百万円の営業損失から41百万円の営業利益へ転じた。低操業・固定費負担による収益圧迫は一部緩和されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当セグメントの売上高は42億34百万円（前年同期比28.6％増）となりました。営業利益は、売上高の大幅な伸長や研究開発効率化による経費圧縮により51百万円（前年同期は３億１百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料セグメントは売上高が前年同期比28.6％増となり、研究開発効率化による経費圧縮も寄与して、前年同期の営業損失から5,100万円の営業利益へ転じた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「土木用薬剤は低調に推移しましたが、自動車関連分野の回復からフロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は大幅に伸長しました。 その結果、当セグメントの売上高は18億15百万円（前年同期比8.8％増）となりました。」
自動車関連分野の需要回復によりウレタン材料セグメントの売上高が増加し、前期までの低操業・需要低迷の影響は一部緩和された。ただし、新規製品・用途開発の遅延により営業損失は残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「機能性ウレタンはＩＴ・電子用途が大幅に伸長しましたが、建築用途等は大きく落ち込みました。土木用薬剤は堅調に推移しましたが、自動車関連分野の低迷からフロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は大きく落ち込みました。その結果、当セグメントの売上高は74億84百万円（前期比11.6％減）、営業損失は２億82百万円（前期は２億35百万円の損失）となりました。」
自動車関連分野等の需要低迷によりウレタン材料の売上高が前年同期比11.6％減となり、営業損失も2億35百万円から2億82百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当セグメントは自動車関連分野の需要の落ち込みが工場の低操業を招き、製品単位当たりの固定費の負担が増加し利益を圧迫しましたことから３億62百万円の営業損失（前年同期は１億21百万円の損失）となりました。」
自動車関連分野の需要減少による工場低操業と固定費負担が続き、ウレタン材料セグメントの営業損失は前年同期の1億21百万円から3億62百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当セグメントは自動車関連分野の需要の顕著な落ち込みにより工場が低操業となり、製品単位当たりの固定費の負担が増加し利益を圧迫しましたことから３億１百万円の営業損失（前年同期は87百万円の損失）となりました。」
工場低操業による固定費負担の要因が、前回の超大型連休から自動車関連分野の需要減少へ展開している。固定費負担が実際に利益を圧迫し、ウレタン材料セグメントは3億01百万円の営業損失となった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「損益面につきましては、『機能材料』セグメントのＩＴ・電子用途等を中心とした高付加価値品の売上高が顕著に伸長しましたが、本年のゴールデンウィークが天皇即位の礼などにより10連休の超大型となったことで、工場の操業度が大幅に低下しました。このため製品の単位あたり固定費の負担が大きくなったことが利益を圧迫し」
10連休により工場操業度が大幅に低下し、製品単位当たりの固定費負担が増加して利益を圧迫したと記載している。