グローバル人財・専門人材の確保リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「これまでに約540名が応募し、約100名の異動が実現しています。」
社内公募制度について約540名が応募し、約100名の異動が実現した。人財配置と経営戦略の連動を具体的な実績として示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これに加え2024年からは、「グローバル・シャープトップ」実現に向けた新規事業やプロジェクトのメンバーを、広く募る社内公募制を当社および国内子会社全社に拡大しました。」
人財戦略として、社内公募制度を当社および国内子会社全社へ拡大し、グローバル人財情報システム、OKR、教育体系等を組み合わせた人財配置・育成を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年は438件の部門を越えたローテーションを実施し、長期的な視点での社員の能力・キャリア開発につなげるとともに、Another Kaoと呼ばれる新規事業や強化分野にも人財を戦略的に集中させ、中期事業計画実現のための足掛かりとしています。」
人財施策として、2022年に過去5年平均比で表彰案件2.6倍・社員2.4倍、部門横断ローテーション438件、社外で活躍する社員70名を記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年より全員チャレンジと社内外での連携・共創強化を目的としOKRを導入しました。」
人財確保・育成への対応として、2021年から全員チャレンジと社内外の連携・共創を目的にOKRを導入し、人財企画委員会で毎月議論する体制を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「大きな環境の変化を先取りし、各分野で必要とする高度な専門性を持つ人財や、変化を先導するリーダーの確保・育成・配置が計画的に推進できない場合には、事業活動の停滞等により経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
人財確保・育成・配置を人事委員会で推進し、変化を先導するリーダーや高度専門人財の確保、多様な働き方、挑戦する風土の醸成を明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが持つ無限の可能性を引き出し、大きな活力を生み出すとともに、その活力を組織として最大限活かすことを目指して、グローバル人財情報システムの活用や、社員意識調査による組織力の向上、グローバル共通の等級制度・評価制度・教育体系・報酬ポリシーによる人財マネジネントや健康増進プログラム等を実施しています。」
人財リスクへの対応として、グローバル人財情報システム、意識調査、共通の等級・評価・教育・報酬制度、健康増進プログラムを列挙した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「消費者の方々に支持される“よきモノづくり”を目指すために、研究開発、生産、マーケティング、販売等に関する高度な専門性を持った人財が不可欠であります。」
研究開発、生産、マーケティング、販売等の高度な専門人財の確保を継続的な課題として再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
グローバル人財・専門人材の確保リスクについて重要な変更はないとした。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
グローバル人財・専門人材の確保リスクについて、前年度記載から重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
グローバル人財・専門人材の確保リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人財確保リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、雇用情勢の変動などにより、必要な人財を確保できない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバル事業とよきモノづくりに必要な研究開発、生産技術、マーケティング、販売などの専門人財を確保できないリスクを示した。