再現性の高いストック型収益とEBITDAの拡大
FY2019に初出。29回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-09-17。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度のEBITDAは1,436,542千円（前期のEBITDAは△711,296千円）となり、二桁億円台の規模へ大きく回復いたしました。」
選択と集中による収益構造改革の結果、EBITDAが前期のマイナスから1,436,542千円へ回復した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高が4,299,006千円（前年同期比9.1％減）、営業利益は201,311千円（前中間連結会計期間は251,884千円の営業損失）、経常利益は126,098千円（前中間連結会計期間は289,860千円の経常損失）、親会社株主に帰属する中間純利益は179,409千円（前中間連結会計期間は292,893千円の中間連結純損失）、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は610,959千円（前年同期比88.0％増）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失から黒字へ転換し、EBITDAも610,959千円（前年同期比88.0％増）となった。再現性の高いストック収入の拡大と利益回復が進んだ。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高が10,548,910千円（前年同期比6.3％増）、営業損失は1,911,248千円、経常損失は1,993,227千円、親会社株主に帰属する当期純損失は5,525,955千円、また当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDAは△711,296千円」
売上高は増加した一方、営業損失・経常損失・純損失が拡大し、EBITDAも前期の492,857千円から△711,296千円へ悪化した。 - FY2025-H1上期増収継続も損失・EBITDA悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高が4,729,050千円（前年同期比5.1％増）、営業損失は251,884千円（前中間連結会計期間は240,747千円の営業損失）、経常損失は289,860千円（前中間連結会計期間は275,231千円の経常損失）、親会社株主に帰属する中間純損失は292,893千円（前中間連結会計期間は231,294千円の親会社株主に帰属する中間純損失）、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は325,063千円（前年同期比4.6％減）となりました。」
上期は売上高が前年同期比で増加した一方、営業損失・経常損失・親会社株主帰属中間純損失が拡大し、EBITDAも前年同期比で減少した。 - FY2024売上高過去最高と利益・EBITDA減少の併存有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高が9,920,106千円（前年同期比45.1％増）、営業損失は699,745千円（前連結会計年度は111,683千円の営業利益）、経常損失は790,919千円（前連結会計年度は207,709千円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は1,180,874千円（前連結会計年度は726,380千円の当期純利益）、また当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は492,857千円（前年同期比51.7％減）となりました。」
売上高は過去最高となった一方、先行投資や広告単価回復の遅れ等により営業損失・純損失を計上し、EBITDAも前年同期比51.7％減となった。 - FY2024-Q3先行投資継続による利益・EBITDA減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が7,126,263千円（前年同期比66.3％増）、営業損失は319,747千円（前第３四半期連結累計期間は167,190千円の営業利益）、経常損失は367,342千円（前第３四半期連結累計期間は113,763千円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は204,207千円（前第３四半期連結累計期間は234,928千円の親会社株主に帰属する四半期純損失）、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は559,271千円（前年同期比24.5％減）となりました。」
売上高は大幅に増加した一方、営業損失・経常損失が続き、EBITDAは559,271千円と前年同期比24.5％減となった。収益多様化や新規事業への先行投資が短期的な利益圧迫要因として継続している。 - FY2024-Q2回復途上で利益・EBITDA減少継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が4,499,956千円（前年同期比58.4％増）、営業損失は240,747千円（前第２四半期連結累計期間は162,491千円の営業利益）、経常損失は275,231千円（前第２四半期連結累計期間は83,114千円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は223,813千円（前第２四半期連結累計期間は5,243千円の四半期純利益）、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は340,679千円（前年同期比35.7％減）となりました。」
ライブドア等の連結貢献で売上高は増加した一方、営業損失・経常損失を計上し、EBITDAも前年同期比35.7％減となった。 - FY2024-Q1V字回復途上でもEBITDA減少継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が2,242,871千円（前年同期比62.5％増）、営業損失は157,459千円、経常損失は175,201千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は164,562千円、また当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDAは144,269千円（前年同期比47.4％減）となりました。」
ライブドアの連結貢献で売上高は増加した一方、営業損失を計上し、EBITDAも前年同期比47.4％減となった。 - FY2023売上高最高更新とEBITDA減少の併存有価証券報告書
「売上高につきましては、メディア事業において、アドネットワーク広告を中心に世界的な広告市場の減速の煽りを受けたことに加え、成果報酬型広告ではウェブ検索エンジンの仕様変更の影響を受け売上が落ち込んだものの、株式会社ライブドアの連結子会社化による貢献並びにソリューション事業の順調な成長継続により、過去最高を達成いたしました。一方で営業利益につきましては、ソリューション事業におけるセールスミックスの悪化や、中期的な成長の加速に向けた人員の拡大、新規サービスの投入及びサービス拡張に伴う初期開発、データ・ライセンス費用等の先行投資等、短期的な期間利益圧迫要因により、前期比大幅な減少となりました。」
売上高は過去最高となった一方、先行投資やセールスミックス悪化により営業利益・EBITDAが減少し、ストック型収益拡大と短期的な利益圧迫が併存した。 - FY2023-Q3先行投資と買収後費用による利益・EBITDAの減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が4,285,495千円（前年同期比18.6％増）、営業利益は167,190千円（前年同期比59.2％減）、経常損失は113,763千円（前第３四半期連結累計期間は367,314千円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は234,928千円（前第３四半期連結累計期間は203,757千円の親会社株主に帰属する四半期純利益）、また当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は740,913千円（前年同期比17.4％減）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益・EBITDAはいずれも減少し、先行投資や買収関連費用を含む短期的な利益圧迫が続いた。 - FY2023-Q2先行投資による短期的な利益圧迫有価証券報告書
「中期的な更なる成長の加速に向けた人員の拡大や新規サービスの投入及びサービス拡張に伴う初期開発等の先行投資等を積極的に行っていること、並びにサービス開始に伴う自社資産ソフトウエアの減価償却等により、短期的に期間利益を圧迫しているものの、売上高はメディア事業、ソリューション事業ともに前年同期比で順調に拡大して堅調な成長を継続し、概ね期首計画どおり進捗いたしました。」
人員拡大、新規サービス投入、初期開発などの先行投資と減価償却により、EBITDAは529,985千円（前年同期比15.1％減）となった。一方、売上高は両事業で拡大し、期首計画どおりの進捗と説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は274,240千円（前年同期比1.3％増）となりました。」
ストック型収益とEBITDAの拡大を志向する中、第1四半期のEBITDAは274,240千円となり、前年同期比1.3％増加した。セグメント情報ではソリューション事業のストック収入は602,648千円であった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、頑健な収益基盤であるサブスクリプション型売上（メディア事業における月額課金収入及びソリューション事業における月額利用料収入の合計）が前期比53％増と大きく成長し、全売上高の45.1％を占める強固な売上構成を継続した」
サブスクリプション型売上が前期比53％増、全売上高の45.1％となり、ストック型収益の拡大を具体的に示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が3,614,388千円（前年同期比31.2％増）、営業利益は409,555千円（前年同期比5.1％増）、経常利益は367,314千円（前年同期比1.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は203,757千円（前年同期比11.6％増）、また、当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は897,179千円（前年同期比18.2％増）となりました。」
継続的なEBITDAの拡大を志向する中、第3四半期累計のEBITDAは897,179千円となり、前年同期比18.2％増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が2,427,292千円（前年同期比37.4％増）、営業利益は304,312千円（前年同期比15.8％増）、経常利益は265,166千円（前年同期比7.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は149,539千円（前年同期比13.9％増）、また、当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は623,943千円（前年同期比24.5％増）となりました。」
継続的なEBITDAの拡大を志向する方針のもと、第2四半期累計のEBITDAは623,943千円となり、前年同期比24.5％増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は270,785千円（前年同期比17.6％増）となりました。」
ストック型収益とEBITDAの拡大を志向する方針のもと、第１四半期のEBITDAは270,785千円となり、前年同期比17.6％増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、現在の事業領域においては、変動費を抑制し、減価償却費を含む固定費を中心とした費用構造の構築と、再現性の高いストック型の収益獲得を志向しており、重要視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は、当連結会計年度において1,280,309千円となりました。今後も継続的なEBITDAの拡大を目指し、事業運営を遂行しております。」
ストック型収益と固定費中心の費用構造を志向する方針のもと、EBITDAは1,280,309千円、前期比48.6％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が2,754,198千円（前年同期比59.8％増）、営業利益は389,863千円（前年同期比78.9％増）、経常利益は371,714千円（前年同期比74.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は182,517千円（前年同期比30.1％増）、また、当社グループにおいて継続的な成長の指標の一つとして重視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は759,300千円（前年同期比71.4％増）となりました。」
継続的なEBITDAの拡大を目指す方針のもと、第３四半期累計期間のEBITDAは759,300千円となり、前年同期比71.4％増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、当社グループは、現在の事業領域においては、変動費を抑制し、減価償却費を含む固定費を中心とした費用構造の構築と、再現性の高いストック型の収益獲得を志向しており、重要視しているEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は、当連結会計年度において861,421千円となりました。今後も継続的なEBITDAの拡大を目指し、事業運営を遂行しております。」
ストック型収益と固定費中心の費用構造を志向する方針のもと、EBITDAが861,421千円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「月額利用料を中心としたストック型の売上高は安定的に伸長し626,543千円となりました。」
月額利用料を中心とするストック型売上高が626,543千円まで伸長し、継続課金収益の積み上がりが続いた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「初期導入による一時売上高が、前事業年度は第２四半期累計期間にも一部大型受注があった反動を受け、前年同期比較では減少したものの、月額利用料を中心としたストック型の売上高は、前事業年度に導入を実施したサービスのその後の月額利用料による売上高も加わり、412,060千円と順調に成長しております。」
初期導入後の月額利用料を中心としたストック型売上高が412,060千円となり、前事業年度導入サービスの継続課金が積み上がった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「既存サービスの継続提供に加え、2019年３月期に初期導入を実施したサービスのその後の月額利用料による売上高が207,066千円となり、一時売上高の減少分を相殺したほか、利益率の向上に寄与いたしました。」
初期導入後の月額利用料による売上高が207,066千円となり、ストック型収益が一時売上高の減少を相殺した。EBITDAは第1四半期で102,090千円となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「変動費を抑制し、減価償却費を含む固定費を中心とした費用構造の構築と、再現性の高いストック型の収益獲得を志向しており、重要視しているEBITDAは、当事業年度において494,277千円となりました。今後も継続的な調整EBITDAの拡大を目指し、事業運営を遂行しております。」
ASP・保守運営等のストック型収益を重視し、当期EBITDA494,277千円、前期比78.8％増加を実績として記載している。